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オンライン授業のパラダイムを考える(松田孝)
教育新聞
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
オンライン授業について、学びのパラダイムから考えてみました。今のバズワードであるオンライン授業ですが、そのパラダイムが、オンラインの同期性にばかり注目が集まって、Society3.0の適合のための授業の再生産になっていないか、と言う問題意識で論述しました。 同様のことをNewsPicksでもpickしましたのであわせてお読みいただければ、幸いです。 https://newspicks.com/news/4840996?invoker=np_urlshare_uid119032&utm_source=newspicks&utm_medium=urlshare&utm_campaign=np_urlshare また同期ではなく、非同期性によるPBLの実施の具体的な事例をあげ、Society5.0に必須のコンピテンシーである自己調整の力をいかに育んでいくことができるのかも考えてみました。 休校延長も現実味を帯びてきた中、少なくとも一学期の学習内容を見渡し、適切なPBLを実施する課題を考えて、それを非同期で子どもたちと展開していく。そしてその学びが子どもたち一人ひとりの自己調整の力を育み、学習指導要領に照らしてどう評価するか、これこそが教師の専門性であり、特に教育実践に対する経験と識見のある指導主事がまさに活躍する場であり、その時だと考えます。 https://drive.google.com/file/d/1HgurfigNR2aF6hKao8_wM6pO0D7RU-Zg/view?usp=drivesdk 何故20年前から心理学では研究されてきた自己調整はその時には学校現場に広がらなかったのか、しかし今はICTの機能を積極的に活用することでその育成ができることも論述したいと思います。 皆さんと一緒に情報&意見交換して、このピンチをチャンスに変えていきたいと思います。 どうぞよろしくお願いします! シェア、ありがとうございます。松田 孝
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休校中の学習支援 自治体で格差 オンライン対面指導は5%のみ
NHKニュース
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
学びを止めないために、ICTによるオンライン活用は必要不可欠で、その環境整備は一刻も早くなされるべきだと思う。 だけれど、オンライン=対面ではけしてない。オンラインというとすぐにその同期性に注目が集まって、対面指導というと発想につながる。しかしその授業が昭和・平成のSociety3.0に子どもたちを適合させてきた一律・一斉の授業の再生産となっては元も子もない。 オンライン指導の肝はその非同期性にあって、時間拘束からの解放と間接交流にこそが新しい学びを創り出す。Society5.0の社会を意欲的にそして主体的に生きるための自己調整の力は、子どもたちが自らの学びをメタ認知(モニタリング)して、そこでの気付きをまさにICTを活用して非同期で共有(交流)することで、友だちの様々な学習方略に刺激を受け、そして何より信頼できる他者である先生からの理解と共感のコメントによって自己効力感を高めていくことができる。 オンライン=対面指導という、その同期性ばかりにとらわれると、新学習指導要領が目指すコンピテンシーベースの学びとかけはなれ、ICT活用が旧態然とした授業の再生産の道具となることはなんとしても避けたい。
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プログラミング必修化で日本PC市場にバブルが来るか ついに始まった「GIGAスクール構想」
ITmedia エンタープライズ
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
日本PC市場のバブルは、ちょっと先かな? 国主導で自治体ピッチが開催されたり、メーカーやコンテンツベンダーが様々なパッケージを売り出したり、メディア上ではバブルっぽい様相が感じられてはいるけれど、自治体の導入担当者は慎重だ。 まず最優先は、ネットワーク整備。8割の補助と言うけれど、うち3割は交付税措置。ネットワーク整備は補助対象の校内だけで完結するものではなく、如何に高速にインターネット接続ができるかが鍵となる。自治体のセキュリティポリシーを含めた全体を見直さなければ、後々大変なことになる。 これ等の見通しをたてながらの情報端末の整備計画だ。こちらは一台45,000円の補助で、メーカー等からいくつかのパッケージプランも出されていて、子どもたちの学習により良いものを選定する段階にありそうだが、そう単純ではない。 5年後、情報端末のリプレースの財源確保が最大のネックとなっている。特に福祉関連の予算割合が大きな自治体にとっては、これも首長部局との調整を図って、中長期計画を根本から見直さなくてはならない。 現状、GIGAスクール構想実現に向け、自治体では教委の学務課などが主担当となって、多くは一人や少人数で対応しているのが現状だ。しかも単に仕様の策定ではなく、自治体全体の思想と意欲と覚悟に関わる大問題だ。 だからといってこの問題を先送りして良い訳はない。総合教育会議で、首長と教育長が示すリーダーシップによって、自治体間格差が大きな問題となってくる。 学校は子どもたちの未来に責任をもつ教育を展開する場。この命題が真であることを多くの自治体が自覚したときに、バブルがやってくる、と思っている。
「子ども1人にPC1台」の狙い 文科省が“標準スペックPC”でさせたいこと
ITmedia NEWS
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
GIGAスクール構想の実現に向けて、全国の自治体が動き出した。果たして一人一台&高速通信が整備された時、学校現場は何が出来、何をすべきなのか。 記事によれば、「調べものと資料作成」「プログラミング」「個別最適化された学び」が想定されているという。 しかしこの議論は、これまでアナログ環境下で各教科の教科教育が完成させたフレームにおけるPC活用だ。このフレームによる限り、いくらPCを活用しようとも、それはSociety3.0に適合する昭和・平成の授業実践から抜け出すことはできない。 子どもたちはSociety5.0の社会の形成者だ。IOTど真ん中、AI共生社会を生きるためのDigital LiteracyとIntelligence、そして一人一人が変化が常態化する社会を主体として生きるCompetencyを育んでいかなければならない。 とすればPCをコアとしたICT活用は、それがもつ3つの機能、adaptive.assistive.activeを徹底活用した、従来授業のフレームにとらわれない新しい学びの場面を創り出していくことこそ、その本質である。この本質に向うプロセスに、「調べものと資料作成」「プログラミング」「個別最適化された学び」があり、その先には個と個とかぶつかりお互いが磨き合う個性化がある。 この思いを東京都小金井市立前原小学校での3年間の実践事実をもとに、教育哲学&経営書としてまとめ上げた本を出版する。是非一読いただき、ご叱正いただきたい。 「学校を変えた 最強のプログラミング教育」くもん出版 2.28発売予定。 以下、PVです。前原小の実践を映像として共有できればと思います。 https://youtu.be/DuhbZZiv4Dg
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