大隅 典子

過日、取材を受けた記事です。ノーベル賞の受賞に貢献した日本の女性研究者にフォーカスしています。東北大学の薬学部・薬学研究科出身の前田信代先生は、ご主人のオリバー・スミシーズ先生とともに何度か、東北大学にもご訪問いただきました。画像はちょうど、東北大学サイエンス・エンジェル（現アンバサダー）との懇談の際のものです。 折しも、朝ドラでは法曹界で女性の活躍の道を切り拓いた主人公が取り上げられていますが、それぞれの分野にいるパイオニアが、さらにフィーチャーされて、後進への道に続くと良いと思います。

今回は日本の大学が順位を上げてきたように見て取れるが、やはり国際化の遅れが一番の問題かもしれない。順位を上げることが目的なのではなくて、良い国際ネットワークの中で研究を行うことの結果が、順位となって付いてくる。

「紅麹コレステヘルプ」の原料を製造していた小林製薬大阪工場では、製造・品質管理に関する指針「ＧＭＰ（適正製造規範）」の認証を取得しておらず、大阪府の「食の安全安心認証制度」の認証を受けていた。

日本科学未来館館長の浅川智恵子氏の記事。クリップしそこねていました。チャレンジャーとして尊敬しています。

2024年募集の国際卓越研究大学に東大が当然ながら申請予定。日本の大学の在り方をV字回復させるための施策を実行するのは各大学なので、東大がどのように”変わる"のかは日本の将来に関わると思っています。 この記事の中で「27年秋に新設を目指す文理融合型で5年間一貫の教育課程「カレッジ・オブ・デザイン」」について触れられていますが、秋入学（＝国際化対応）に加えて「文理融合」という点が、東大の女子学生比率向上に若干でも貢献できると良いと考えます。 ちなみに、昨年、国際卓越研究大学の候補として認定を受けた東北大学では、その計画の中で現状で定員の３割を占めるAO入試を最終的に100％まで引き上げることを予定しています。 https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2023/09/news20230901-koho.html 明治期の学制には種々のオプションが併存していたことを考えると、第二次世界大戦後に均一化していった（しかしながら、大学の規模は著しくことなるものが混在する）状況が、これから大きく変わることになると思います。つまり、本当の意味での「個人」を大切に考える教育に繋がっていけばと願います。

女性の方が海外に流出する傾向は、アカデミアで調べたデータでも同様。また、国内でも地方から首都圏に転出。少子化の中で人材活用する上で、国内のグローバル化も重要ですが、より先に活用できるのが女性のはずなのに……。

弊学はスタンフォード大学と連携しています。元学長がチューリング賞受賞とは素晴らしい。 「ヘネシー氏は毎日のようにKHS専用のスタンフォード大学キャンパス内にある「デニング・ハウス」のオフィスにいて、学生の議論にも参加してくれます。刺激を与えあう環境で、物事の考え方をアップデートしている感覚があります。 最大の魅力は「オープンな議論と対話」です。明確な答えがないことについて、互いにアドバイスしあい、点と点を結ぶ力がきわめて高い。自分の能力や発想だけで勝負するのではなく、チームとして世界で最先端の議論をしようとする姿勢は、自分のリーダーシップ像を大きく変えていると思います。」 対話は大事。

現在、日本の大学は以下のようなカテゴリーの"タグ"が付いています。ご参考まで。 ・指定国立大学（10大学）：東北大学、筑波大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、一橋大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学 ・「世界水準」型大学のうち指定国立大学以外（７大学）：北海道大学、広島大学など ・「地域貢献」型大学のうち附属病院あり（28大学）：弘前大学、秋田大学など ・「地域貢献」型大学のうち附属病院あなし（27大学）：岩手大学、福島大学など ・「特定分野」型大学（14大学）：東京学芸大学、東京海洋大学など

日経産業新聞の記事がオンラインとなって日経（有料）に出ていました。日本からの研究発信力低迷打破の作戦の１つとして、補正予算が組まれました。今後の動きが注目されます。

ジェンダーギャップの問題は、理念や哲学だけでなく、データで示していくことが大切だと考えます。日本の賃金格差の背景には、非正規雇用されている女性が多いこと、その原因となっている税制の問題や、さらにその思想となっている家庭の姿の問題、さらに関連して「女に学問はいらない」的な文化による女性の高等教育進学率の低さ、理系進学の低迷などがありますね。

我々の研究成果を取り上げていただきました。少子化の中、「卵子の老化」だけでなく「精子」の側にも着目していただきたいと願います。 サイエンスポータルさんの記事では、オンライン記者会見の際にお伝えした生殖補助医療のリスクに関する基礎研究のことも取り上げておられます。 https://scienceportal.jst.go.jp/newsflash/20231208_n01/