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フルリモート禁止で転職…父親社員たちの苦悩「子育てと両立できない」
横山 耕太郎Business Insider Japan記者
フルリモートの廃止で会社を去った父親社員2人にインタビューしました。
2月に書いた『週5出社逆戻りで企業と深い溝』という記事では、出社強制にとまどう女性社員の声を取材しましたが、この記事の反響が大きかったこともあり、今回は男性版を書きました。
男性育休が少しづつ浸透し、もはや夫婦で育児・家事分担を分担するのが当然だと考えている夫婦も少なくありません。
夫婦で家事・育児を分担するとなれば、近くに実家があるなどの状況でない限り、フルリモートは大きなメリットになります。
これまでは女性側がキャリアを断絶してきた過去がありますが、男性も「子育て」を意識して、働き方・職場を選択するというのは時代の変化も感じます。
企業側はこうした声に向き合っていく必要があると思います。
取り残される日本人の英語力…なぜいつまでも話せるようにならないのか?
横山 耕太郎Business Insider Japan記者
なぜ日本人は英語を話せないのか?ニューヨーク在住の 渡邊裕子さん Yuko Watanabeに、いま感じていることを寄稿してもらいました。横山は編集担当。
大谷選手の元通訳による違法賭博問題が話題になりましたが、多くの日本人にとって、英語は超えたくてもなかなか超えられないハードルだと思います。
原稿で印象的だったのは、英語を身につけることで得られる価値についてです。
円安が進み、GWも「国内で節約……」というニュースばかりが目に入ってきますが、あらためて英語と、そして世界とどうむきあっていくのか、その覚悟が求められているきがします。
Slackに敗退「悔しさ忘れない」。起死回生チャットワーク、目指すのは“中小企業のアクセンチュア”
横山 耕太郎Business Insider Japan記者
実は日本で一番使われているビジネスチャット・Chatwork。夏からは社名を変更し、「チャット一本足経営」からの脱却を目指します。
Chatworkは世界初のビジネスチャットとして生まれ、2012年にはアメリカに進出しましたが、後発だったSlackなどのサービスがVCから巨額投資を受け、米国から撤退した過去があります。
そんなChatworkですが、国内では中小企業から支持されており、さらに新事業として「バックオフィスをクラウド上で代行する事業」に着手します。
環境に合わせて事業を変化させて、柔軟に成長していく。企業の成長にとって変化し続けられるかは大事な分岐点になると感じます。
ベネワン、リロの二大巨頭に挑む。「既存サービスは時代に合ってない」福利厚生ベンチャーがAI活用の新事業
横山 耕太郎Business Insider Japan記者
福利厚生サービスと言えば、ちょっと安く映画チケットを買ったり、ポイントに変えたり…しかもそのちょっと操作が面倒……
そんな経験をした人も多いのではないでしょうか?
僕も前職の時代は、何度かそんな経験をしました。
そんな福利厚生代行業界で、ベンチャーのHQがAIを活用した新サービスを発表しました。
HQによると、福利厚生代行は「ここ20年で変化してこなかったサービスだ」と言います。そして「形骸化している」と。
AIを活用でパーソナライズされた福利厚生を提案してくれることに加え、個人的には利便性が高まるのはいいことだと感じました。
すでに二大サービスがシェアを獲得している市場で、どこまで存在感を示せるのか注目です。
AIによる大失業時代、リスキリングで生き残るための“意外な方法”
横山 耕太郎Business Insider Japan記者
AIの驚異的な進歩を目撃し、このままではいけない…と感じている私達はリスキリングにどう向き合えばいいのか。
日本におけるリスキリングの第一人者・後藤宗明さんにインタビューしました。
リスキリングは個人支援でいいのか? ホワイトカラーなのか被ホワイトカラーの支援なのか? リスキリングをどう労働異動に結びつけるのか?
などなど、リスキングをめぐる議論は続いていますが、労働移動に関しては、「2段階が必要」というのは間違いない指摘だなと思います。
そして、後藤さんが提唱するのが「IDスキル」。キャリアやリスキリングを考えるとき、近視眼的になってはいけないとも言えると思います。
アカデミー賞監督のイスラエル批判はなぜ紛糾したのか。米エンタメ界が直面する「多様性」の停滞
横山 耕太郎Business Insider Japan記者
ロバート・ダウニー・Jr.とエマ・ストーンが話題になった今年のアカデミー賞でしたが、アメリカではジョナサン・グレイザー監督がイスラエルを批判したスピーチが話題になったといいます。
なぜ問題になったのか、そして米エンタメ界のダイバーシティの現状について、NY在住の渡邊裕子さんに寄稿してもらいました。
BI読者にはおなじみの連載『おとぎの国のニッポン』ですが、今回から編集担当をさせていただいています!
日本にいるとどうしても国内の報道ばかり追ってしまいますが、アメリカに目を向けると、日本とはぜんぜん違う報道がされていたりします。
まだまだ勉強させてもらうことばかりですが、ニューヨークへのあこがれが人一倍強いので、連載を通じて勉強できればとおもっています🔥
マネーフォワードが導入した「高速PDCA」作戦。外資流の営業改革は成功するか
横山 耕太郎Business Insider Japan記者
社員規模が2100人を超え急拡大しているマネーフォワードですが、経営課題の一つが「できる営業と、成果がなかなか上がらない営業の差が広がっていること」だったといいます。
そこで白羽の矢が立った、外資系保険会社・AIGなどで長年キャリアを積んできた島村誠一郎氏でした。
マネーフォワードは島村氏をCRO(最高収益責任者)として招聘し、”外資仕込み”の営業改革ぽロジェクトを進めています。
「営業は科学」だと断言する島村氏ですが、確かにすべてを数字で管理し、属人性を排除することが、組織的な営業には有効なんだなと思い知らされます。
記者の仕事をしていると、どうしてもどんどん属人的な仕事になっていく気がしているのですが、数字で反省してPDCAを回していくという姿勢はやっぱりなくしてはいけないなと。
アイリスオーヤマ、キーエンスは実践してる。変わり続ける企業の3つの仕組み
横山 耕太郎Business Insider Japan記者
Business Insider Japanの有料コンテンツ・PREMIUMの人気連載「『自立思考』を鍛える」の編集デビューしました!
筆者の 中尾 隆一郎 さんは、ご存知の方も多いと思いますが、「KPI」の著書で有名です。僕も中尾さんの本を読んで「KPIってこう考えるものなのか…」と衝撃を受けたのを覚えています。
そんな中尾さんとお仕事をさせていただき、とても光栄です!!
今回のテーマは、変化できる企業になるための「3つの仕組み」です。
3M、アイリスオーヤマ、キーエンスの3社を例に、どうすれば「イノベーションのジレンマ」から抜け出し、変化し続けることができるのか解説してもらっています。
個人レベルでも会社レベルでも「変わる」ことは本当に難しいなと、日々痛感しますが実際にやってみようと思えます!
NORMAL
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