大槻 文人

貯金の感覚で、投資信託を買えば、利率も高くなることができるし、勉強になる。ただ、自分で考えて商品を選ばれないと、買い替えのタイミングもわからないし、結果的に損しているときもある。皆さん、どうしてるんでしょうか。

選手のここまでの努力を考えると、スポーツの世界に政治は持ち込むべきではないと、きれい事を言いたくなる。 しかし、この戦争によって命を落としている人々がいる以上、スポーツの例外は許されてはならないと思う。

とても残念なニュースです。 一方で、企業としてチームを持つ意義が薄れているのも事実。 昨今、NTが強化の役割を担うようになり、サンキョー、富士急といったかつての名門企業がチームを持つ意義がなくなっている。 そのような状況の中、女子の小平選手、郷選手のように、個人単位で支援を受けるケースが増えている。 NTによる強化は、選手にとって日本代表の活動が中心にあるために、企業は選手の給料を払うだけのパトロンになっている他の競技でも、同じ問題を抱えている。 企業スポーツという日本ならではのスポーツ界の古き良きピラミッドが崩れかけている問題として、重く受け止めて、あるべきスポーツ界のピラミッドを考える必要がある。

DX.働き方改革で、スポーツを楽しむ時間が増えるのでは？という仮説、私も同感である。もともと、高校生までの加入率は、男子が50%、女子が30%、合わせて40%を超える生徒が部活に参加している。高校を卒業後に、スポーツと離れるケースが多いが、働き方が変わることで、スポーツを続ける人が増えると考えています。後は、ワーケーションにスポーツを取り入れる施策や、受け皿の問題。特に地方は、都市部以上にポテンシャルが高いと思う。

ロシアがスポーツの世界でも孤立、切り離されない事を願います。

高校球児たちになんとかしてゴールを設定してあげたいという思いで開催の可能性を探ることには賛成だ。 もちろん、学校が遅くとも6月から再開し、部活ができる状況になることが前提だと思うが。 それ以外にも、高校野球固有の問題、社会的な問題どちらからも検討する必要がある。 固有の問題として大きいのは、お金。今まで有料観戦でやってきた夏の大会が無観客となる場合、各都道府県の高野連の財務的なインパクトだ。ただ、いざとなれば、選手から参加料を取れば、なんとかなるだろう。人とモノについては、さほど他の競技と課題は変わらないだろう。移動や宿泊などの問題は最小限に抑えるやり方はあるだろうし、練習不足については、総体よりも開催時期が1〜2ヶ月遅いのだから、学校の再開次第で十分可能だと思う。 むしろ、大きいのは社会的な影響力だと思う。春の選抜甲子園の時、プロ野球、サッカーとも違う独自判断、と見解を示していたが、そうはいかないと思う。 私から提案するとすれば、これを機に大会の運営方式の変更だ。トーナメント大会ではなく、地区を分けてリーグ戦形式にする。その勝ち上がったチームによるポストシーズンマッチを行う。 近年、猛暑の中で行う夏の大会の開催方式の再検討について、様々な意見があった。2020年を境に野球だけでなく、色々なニュースタンダードができるだろう。今年だけの例外でよいと思うので、今までのやり方に拘らず、新しい大会のやり方、部活のやり方を、今できる範囲で各都道府県が検討し、それぞれの地域の特性に合わせて決めたらよい。その色々なやり方の中から、新しい夏の大会のアイデアが出てくるかもしれない。 大事なことは、今までの形にこだわらないこと。今できることを考えることだと思う。

青山学院の作戦勝ちだろうか。高速レースを予測していたのだろうか。ライバルの能力を見極めながら、3区と4区でベンチマークする相手に大差をつけて5区で逃げ切った。順位には拘らずにレースを組み立てるのはどこもやることかと思うが、國學院と東海大の力をよく分析したレース運びだった。原監督は、一歩二歩、先を行ってるように思えた往路だった。

働き方の意識改革としては、労働組合を飛び越えて法改正のレベルからやるべきだと私も思う。半径1メートル以内の話だが、一部のテレビ局では残業の多い一番下っぱのADが残業代バブルで高給取りになっている。場合によってはプロデューサーよりもらってるケースもある。残業を切り売りする時代ではなくなっていると思うし、アチーブメントを評価するのが理想だと思う。一方で、各論になったときに、労使でどこまで交渉が成立するかは極めて難しいだろう。手取りが減れば、己の能力を客観的に知らない労働者から反論が殺到することが目に見えている。そうなると各企業で調整するところに委ねる幅が広がるだろうし、結果として、労働者のモチベーションがさがることは目に見えている。やるとすれば、次の、バブルのタイミング。上昇カーブの中での操作しかないだろう。

この合宿は残念ながら参加してる周囲の人しか知らない。参加する大学の指導者には目的を伝えている。あくまでも大学生の力量の見極めだけでなく、技術や姿勢なども修正するところが新しい試みだ。しかし、それも善波さんの考えに基づいていて、強化方針ではない。このあたりが野球界が抱える問題、一枚岩になりきらないところだろう。

地域密着型を理念とするＪリーグが外資によって支えられるという構造はどうも腑に落ちない。

考え方がバラバラの政党を一括りにして与党に対抗するという発想がおかしい。国民は対抗勢力を求めているわけではない。中身の問題だ。反対だけして、何もできなかった民主党が国民の脳裏にやきついている以上、自民党に票が集まるのは至極当然のことだ。