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「金融教育受けた」わずか7%…20%目指し官民で新組織設立へ 学校や職場へ講師派遣
秋田 夏実東京大学(駒場) 運営諮問会議委員、日本学術振興会 男女共同参画推進アドバイザー
かつてHSBCに勤めていた時に、「今こそ備えるべき時」というテーマで、世界各国の人々のお金に対する姿勢や意識、行動について調査分析を行ったことがあります。その中で、マネー教育の利用機会についても尋ねたところ、グローバルでは調査対象者の43%が、「いかなる金融教育も受けたことがない」と回答していました。国別に比較してみると、インドや中国、香港、シンガポールが金融教育を受けたと回答している人が多いのに対して、フランスや日本では「いかなる金融教育も受けたことがない」人の割合がダントツに高かったです。また、当時の調査結果では、金融教育において家庭が重要な役割を果たしていることもわかりました。
調査を行ったのは2009年で、それから早15年、未だ日本においては、状況がほとんど変わっていないことが明らかになり、マネー教育の利用機会の拡大が急務だと感じます。
ボトル水1本に「凄まじい量のプラスチック」が含まれていると判明
秋田 夏実東京大学(駒場) 運営諮問会議委員、日本学術振興会 男女共同参画推進アドバイザー
このテーマについては、英語で検索すると色々な研究結果がヒットします。例えば「氷結した炭酸飲料ボトルから放出されるMP/NPsのレベルは68~4.66×108粒子/Lであり、ヒトに健康リスクをもたらす可能性があると報告」など。その他にも、ペットボトルを使い回したり、炭酸飲料を入れたり、凍結するとよりリスクが高まる(マイクロ/ナノプラスチックが飲料中に溶け出す)とする研究結果が見られます。ただそれが具体的にどのような健康リスクに繋がるのかまで言及しているものは見つけられませんでしたので、研究中ということなのでしょう。
https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S0043135423006796
【白熱対談】教育界の異能激白。今必要なのは「自立できる子」だ
秋田 夏実東京大学(駒場) 運営諮問会議委員、日本学術振興会 男女共同参画推進アドバイザー
・教育において、子どもたちにもっとも必要なのは、「主体性」「当事者意識」の2つです。
そもそも、人間はみんな生まれた時に「やりたいことをやる」という主体性を持っている。なのに、親や周りからあれこれ言われるうちに、小学生くらいで主体性をなくしてしまいます。
・要は、「最上位の目標」をお互い共有し合いましょうということですね。そうすれば、同じ目標に向かって何をすべきか考えることができます。
教育をテーマにした議論ですが、子どもたちだけの話ではなく、そのまま今の大人にも当てはまる内容であり、「他責傾向」の強い日本の課題だと感じます。
【GO三浦】問われる広告の「透明化」。3つの提言
秋田 夏実東京大学(駒場) 運営諮問会議委員、日本学術振興会 男女共同参画推進アドバイザー
「手を動かして何かを生み出そう。足を動かして現場に行こう。
頭を動かして新しいアイデアを生み出そう。
口を動かして誰かと話して笑おう。」
まさにその通りですね。異なる経験値や視点を持つ他者と対話し、連携・協力することで視野が広がります。自分とは違う背景(業種・業界・年代・人種等々)の人こそ、より多くの気づきをもたらしてくれます。そうして新しいアイデアを得て、時に失敗もしながらチャレンジを続けたその先に「人にしか作れないもの」があるのではでしょうか。
兎にも角にも、インプットなくしてアウトプットなしです。
【超・劇場型】メガバンクから市長に。「石丸伸二」とは何者か
秋田 夏実東京大学(駒場) 運営諮問会議委員、日本学術振興会 男女共同参画推進アドバイザー
メガバンク出身の首長ということで、熊本県菊池市の江頭市長を思い出しました。「全国きくちさんサミット」「菊池ファンクラブ」、そしてゲストに菊池桃子さんを呼ぶなど、攻めの企画力・仕掛けるファン作りに驚いたものです。自由な発想と行動力に溢れた首長が、全国各地に増えると良いですね。
https://newspicks.com/news/8838872/body?invoker=np_urlshare_uid5366684&utm_source=newspicks&utm_medium=urlshare&utm_campaign=np_urlshare
残念?そうでもない? 2023年に消えたテック関連サービス・製品たち
秋田 夏実東京大学(駒場) 運営諮問会議委員、日本学術振興会 男女共同参画推進アドバイザー
記事の後半に「AR機能を備えたBoseのサングラスBose Framesが販売終了」とありますが、Bose FramesにAR機能がついていたのは第一世代のみです。2020年にはAR機能の開発チームは解散していたと記憶しています。第二世代のモデルを使っていますが、AR機能のないサングラス型ヘッドフォンです。なので、「今更?」とちょっと思ってしまいました。
それと記事にはありませんが、Google Glass法人版の「Glass Enterprise Edition 2」も昨年3月に販売終了となりました。ウェアラブルデバイスのGoogle Glassは、2013年に発表され大いに関心を集めましたが、プライバシーの懸念や社会的な受け入れの課題に直面し、わずか2年後には開発中止となりました。しかしその後も企業向けや医療用などでGoogle Glassの技術を再活用する試みが行われてきましたが、遂にそれにも昨年終止符が打たれています。
「儲からなければすぐに撤退する」のは欧米企業の(中でも米IT業界の)常です。「ご利用頂いているお客様の信頼を裏切って良いのか?いきなり提供をやめて、お客様に迷惑はかけられない」「この製品の価値を伝えきれていないのでは。提供をやめる前にもう少しできることがあるのではないか」と日本企業であれば逡巡するところを、数字に基づいてドライな判断をします。
限られたリソースを柔軟にシフトするのは合理的な行動です。しかし米IT企業の中には、鳴物入りで世に出した製品やサービスを僅か1-2年で終了するケースもあります。期待して他から乗り換えたり、一早く導入したロイヤルカスタマーは、期待を大きく裏切られることとなり、CX(顧客体験)の観点から、それは流石にどうなのかと思います。
AGCが「社内外副業制度」を導入。組織と個人のWin-Winの働き方とは
秋田 夏実東京大学(駒場) 運営諮問会議委員、日本学術振興会 男女共同参画推進アドバイザー
「社内に異論があって副業や社内外兼業を導入できない...」と言う企業の声をよく耳にしますが、AGCさんのように、とにかくやってみたら良いと思います。
副業や社内外兼業を通して経験を積み、新たな価値観に触れたり、本業では得にくい視座を得ることは成長につながります。また、積極的にチャレンジする社員の意欲や姿勢が、周囲にも好影響を与えるなど、副次的な効果もあります。
みずほでは2019年に副業を解禁し、昨年度の時点で既に600名以上が副業制度を利用しています。加えて「副業」「社外兼業」のほか、自身が所属する組織以外のプロジェクトなどに社員が手を挙げて参画する「社内兼業」の取り組みも定着しています。社内外での挑戦の機会を増やすことは、社員にとっても企業にとってもこれから益々重要になるでしょう。
NORMAL
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