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「10分後に雨が降る」予想はなぜできる? 17日スタート「おかえりモネ」の中の天気(森田正光)
Yahoo!ニュース 個人
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
雨が10分後に降る、というのは普通の天気予報で使うことはまずないセリフですが、通り雨や積乱雲による強い雨であれば、レーダー画像を使って大体あと何分で雨が強く降り始める、あるいは雨がやんでくるというのを予想することはできます。 また、しとしと降ってくる雨の場合は、記事中にあるように雲から降ってくるのにかかる時間で逆算することもできるかもしれません。ただし、実際にはせいぜい1km以内の低い高度にできた雲から降ってくることが多いほか、仮にこのポンチ絵のように3kmのところから降ってくると、雨は途中で蒸発してしまうのでなかなか地上に達しないということも良く発生します。しとしと雨の場合にはいつから降り始めるかの正確な予想は、自前で気象レーダーを持つなどのツールがなければ厳しいです。 今までもテレビドラマで気象予報士が取り上げられることは何度かありましたが、正しい(当たる)天気予報を出すことについての葛藤も描くものと思われますが、時節柄、やはり気象庁の発する各種警報をどのように伝えるのかというのも重大なテーマとなるのでしょう。 一人でも気象庁の出しているデータを有効に活用しようと思っていただけること、そして気象って面白いと思ってくれる人が一人でも増えてくれれば私としては喜ばしく思います。
近畿・東海が梅雨入り 近畿は統計史上1位の早さ
ウェザーマップ
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
やはり本州上に梅雨前線が停滞しやすくなっており、17日に北日本を低気圧や前線が通過した後も関東から西の地方では前線がかかり続けることが予想されることから、17日には関東でも梅雨入りの可能性が高くなっています。場合によっては北陸や東北南部も梅雨入りとなるかもしれません。 仮に17日に梅雨入りとなると、関東では1963年の5/6以来の第二位の記録、北陸では1956年の5/22の記録を塗り替えることになります。 季節の前倒しという話もありますが、梅雨入りが早いからといって必ずしも梅雨明けが早くなる傾向があるわけではなく、梅雨明けが遅い事例もざらにあり、例えば関東で梅雨入りが最も早かった1963年の梅雨明けは7/24と平年よりも遅いくらいでした。これは他の地方でも同様であり、一概に梅雨明けも早くなると考えるのは時期尚早です。 特に20日から来週末にかけては梅雨前線上を低気圧が進み、西日本から東日本の各地で大雨となる可能性が出てきています。ふつう梅雨で大雨になるのは6月の下旬になってからが多いのですが、今年はとても早くなっています。土砂災害や洪水による被害は毎年のように発生していますので、ぜひ今年もハザードマップの確認をお願いいたします。 また沖縄は逆に20日ごろから本格的に夏の高気圧に覆われるようになる見込みで、記録的に早い梅雨明けとなりそうです。こちらも、夏にかけての水資源の確保という意味で心配になります。
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まるで6月のような太平洋高気圧と梅雨前線の位置関係に 各地で記録的に早い梅雨入りも?
Yahoo!ニュース 個人
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
梅雨入りや梅雨明けは、曇りや雨の天気が続くかどうかというのはもちろん客観的な指標なのですが、上空のジェット気流の位置や、初夏の空気と真夏の空気との境目がどうであるか、一時的な蛇行などを除いておよそ同じ位置に停滞しているか、今後予想される動きの傾向は、といった部分を総合的に考えることで発表されるものです。 今シーズンについては今後2週間程度、上空のジェット気流は本州付近からさらに北まで北上した状態が続き、本州の南の太平洋には上空の高気圧がしっかりと覆うような気圧配置が続く予想となっています。例年でいえば6月中旬、本州がそろそろ梅雨入りですね、といっているのとかなり近い状況となっていて、九州南部が記録的に早い梅雨入りとなったのをはじめとして各地で早い梅雨入りとなる可能性が高いような状況となっています。(また、個人的にはこのまま沖縄が記録的に早い梅雨明けとなってしまうことも心配しています) この梅雨シーズンからは、「避難勧告」が廃止され「避難指示」へ統一されるほか、線状降水帯に関連して「顕著な大雨に関する情報」が発表されることになっています。愛称が決まった「危険度分布(キキクル)」も有効に活用し、梅雨時期の大雨災害には十分な備えをお願い致します。
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大雨で「避難勧告」廃止し「避難指示」に一本化 逃げ遅れ防止へ、改正災害対策基本法 公布
FNNプライムオンライン
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
避難勧告なら、まだいいやと判断してしまう人が多く、本当は危険な場所にいるのにも関わらず避難が進まなかった実態があることから、正しくメッセージを伝えることを目的に避難勧告という言い方は廃止され、すべて避難指示に統一されることになりました。確かに見た目の上では重要な変更点ですが、内閣府HPに避難に関するガイドラインが掲載され、避難行動判定フローに従って行動することが強く意識付けられ、より進化した情報発信となっているのがポイントです。 http://www.bousai.go.jp/oukyu/hinanjouhou/r3_hinanjouhou_guideline/ まずは自宅のハザードマップを確認し、影響がある場所である場合避難指示で確実に避難(立ち退き避難)することを促しているほか、ハザードマップで何もない場所においては十分注意しつつ様子を見ることが第一選択となることがフローにより分かりやすく示されています。 また、まだ避難指示になっていなくとも「危険度分布(キキクル)」の情報を確認するなどして、必要に応じて積極的に避難することもできます。 田舎の実家に高齢の親がいるという方も多いかと思いますが、高齢者はついつい今までの経験から物事を語りがちで、ハザードマップを確認していない場合があるので、しっかりとご家族で確認する機会があっても良いかと思います。
180人の乗客を運べる電動水上グライダー速度は飛行機並み、運用コストはボート程度
Business Insider Japan
「南海トラフ地震」の予兆あり 複数が連動すればM10規模、津波犠牲者47万人も
AERA dot. (アエラドット)
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
あまり参考にならない記事はpickしない主義なのですが、これは目に余るので一言言わせていただきます。 「可能性の非常に低い事象があたかも早晩発生するかのように煽り立てる」非常に悪質なタイトルと記事と言わざるを得ません。 トカラの群発地震は、あくまで地域的なものであり広い意味でプレートの動きと関連していることはあっても、プレート間の巨大地震と直接関連するようなものではありません。トカラと関係のないことを持ち出されても評価のしようもありません。 明日発生する可能性のある地震は、南海トラフのM10にもなるような連動型巨大地震よりも、例えば千島海溝での巨大地震や、東日本大震災の関連地震としてのアウターライズ型の津波地震や、日向灘でのM7クラスの海溝型地震、そして日本のどこかで未知の局地的な断層により震度7の揺れになるような地震が発生する確率のほうが極めて高いと言えます。そうした地震への備えが第一なのであって、そのあとに、例えば南海トラフはM8クラスの地震がおよそ数十年後に発生する可能性が高くなってくるので、それまでに被害想定地域でしっかり対策をとっておきましょう、という優先順位です。巨大津波への備えも大切ですが、その前にやるべきことがたくさんあります。 また、記事に出ている立命館大学の高橋教授は、地震の専門家ではありません。神奈川県での異臭騒ぎが地震に関連するものだと指摘しているのもこの人ですが、真に受けず聞き流す程度で良いと思います。
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津波発生「ギリギリだった」、宮城震度5強で気象庁
TBS NEWS
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
今回の地震は、3月20日の地震とほぼ同じメカニズムで発生した地震であり、ちょっと場所が南にずれただけですから、同じタイミングで連動して発生してM7.1の地震となっていても不思議はありませんでした。 2月13日に福島県沖で発生した地震はM7.3でしたが、地震が発生したのはプレート境界ではなくプレート内部の断層によるものでした。それでも20cm程度の津波を観測しています。 プレート境界での地震は海底での地形の変化が大きいと考えられ、より大きな津波を発生させる可能性がありますのでより注意が必要です。今回は速報段階での地震の規模が3月20日よりやや小さかったこと、また3月の地震では津波が観測されなかったことから、今回は津波注意報の発表は見送ったものとみられます。 東北地方で大きな津波をもたらしやすいのは、震源がより浅くおおむね20km以下の深さで、かつマグニチュードが7を超えるような地震となります。よく地震の揺れ方がゆっくりだと危ないということも言われますが、確かにゆっくり揺れる地震は遠くの地震であるということにはなりますが、陸地ではせいぜい震度3程度でも大きな津波が押し寄せたこともあり、揺れの周期や程度から津波があるかどうかを判断するのは危険です。特に海岸近くでは、揺れを感じたらすぐに高台に避難するようにして下さい。
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宮城県で震度5強 津波の心配なし
NHKニュース
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
今回の地震は震源の深さが速報で60km前後、また発震機構が角度の浅い逆断層型と出ており、3月20日に最大震度5強を観測した地震とそっくりです。地震の規模もM6.6と速報されており、3月の地震(M6.9)とほぼ同じ規模ということができます。震源の場所が3月の地震では女川町の沿岸近くであったのに対して、今回は金華山の沖となっており南に数十kmずれている程度です。 3月の地震があってから、数日以内に同規模の地震が発生する可能性があるとして警戒が呼びかけられており、実際にはそうした地震は発生していなかったのですが、今回改めてそこで想像された地震が発生したということになるものと考えられます。 宮城県沖のプレート境界については、10年前の巨大地震によりエネルギーはいったん解放されていますが、その際に動いた部分と、そうでない部分との間でひずみがあり、そこに10年分のプレートの動きも相まって地震が発生しているところがあると考えるのが自然です。特に東北地方にこれ以上の大地震が発生することが連想される状況ではありませんが、今後の地震活動には注意しておく必要があるでしょう。 局地的に震度6程度を観測するような地震は、日本においてはいつどこで発生しても全く不思議ではありません。揺れに対しての対策、崖崩れ等への対策、家族の連絡手段の確認、水や食品の確保など事前にできることはたくさんありますので、ぜひこういう機会に確認をお願い致します。
122Picks
災害時の発令、避難指示に一本化 勧告を廃止、5月運用へ周知課題
共同通信
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
気象については、そもそも注意報が「災害が発生する恐れのある時」、警報が「重大な災害が発生する恐れのある時」に発表されるものとして運用されています。 日本では昔から自然災害が多かったために、その対策は過去から脈々と受け継がれています。河川の整備も進み、警報程度では実際に大きな被害が出るということはほとんどなくなりつつあります。そのため、警報基準を少々超えた程度では被害が出ることは少なく、過去は大丈夫だったから、と思われてしまいがちです。 しかし温暖化が進みつつある昨今、過去に大丈夫だったかどうかはあまり関係なくなってきています。今までにない災害、今までは100年に一回よりも少ない頻度であった災害がより高い頻度で発生するようになっています。そうすると、今一度気象警報の意味を尊重し、必要な行動を開始する判断のポイントとして使われるべき、ということになります。 自治体からハザードマップが提供されていますので、それをよく読んで、もしご自宅で襲われやすい災害があるということなら(例えば川沿いの低地なら洪水、急傾斜地沿いなら土砂崩れ、などといった具合)、それに関する気象警報が発表されたら、いつでも避難が行えるような態勢を整えておく必要があります。
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【解説】航空業界の新たな活路は「ビッグデータ・ビジネス」
NewsPicks編集部
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
記事中にあるような、航空機の整備に関してビッグデータ的なアプローチはここ10年ほどで進化した部分で、それまでは「故障してから」整備士が直したり部品の交換をしていましたが、今では特定の部品が故障しやすくなるサイクルが分かってきているため、「予防的に」部品を交換して故障をさせない整備を行うことができるようになってきました。航空機の膨大な部品については、そのメーカーが一つ一つに識別番号を付けて正確にトレースする体制が整っていたために、データ解析を行うことができたというのが実態です。 このコロナ禍に際し、航空業界で流行っているのは顧客データの解析です。ANAやエアアジアではすでに顧客データを基にしたスーパーアプリの構想を明らかにしています。特定の会員が、いつどういう時に飛行機を使ったのかは確実に把握しているほか、アカウントの連動状況によってはホテルはどこを使ったのか、またショッピングサイトで何を通販で買ったのか、というデータまで把握しています。あとは掘り起こし方いかんで、会員に飛行機を使った旅行だけではない、新たなプロモーションができるとして、例えばgoogleアナリティクスのような使い方として、そのプラットフォームを提供できると言っています。 あるいは一部の航空会社では、自社でのデータ解析にこだわらず、顧客データを既存のgoogle等のアカウントに紐つけてしまい、解析も他社に任せて、自社では適当なターゲッティングをしたうえでのプロモーションに徹するという会社も出てくるかもしれません。この辺りは航空に限った話ではないのかなとも思います。
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【解説】仁川とチャンギにあって「成田」に足りないもの
NewsPicks編集部
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
成田、仁川、チャンギはそれぞれ空港が建設された背景が異なるので、その点を割り引いて考える必要があります。 もっとも設計が古いのは成田ですが、1960年代に当時の羽田空港が手狭になり、海上を埋め立てての拡張が容易でないとの理由から新空港として発案されたのが原点です。霞ヶ浦や木更津沖などさまざまな候補地があったのですが、結局御料牧場のあった成田が空港となることになりましたが、時代は折からの安保闘争の最中にあり、成田空港は新左翼運動の最前線となり警官や学生側に死者まで出す大事件となってしまいました。空港開業当時は滑走路も結局一本だけ、東京からのアクセスのために計画された成田新幹線も建設中止となり、不便というイメージがつきまとう空港となってしまいました。それでも、当時唯一国際線を運航できる日本の航空会社であったJALはもとより、無制限に以遠権を認めていた米国の航空会社(パンナムとノースウエスト)もアジアと北米をつなぐハブ空港として使っていたという背景はあります。成田で2本目の滑走路が供用されたのは開業から24年後の2002年で、すでに仁川もチャンギもハブ空港としての地位を確立していました。ですから、成田は端から仁川やチャンギと互角に戦えるような環境にはないのです。 また、これからも単に仁川やチャンギと同じようなことをする必要はありません。東京は乗り継ぎに頼らずとも目的地としての大きな航空需要を抱える都市圏であり、まずはその需要に応えられるような空港整備を行うのが基本であるからです。これからも羽田と成田の両輪で東京都市圏の航空需要増加に対応していく必要があります。
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【理解】空港の経営は今、どうなっているのか
NewsPicks編集部
谷村 研人国内航空会社 気象予報士
空港はそもそもはインフラであり、特定の地域で利益が上がるからと建設される性格のものではありません。いわゆる商業施設との大きな違いになるかと思います。インフラとしての機能を果たしつつ、その中で得られる収益を最大化するという工夫が求められているということになります。ただ安くして利用者を増やせば良いわけでもありませんし、かといって過剰な設備投資などにより赤字を垂れ流すのも考えものです。 もっと視野を広げれば、結局は交通インフラのデザインをどう描くかというところに帰着するので、いわゆる政治家が国家100年の計、として設計するべきものとなります。現実には技術革新や最近は二酸化炭素に代表される環境問題もあり、100年先を見通して最適解を得ることは難しいのですが、10〜20年ならなんとか方向性だけでも読むことはできますから、適宜軌道修正をしながらデザインしていくしかありません。 日本に限ってしまえば、今後20年程度は都市部への人口集中はますます進みますし、トータルでの人口減も進みます。リニアが開通して東京ー大阪間の定期路線は無くなるかもしれません。そうなると羽田の発着枠はその分空きが出ることになります。また僻地の空港では医療に必要とはいえジェット旅客機が就航できるような規模を維持できなくなる可能性もあります。一方で、ドローンによるモノやヒトの輸送についてはジェット旅客機よりは安価なので、これを使うことはできるかもしれません。ジェット旅客機が就航する空港はダメでも、ドローンをはじめとする小さな機体の離着陸場としての整備には未来があるかもしれません。コロナは結果的に人類の進化を加速させたと思っていますが、航空会社や空港においてもこうしたことを考えていく必要があると言えるでしょう。
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