建設費2,500億円は、新国立競技場で当初動いてたザハ・ ハディド案の建設予算と同じですね・・・笑 橋を作るのと同じ。 と散々叩かれて結局、隈研吾案の1,500億円に落ち着きましたが、帝国ホテルの建設費を見るとザハ案は妥当だったんではないかと思ってしまいます。むしろ安かったとさえ思う。 何を根拠に高いとか安いとかメディアは騒いでいたのだろうか。 このときからすでにコロナ禍であらわになった根拠のない不毛で偏った報道がされていたのかと思うと残念です。

「意外と合理的じゃないことの方が魅力的だったりする世界も多い」 HORIEONEのジャパネット高田社長の言葉。 これはスポーツの本質であり価値だと思います。ただ間違ってはいけないのは合理性を無視するというわけではないことだ。日本のアスリート、体育協会は合理性を無視した感情論が強いことが今日のセカンドキャリア問題などを生んでいると思う。 「Ｊリーグ規約」には地域社会と一体となったクラブづくりを行いながらサッカーの普及、振興に努めなければならない。と記されています。 つまり、野球が「DeNAベイスターズ」と親会社の名前が使われる一方でサッカーは「川崎フロンターレ」と社名は入らない。 これは欧州サッカーの文化を継承している。欧州では地域にスポーツが根付いており、その土地に住む人の生活の一部のため、日本が学生時代の部活を終えると一気にスポーツと触れられない実状に対して、欧州では大人になってもクラブ会員としてスポーツを楽しむ。つまり、地域スポーツの延長にプロクラブがあるのだ。 地域巻き込み型のファンビジネスは日本に足りない持続性のある経済作りであり、それをしかけるジャパネットたかたはニューノーマル時代の企業の鏡だと思います。

シンプルに考えよう。 ガラ空きということは「賃料下げてない」ということだ。 賃料を下げないということは、ビルオーナーはお金に困ってない。ということなんだと思います。 焦らず、一喜一憂せず、経済が復活するまで待つ。 リーマンショックのときのような二の舞いは踏まない。 不動産業界の強かさを感じます。

英語のテストの点が良いからと言って良い先生とは限らない。 でも一律で採用試験やるよりは一芸採用などがあった方が多様性は生まれる。 こうやって都道府県ごとにそれぞれが色を持ち、健全な競争をすることは変革や成長の第一歩だと思います。

・勉強といったら紙でしょう？ ・紙を使わないと勉強した気にならない なんて一方的な大人のエゴを議論するのではなく、 教育現場において、 ・先生(人間)の価値は何か？ ・先生にしかできないことは何か？ これを議論して整理すると、自ずと最適な手段が見えてくるのではと思う。 文科省は高等教育における学力とは、 ① 知識/技能 ② 思考/判断/表現力 ③ 主体性/多様性/協調性 の3つに定義しました。今回のデジタル教科書は①の手段であり、②・③をいかに最大化していくか？を初等中等教育でも議論してほしい。 僕は①・②・③に共通して先生(人間)にしかできないことは「生徒指導(コーチング)」だと思う。 そんな生徒指導の時間を捻出するための手段がデジタル教科書であってほしい。

約80%以上がフィットネスジムへ入会する前にWebで情報収集をしている。 一方でネット予約の利用経験を集計したデータをみると、毎日のようにCMで「ネット予約」という言葉を見聞きする「ホテル・美容室・飲食」業界については、約50%がネット予約の経験があるのに対して、フィットネス・スポーツ業界はというと、唯一ランクインしたのが「スポーツ観戦チケット」でわずか10%未満だった。 フィットネスジムの数は、 スポーツインストラクターが待機していて、マシーン・プール・サウナ温浴施設などが充実した、いわゆるみんなが想像する旧来の総合型スポーツジムが2018年には約2,000店舗と減少傾向にある。 それに対して、 大音量の音楽を流して、暗闇でエンタメ系コンテンツで汗を流す、パーソナルトレーニング、ヨガ、24H営業など、細かい消費者のニーズに対応した新興型ジムが2018年に2,500店舗と総合型ジムを抜きました。 多様なニーズに低コストで応え、ネットを活用した利用の利便性向上などがこれからのフィットネススポーツ業界に求められることは明白です。 しかし同時に、通信教育・オンラインスクールなど、多様な受講方式が乱立する歴史の長い教育業界において、学習塾が根強く残り、東進ハイスクールが映像授業をわざわざ教室で行うのはなぜか？ 人間は怠惰な生き物であり、繋がりを求め、導いて(コーチング)もらうことに価値を見出す生き物だというのが根底にあるのではないかと思う。 オンラインフィットネスにしかできないこと。 オフラインフィットネスにしかできないこと。 企業はオンライン化することで効率・利益率を考えるのではなく、「人間の心身ともに豊かな人生」に必要なこととは？をしっかり考えながらサービスを磨いてほしい。

2020年の小中高生の自殺者が過去最高の500人。全体は2万1000人。多くの生産年齢の人が望まない死を自ら選んでいるという事実。 一方で厚労省の統計データを調べると、2020年のコロナ死亡者は3470人だった。しかもその内94%が60代以上の高齢者だった。 この事実を見ずに外出自粛を強要する政府を見ると、明らかに高齢者向けに偏った政策をしているように思えてしまう。ただ理由は明白で、高齢者が有権者だからなのだろう。 国のせいだ！ なんて言ってももう遅い。こうなった原因は？ 僕たちが選挙に行かず、傍観してたことが本質のように思う。

楽天銀行・ゆうちょ銀行 楽天生命・かんぽ生命 もろかぶりする事業があるけどなんだかカオス。いつか統合する未来が想像できないこともない。

コロナ対応の政府と同じで合理的な説明やエビデンスがないのが問題だと思います。 口座を維持するのに1100円のコストが必要な理由をきちんと説明すればなんの問題もないかと思います。 それを説明しなくて良いという殿様商売な思考が時代遅れで、銀行の未来が暗いと思わせますよね。

段ボールのデザインですね。 94年創業時の初代ロゴは、水のイメージで覆って、 「Earth’s biggest bookstore（地球最大の書店）」 と書かれていました。 当時は本のみを販売していたことがわかりますし、 水のイメージは「Amazonと他社を引き離す」という意味が込められていたそうです。

広告が多すぎてすごさが伝わらない・・・というメディアの欠陥が露呈。

2020年8月に娘が生まれました。 妊娠したのは2019年ですし、妊娠から生まれるまでを10月10日(とつきとうか)とするなら、 2020年の出生数にコロナはほとんど影響していないでしょう。 出産当時はどの産婦人科も出産には立ち会えず、面会できるのは1週間後の退院時でした。 この「生まれても立ち会えない、面会できない」というコロナ出産の影響がSNSを通して世の中に認知され始めたのは夏頃でした。 つまり今年の春以降の出生数から、かなりコロナの影響が出るのではないでしょうか。