ホーム
1フォロー
1フォロワー
「手数料0.5%超」の金融商品を絶対に買ってはいけない理由
石原 龍治UpStart 代表
インデックスFが最も無難な選択肢との筆者の持論はごもっともなところもあり、そうであるが故に表題のような主張となるのでしょうが、個人的にはもう少し選択の幅を持たせて、つみたてNISAの対象商品の要件に合わせる、つまりインデックスFの信託報酬0.5%以下とは別にたとえばアクティブFであれば国内資産を投資対象→1.0%以下、海外資産を対象→1.5%以下として商品選択の基準とするのも悪くはないと思います。
もちろん、わからないものに投資するのは厳に避けたほうが良いに違いないですから、商品選択の幅を設けた上で、きちんと目論見書等を見て比較検討する前提での話ではありますが。
とはいえ、投資という観点でいえば、以下の部分には完全に同意です。
「保険商品や仕組み債、仕組預金のような「実質的な手数料」が明示されないものは、常にこれを避けると決めておこう。」
インタビュー:個人投資家も「アクティビスト」になるべき=マネックス社長
石原 龍治UpStart 代表
アクティビストという言葉のイメージ次第だが、とても共感する。
株主になることはある企業の経営活動に参加すること。取締役を選任し、経営を委託する。その意味で、しっかり経営を見て、議決権の行使によって経営に対して賛否の意見表明をすることは、経営に対してアクティブになる「アクティビスト」だと思う。
代替案がない場合は賛否しか意見表明ができないが、機関投資家が株主提案をしていくことは、そのオプションをより広げる。それは伝統的なアクティビスト投資家に限らず、スチュワードシップコードのもとで、もっと幅広い機関投資家が担っていくと思う。LIXILでの株主の動き(下記)はそれの象徴的な事例になると思う。
もちろん株主提案をすることは簡単ではなく、日ごろのコミュニケーション含めて知見・コストがかかるので、どの投資家でもできるわけではない。だからこそ、従来の議決権行使にとどまらずエンゲージメント部門などが各機関投資家のなかで設立・専門化していく必要もあると思う。
NORMAL
投稿したコメント