kojima shinichi

私は仕事をしながら、柳川教授と同じ慶應義塾大学通信教育学部で経済学士を修めました。 とにかく大変でしたが、社会の仕組みを実感してから俯瞰する学問の世界は、学生の時のそれとは全く異なるものした。学びに対して前のめりに取り組むことができたのは、学問と社会のつながりが見えてよりその知識を知りたいと考えたことがその理由の一つです。 私だけではなく、他の社会人大学生の方も口を揃えて、社会人になってから学ぶ面白さ、そして意義は大きいと口にしていたのは印象的です。 一般書では学べないアカデミックなことが大学では得られます。理論を身に付ける事は、時に苦しいこともありますが、社会の仕組みは、現代の学問ではある程度理論化され体系化され、効率よく理解できるようになっています。 ちょっと話はそれますが、通信大学と言うと、適当にレポートを出せば単位を取得することができ、簡単に卒業できるようなイメージがあるとたまに聞きますが、私が修了した慶應義塾大学通信教育学部はレポートはきっちりと学術的に筋が通ってなければ差し戻され、また試験はテキスト1冊が試験範囲となり、ほとんどの科目は持ち込み禁止、そして答案を書けなければ容赦なく単位を取ることはできないと言った具合でしたり 卒業論文も卒業には必須単位となり、新規性はもちろんのこと、字数も2万字ははるかに超えるものを求められ、卒業試験も口頭試問です。容易に卒業できるものではなかったと感じます。 知識を身に付け、自分の武器にしたいと思うのであれば、ある程度の負荷はやむを得ませんが、しっかりと積み上げれば卒業することができます。 私の拙い説明でも興味を持っていただけたなら、ぜひ社会人の皆さんにも改めて大学の門を叩いていただけたら幸いです。 私は大学を収めた後、新たな夢に向かって突き進んでいますが、この目標が一区切りついた後、今度は生涯学習として別の学問を学びたいとも思っています。学びを得ると、さらに学びの連鎖が起きるような気がします。 最初の歯車は回すのは少し大変かもしれませんが、回り始めれば行動は常識になります。ここにいらっしゃる、コメントを読まれる方はきっと成し遂げられるか方々だと思いますので、ぜひ興味を持っていただけたらうれしく思います。

健全な表記が望ましいのは同然のこととして、こういう広告を出している企業には申し訳ないですが、私は“顧客満足度ナンバーワン”は信用したことがありません。むしろ商品の輪郭が薄まるのではと思っています。 そもそも信頼しない理由として、どの企業までを対象に、どの期間で測ったかを明らかにしているか、そしてそのエビデンスに触れることもできないから（およそ企業内部情報）です。 『今一番売れてます』も同じです。 自社製品の中でこれが売れてます、も調べる術もないですね。 総じて“つまり、一番売り出したい商品なんですね”としか捉えておりません。

『利用者から』という大義名分を突き通すためにどれだけの労力と費用を捻出しているのか鑑みれば、必要インフラとして国営にすべきか早急に決すべき。議論する人件費も他に回したらどうか。インフラとしての説明がつかないなら、もはや民間にすべきだ。 緊急時の情報インフラとして、電波を必要とするものは脆弱性が残る。 どうしても電波だと言うなら、よっぽど衛星ラジオ（文字情報を含む）のほうが将来性があるのではないのか。 本当に有効なインフラなのか再考が必要。 曖昧な半端な姿勢に終止符を打ってはどうか。

技術が進歩する前、人は現地に行ってしか事実を確認する術がありませんでした。写真加工が発展し、とうとうフェイクもここまで来た。 ここまで来ると将来、動画は何を信じるべきかの指標を失います。ニュースも信憑性の判断ができなくなる。ニュースや動画を真に“信頼”できない時代に突入しますね。 そして映画業界やドラマ業界はAIに代わられるリスクを感じます。もちろん娯楽としての違和感はありません。ただ俳優の良さはライブ感になるかもしれません。 確実なのは実地で体験した自分の目。 ニュースやネットよりも自分で出向いた情報を、 そして映画や動画よりも舞台の演技がリアルとして本当に信頼できるものになる。 技術の進歩が昔に回帰させる、なんとも皮肉な話です。

「歴史は繰り返される」というのは人類が学んでいないことをあからさまに示している。 「歴史は“学んで”塗り替えられる」べき。 湾岸戦争、ロシアの侵攻、その他様々な武力行使を通じて今のアメリカの首脳陣が学んでいたことは何か。武力で解決しない、ということではなかったのか。 武力報復で平和的解決はありえない。遺恨を残すだけだからだ。 長期化するなど、ロシアの侵攻と理由が異なるだけで武力行使という面では同等ではないのか。理由が“正当”だからといって武力行使に踏み込むことで遺恨を残し、将来の紛争の種を蒔くことになっているのではないか。 非常に遺憾でしかない。

震災が起きると大抵取り上げられるこのような話題。エビデンスは否定しませんが、取り上げることには疑問があります。 研究者は凌ぎを削って訴えますから、当然に星の数ほどある中の一つの理論です。 多くの警鐘がある中、地震という不確定要素の強い情報を“可能性”だけで行政が動くにも限界があります。 日本は遠方の大地震の影響を含めて、どこで地震の影響があっても不思議ではない。いくら予測をしたところで、他の場所だってリスクは大して変わりません。 日常的な備えと耐震補強を全国で進めるのが現実的です。日本にいる限り、地震で安全な場所などないのです。