田中 弦

定年まで働きたい、がついにチャンスあれば転職を下回りました。この調査の面白いのは、この逆転がこのたった10年の変化だというところですね。

日本のジェンダー平等スコアのポイントが初めて先進国最下位から脱出。開示義務化が影響してますね。

現在S&P500の人的資本開示を全部見ている最中ですが、かなりの数の企業で「内部人材調達率」もしくは「内部昇格率」や、「若年層の採用比率」を開示するようになっています。これは、希少性の高い人材を外部から取るコストが上がっていること、並びに各社の教育体系が充実してきたことが言えると思います。完全にジョブ型ですぐ辞める、という事を外資の会社には想像してしまいますが、もっと多様な状況です。日本企業はプロパーが多すぎで中途を増やす傾向にあります。海外企業は中途が多すぎでプロパーを増やす企業はS&P500企業では目立つようになっています。 つまりは、どちらが正しい、ではなく適度なバランスに収斂しているのだと思います。

日本と海外の働く人の意識調査です。 ・ワークエンゲージメント日本は低い ・自社の事業継続について、10年続くと答えた人が少ない 最近は不安／不安定さを感じる人が特に増えていると思います。

結局のところ、「柔軟性が高い働き方を許容できる会社で働きたい」という事なんでしょうかね。リアルもリモートも両方メリットありますから、経営者の経営スタイルや方針によるかなぁ。Unipos社が一度調べてみた時には、週3回出社が最も人間関係の健全性やストレスの低さが良いという会社もありました。（数件しか調べていないので統計的には正しく無いですが、参考までに） 会社ごとに自分の最適なものにすればいいのかと。

時間外はオフでいいと思いますよ。問題は上司側のアンガーマネジメントができてないことや、信頼関係ですよね。 上司側が、時間外に即応できないことにイライラしたり怒るから、余計に拒否したいのではないでしょうか。 私は「返ってきたらうれしいな」くらいで気軽に待つ（過度な期待をしない）ことにしてます。緊急性が高い場合などはまた別の話だと思いますが。