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世界最大級のCO2回収・貯留施設稼働、アイスランドでスイス企業
横山 椋大京都大学大学院地球環境学舎 第4期Student Picker
気候変動に対する技術的な方策はジオエンジニアリングと言われ、この炭素除去(Carbon Dioxide Removal)と太陽光遮断(Solar Radiation Management)があります。後者のほうが国境を超えて農業などにも未知の影響が考えられるので、前者の方が現実的かと思います。しかし、コストがネック。
世界最大のプラントといっても年間3万6000トン。すでに人類は40GT(40億トン)のCO2を排出しており、1.5度目標には残り275GT、1.7度には625GT、2.0度には1150GTが許容範囲です。これまでに排出してきた二酸化炭素だけでなく、毎年排出している量(2020年度は世界で314億トン)を鑑みると、言うまでもなくまだまだ足りないと言えます。
新しいビジネスになり得、
オフセットが論理的には可能ですが、
本当に1.5度、または2度目標であれ、目標を達成するのであれば
炭素除去だけでなく、もっと劇的な変化が必要です。
農産分野に年40兆円の投資を 世銀、気候変動対策を発表
横山 椋大京都大学大学院地球環境学舎 第4期Student Picker
エネルギー分野からのGHG排出は再エネ、交通系からのGHG排出はEV、といったようにセクター別で排出をどう削減していくかという点で、農業分野でのGHG排出は非常に難しい現実があります。といっても、この農業分野での排出の半分は農業関連、半分は土地改変によるものです。その中で、農業関連のGHG排出は、牛のゲップやおならといでた家畜からでる排出であり、だからこそ環境活動家は、ベジタリアンになろうと呼びかけているわけです。
>年間投資額を「現在の18倍の2600億ドル(約40兆円)に増やす必要がある」
とありますが、本当にGHG排出を減らすには、私たちの生活スタイルを見直すことがまず優先であるべきではないかと思います。
具体的には、肉食中心の生活から野菜中心の食生活にするとか、です。
結果的に健康増進につながるなど、気候変動だけでなく社会的にも良い結果が出ると思います。
【COTEN深井】日本で「経済史の大転換」の芽が生まれていた
横山 椋大京都大学大学院地球環境学舎 第4期Student Picker
深井さんの歴史から現代の転換点を捉える視点が面白すぎました。
島根、鳥取といった山陰は人口減少が深刻化する地域です、だからこそこういった取り組みが出てきます。
農村RMOであったり、小規模多機能自治といった取り組みも先進的な事例が山陰地方には多くあります。
公助、共助の仕組みを日本ならではの取り組みで実装する。非常に共感です。
今の近代資本主義は、動画の中でもありましたが、
日本の中で内発的に生まれたものではなく、輸入されたものなので100%fitするとは思えません。だからこそ、日本の歴史や民族といった文脈にそった取り組みが必要だろうと思います。
石炭火力「大きな役割」 脱炭素化へ新技術で対策―電事連会長
横山 椋大京都大学大学院地球環境学舎 第4期Student Picker
>電力の安定供給に火力による調整が不可欠
考えが古い。実は揚水力、風力などのある再エネは、電力の需給調整(出力抑制)には向いていたりします。
複数の国際機関がは再生可能エネルギー90%を実現することは可能だと表明していますし、この記事は
単に化石燃料から脱却することを避けたい、既得権益にへばりついているように聞こえます。
https://www.casa1988.or.jp/2/021/0626.2.pdf?V2106221253
このような意見が蔓延っているせいで、化石燃料会社への補助金が減ることもなく、公平なエネルギー市場競争が生まれず、再エネが普及しづらい構造を作っています。
NORMAL
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