研究職以前に、大学院進学の時点で女性の割合がぐっと下がります。さらに遡ると、学部の段階ですでに、大学院進学率の低い学部（人文・教育系）に女子生徒が多く在籍していて、進学率の高い学部（理工系）に女子が少ないです。 そう考えると、高校以前からバイアスがかかってるんでしょうね。 また、研究職になってからも、昇進には男女差があり、上位のキャリアになるほど女性の割合が下がります。 男女共同参画学協会連絡会のアンケート調査（平成24年度）によれば、指導的地位にいる女性研究者が少ない理由として 1 家庭と仕事の両立が困難(64.1%) 2 途中離職や休職が多い(52.3%) 3 指導的立場にいる女性の数が少ない(50.8%) 4 業績評価に育児・介護に対する評価がない(46.7%) などが挙げられています。 わたしは幸いなことにテニュアトラックにつけましたが、運に助けられた部分も大きい。なので、自分の後輩が「研究職に就きたい」と相談してきたときには、覚悟が必要だよ、と伝えているのが現状です。 まず、研究職に就けるかどうかはきわめて不確実です。 前任が退職したタイミングとか、新たなプロジェクトが始まるタイミングとかでしか、ポストが空かず雇用が生まれません。加えて、めったに自分の専門領域とマッチするポストは空きません。 また、ものすごく狭き門です。一つのポストの倍率が何十倍みたいなこともザラにあります。運良く自分の専門領域のポストが空いたとしても、そのタイミングに合わせられるとは限らない。 ここまでは男女問わずですが、女性には不確実性がさらに増します。例えばその時、妊娠を考えていたら？育児中だったら？介護中だったら…？ さらに、研究は基本的に絶え間なく続くものなので、「ちょっと休みます」が難しい。データの途切れや、共同研究者とのタイミングのズレは、研究にとって致命的なダメージを及ぼします。 なんとか休みを取ったとしても、妊娠・育児期間中ほとんど研究業績をあげられず、業績書が空白になってしまうと、キャリアアップにも不利でしょう（これは研究職に限らないと思いますが） 近年はこうした女性研究者の現状を改善すべく、各大学さまざまな支援制度を設けたり、積極的な女性の採用を進めています。ある意味チャンスの波が来ているので、どんどん女性に出てきてほしいと思います。

導入する側としては、長期的な効果（幸福度やコミットメント、生産性の向上など）と、短期的なコスト（労務管理やオペレーションのコスト上昇）の間でどうバランス取るのかだと思います。 日本では同調圧力も壁になりそう。上司や同僚の目を気にして「休み増えるのは大歓迎、だけど自分が最初に休むのはちょっと…」みたいな空気が出来上がってしまうと、男性の育休取得ばりに制度ばかりが先行してしまうかも。 しかし、賛成する人が多そうな分、成功した企業は競争優位に立てますね。各組織がトライ・アンド・エラーを繰り返していけるよう、制度で後押しするのは大賛成です。

特定の指標、ランキングだけで、ジェンダー不平等という極めて複雑な問題を表すことは不可能でしょう。 ここで取り上げられているのは世界経済フォーラムのジェンダーギャップ指数ですが、例えばUNDPの出しているジェンダー不平等指数（GII）では、日本は割と高い位置にいます（例えば2015年には159か国中21位）。日本のメディアではあまり取り上げられませんが。 ランキングはわかりやすい分感情を煽りやすいですが、一つの指標が語るものは極めて限定的。 そのランキングの引き上げを自己目的化してしまっては、せっかくのジェンダーギャップ解消の機運が意味薄弱となってしまいます。 さまざまな指数を総合的に見ること、そしてその評価軸はなにか、なぜ・どこが他の国と異なるのかという点を冷静に見つめ直すための道具として活用すべきと思います。

リサイクル、3Rと何が違うの？と思う方も多いのでは。 サーキュラーエコノミーは単なる環境政策というより、欧州初の産業・経済戦略といえます。 日本は3Rを通じた循環型社会の構築を提唱し、その分野でイニシアチブを取ろうとしてきましたが、いまやサーキュラーエコノミーという新たなルールで欧州が主導権を握るようになり、3Rは影を薄くしました。 環境政策と見えて、その実、自国産業に有利なようにルールを変える経済・産業政策であることはよくあります。 日本はこのあたりのルールメイキングがどうも苦手。 日本が先端を走ってたはずのハイブリッド車がいつのまにか環境適合車から外されていたりするのは典型的な例（加州の例）。 今後サーキュラーエコノミーのルールに乗っかっていくにしても、ルールに振り回されてばかりだと、日本はいつまでも自国の現状を正しく評価できず、自信が持てないままでしょう。 日本自身が既存の取組の価値を正確に評価し、現状と課題を分析し、国際社会に堂々と伝えられるようになるか。それが重要と思います。

最大の競合であるパタゴニアは、一昨年、地球環境に配慮しない企業に対し法人用ロゴベストを売らないと公表してます。 同社は国連の地球大賞を受賞するなど、サステナビリティの取組が高く評価され、環境分野ではトップレベルの企業というイメージが定着しつつあります。 一方、ノースフェイスはサステナビリティの取組がアウトドアブランドの中でも遅れていると言われてきた。 化石燃料業界に対するダイベストメント（投資撤退）が世界中で拡大し、株価への影響も出てきた中で、「石油業界と距離を置く」という意思表示を焦ったのかな、という印象です。

大学ランキングは受験生やその保護者、企業に対する影響のみならず、大学自身の経営行動も左右します。そのぶん、順位だけを取り上げて「こうでした」というのは、いかがなものかと思います。 前提として「大学のランク付け」は難しく、そもそも不可能だと指摘している専門家もいることや、ランキング自体に様々な種類があり、それぞれ対象や評価指標がことなっている。 また、評価する際にも数値化不可能な質的要素は削ぎ落とされるし、数値化できるとしても妥当性があるのかについては様々な意見がある。 例えば「教育の質」をあらわすのに用いられる「教員 1 人当たり学生数」に関しても、「少人数クラスの方が教育の質が高い」という前提に立っていますが、それさえケースバイケースでしょう。 ランキングが一人歩きすることなく、受験生の大学選びにきちんと役立つ情報として、透明性をもって提供されることを願います。少なくとも評価指標は同時に示されてほしい。