池田編集長の写真がめちゃうまいことに言及したいです。陰影を印象付けるライティング。1灯ですかね？　かっこいい。

ついにスタートですね。「現代ビジネス」の創刊編集長である瀬尾さんが、講談社を離れて取り組んでいたプロジェクトです。狙いのひとつは「ノンフィクション」の再興だと思います。 瀬尾さんが長く所属されていた講談社の月刊現代は、ノンフィクションの牙城でした。しかし、2007年8月時点で年間平均部数が8万5千部と「低迷」したことで、2009年1月号で休刊。14年前は8万部が「低迷」だったわけですが、たとえば3万人の購読者を集められれば、良質のノンフィクションを世に問うことはじゅうぶんにできるはずです。 利用料は月額1,650円（税込）。意欲的な価格設定だと思います。注目しています。

栗木先生には定期的にご寄稿いただいています。いわゆる経済記者とは視点が異なり、歯応えのある記事です。経営学の知見が注ぎ込まれています。さらっと読めてしまうのですが、細かい表現に含蓄があるので、ぜひじっくり読み進めてみてください。 過去の連載では、この記事が出色です。ぜひあわせてどうぞ。 スマホ全盛のいま､なぜ｢インスタントカメラ｣が年1000万台も売れているのか ｢チェキ｣が採ったグローバル戦略 #POL https://president.jp/articles/-/38774

政治的にも科学的にも悪手だと思います。「緊急事態宣言」の効力はどんどん下がっています。今日デパートのエレベーターに乗りましたが「6人以下で」という張り紙を無視して、あとからどんどんお客さんが詰めかけました。だれも気にしているそぶりがありません。本音と建前が乖離していけば、危険です。 どうすれば解除されるのか。次の緊急事態宣言があるとすれば、どのような状況なのか。これまでにくらべて、特に病床数確保の取り組みにおいて、どれだけ変わっているのか。これらを具体的に述べられなければ、だらだらと感染が拡大する最悪の事態になりかねません。 ワクチン接種が拡がるまでは、会食は無理です。でも黙食なら問題ありません。一方で、過剰な消毒は、現場の負担を重くし、一部でのモラルハザードを招くだけですから、政府が「必要ない」とアナウンスするべきです。メリハリを欠いたコミュニケーションで、「飲食店ばかりズルい」という反応が拡がっています。 お互いを助け合うのではなく、足の引っ張り合いが顕著になれば、社会は崩壊します。一度、社会が崩壊してしまえば、それを立て直すには多大なコストがかかります。なぜそれがわからないのかと、もどかしい気持ちでいっぱいです。

「無料」のプラットフォームは持続可能なのか、という問題だと理解しています。 フェイスブックの最大の商品は「ユーザー」です。ユーザーが自社のサービスを使ってくれることで、それを広告主に買い取ってもらう。その行き着く先は、Netflixのドキュメンタリー映画『監視資本主義』（原題はThe Social Dilemma ）に示されています。つまり「FB中毒」にすることがいちばん効率が良い。顧客第一主義とはかけ離れたものです。 アップルは、自社のプライバシー保護の取り組みについて「利用者のために立ち上がるという単純な問題だと考えている」と説明しています。ビジネスモデルが違うからこういえるのですよね。 GAFAのうち、グーグルとフェイスブックは「マネタイズ」が必要な企業で、アマゾンとアップルは「顧客第一主義」を徹底できる企業です。これは大きな違いです。このニュースの今後の展開に注目しています。 この件では、日経のシリコンバレー特派員・白石武志記者が、FBとAppleの対立を詳報していてわかりやすいです。一読をすすめます。 FacebookとApple、プライバシー巡り火花: 日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN173300X11C20A2000000/ なおプレジデントオンラインは完全無料のサイトです。広告モデルで成り立っているので、この手の話題は触れづらいのですが、無視できないと考えています。有料制度を導入する必要性を感じています。

今回も「内輪の論理」でしたね。今後どうなるでしょうか。 いくつかコメントをみかけますが、「決まったのだから応援しよう」という意見は、まったく理解できません。密室批判の本質は、決定の過程が見えないということです。「決まったのだから応援しよう」というのは、なんでも密室でいいということでしょうか？ 私は密室で決めても構わないと思いますが、そうであれば「俺が決めた」と出てきてほしいです。企業であれば、それは明確です。開かれた組織といいながら、内実はそうなっていないのは二枚舌で、信頼できません。シンプルな話です。 プレジデントオンラインでも記事を出しています。私の言いたいことも、このタイトルに尽きます。 ｢今回も内輪の論理｣ポスト森に選ばれた橋本聖子氏を､国民は受け入れるのか ｢わきまえない女｣になれるか #POL https://president.jp/articles/-/43448

安永さん、おもしろい方ですよね。うちでも記事を出したことがあります。 参拝者が5年で2倍｢築地本願寺｣を変えたコンサル僧侶の戦略 境内のカフェには朝から大行列 #POL https://president.jp/articles/-/34351 ポイントは「寺にはなにが求められているのか」を徹底的に掘り下げているところだと思います。まさにコンサルタントとしての発想です。サービス業として宗教を捉え直すと、改善の余地はたくさんみえてくる。それはかつて信徒としてサービスの受け手だったからこそ、見えてくるところなのかなとも思いました。 なお、この特集では、僧名である「安永雄玄」ではなく、本名の「安永雄彦」として登場されていることに、なるほどと思いました。ビジネスマンだった過去を振り返るには、「安永雄彦」として聞く必要がありますよね。 次回以降が楽しみです。

編集者の中途採用をするにあたって、インタビュー記事をつくりました。私がインタビューされています。「プレジデントオンラインと他サイトとの決定的違い」についても述べました。ご覧いただき、感想をうかがえるとうれしいです。

プロダクション・アイジーの仕掛けのようですね。『攻殻機動隊』で名を馳せたスタジオで、社長の石川光久さんは業界の風雲児です。 記事には、「日本在住で、3月に高校を卒業見込みか、高校以上を卒業した18歳から25歳までが対象。ネットフリックスは1人月額15万円の生活費と60万円相当の授業料を負担する」とあります。手篤いですね。これまでは生徒が授業料を支払うか、OJTとして低賃金労働のなかでスキルを身につけるのが主流でした。プロダクション・アイジーや京都アニメーションなどいくつかのスタジオがその是正に取り組んできましたが、簡単ではありません。潤沢な資金をもつNetflixが動けば、業界は大きく変わりそうです。 日本でアニメを作るには、さまざまなパートナーから資金を募る「制作委員会方式」をとらざるをえません。自社だけで資金をまかなっても、展開するチャネルが限られますし、リスクも大きい。しかし、制作委員会方式だと、そのシリーズ展開が終わると、分配されて解散するので、IPを継続的に展開できません。 Netflixなどでは、シリーズをどんどん展開して、ひとつのIPを育てていくのが主流です。アニメシリーズがもっと大きなビジネスになる可能性は十分にあると思います。そこで日本が役割を果たせるかどうか。1人のファンとして、熱い期待を寄せてしまいます。

ゼロ年代の雑誌文化を象徴する企業だったので、衝撃が大きいです。ドリームインキュベータが同社の24媒体を買収していたニュースは見逃していました。看板雑誌の「ライトニング」は買い手がつかなかった、もしくは自社でやり遂げる、ということなのでしょうか。 https://www.wwdjapan.com/articles/1174262 ちなみにプレジデント誌は発行部数の半数近くが定期購読となっていて、いわゆるD2Cになっています。その強みをご評価いただいて、GQやVOGUE、フォーブス、パーゴルフ、ALBAといった媒体の販売を受託しています。プレミアムな雑誌を一手に引き受けることで、スケールメリットを享受する戦略です。 ドリームインキュベータが買収を決めたのも、D2Cの部分を際立たせる戦略なのだろうと思います。個性ある雑誌には、購買意欲の高い読者が集まっていますから、そのニーズに応えられれば大きなビジネスになるはずです。 ただ、今後も雑誌市場の縮小が続くことは避けられないと思います。デジタルシフトを急がなければならず、その点では講談社や小学館といった出版大手は加速していますね。私も奮起しなければと思いました。

記事の中身というより、「GSがNPに出稿」という文脈でコメントが集まっていますね。私もそう思いました。投資銀行の人気に陰りがあると聞いたことがあるんですが、それを思わせます。ガツガツと仕事をしたいというスーパーエリートが減っているんでしょうか……。