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30年再エネ導入量、目標を7~14%上回る見通し 太陽光市場6GW規模へ
新井 祐介
GWを×24×365÷100したら、「設備稼働率100%相当の」億kWhになるので、割り算で想定稼働率が分かる、と。
太陽光14.1%
陸上風力21.6%
洋上風力31.0%
地熱55.2%
水力18.9%(←意外と低いな)
バイオマス67.8%
「現行の2030エネルギーミックス」では全体の22〜24%がこれら再エネなので、約1/3(全体の7%)が非同期電源。また再エネの4割弱(全体の9%)が「タイミングを人が決められない電源」によって賄われる。また8割弱(全体の19%)は稼働率1/3に満たず。
まぁこのくらいの比率なら、国全体の電力ネットワークで十分耐え得る程度感じゃなかろうか。(非同期の問題は瞬時値で見ないとホント議論の意味ないかもしれないけど、)感覚的には、倍くらいまでは今の電力ネットワークの運用の仕方で再エネの不安定性を吸収する、という努力がなされていくのかなと。もっと増えると、根本的なゲームチェンジが無いと厳しいような。昔、「水と安全はタダ」だったものが崩壊したように、「電力はいつでも安定」という社会神話を崩さないといけない、とか。(←崩さなきゃいけない、という主張では断じて無いです悪しからず
CO₂ゼロエミッション 2050年へのロードマップ - DQ
新井 祐介
JERAの取組み。低炭素、再エネ、海外、企業運営、と幅広い視点を分かりやすく纏めて書かれているのはDIAMONDらしい。まぁ、DIAMONDらしく美しくカッコよく書かれてる「だけ」の部分もそりゃあるのだろうと差し引きながら読むとしても。
エネルギーというと、電気と移動体燃料と熱(全くMECEでない挙げ方)。産業・工業プロセスで利用の多い熱はともかく、移動体燃料はFC化するか電化するかなので、結局電気をどうするか、が低炭素脱炭素の道筋である事は間違いない。媒体としてのアンモニア・水素の活用と、適材適所な再エネ導入。一元論的に語れない、というあたり(至極同意!)をどう丁寧に迅速に進めていくか、が大企業舵取りの腕の見せ所な訳です。
ミドリムシが原料のバイオ燃料をバイオベンチャーのユーグレナが販売 次世代エネルギー事業の今後は
新井 祐介
> エネルギーというのはあくまで手段なので、最終的にはコストをちゃんと下げられるか、あるいは安定的な供給が確保できるかといったところが鍵になります。
CO2という廃棄物にどれだけコストを掛けられるか。市民視点だと、目に見えるゴミの回収だって、せいぜいゴミ袋代を払うくらいなもので、他基本的なコストは公共コストとして税金で行っている。モラルハザードとの戦いは、そういう形しか解決できてないという実例が世には既に出来上がってしまっている。
また、産業や生活の基盤となるインフラの「安定供給」の努力とは得てして忘れられがちなもの。瞬時的に同じ性能品質物量を提供するだけならそりゃ大して難しくもない訳だけど、いつ止まるか分からなきゃ継続的な事業には使えないし、いつ途絶えるか分からなきゃ備蓄コストも嵩むってもんで。
再エネがこういう壁を越えていくことが、ネットゼロへの道な訳です。
井関農機が水素燃料のトラクターを試作へ、CO2ゼロに対応
新井 祐介
水素燃料といえばFCかと思ってましたが、内燃機関。
特殊機械といえば大型の林業鉱業機械かと思ってましたが、小型の農機。
意外なところも、検討進んでるんですねー。さすがのグリーン成長戦略。
(まぁ水素内燃機関は、船でも取り沙汰されてますね。なんですっかり大型向けって思っていたのですがそういう訳でもないのかしら、という話。このへんもしっかりセグメント分けしてみたい)
パッと見、水素STなどのインフラを置きたい人口集中エリアと農業地区とが結びつきにくいような。でも今目の前の普及途上だと、多少なりとも土地余裕のある都市近郊のST&近郊農業向け農機、ってまさかの組み合わせ?…さすがに農機1台2台じゃ規模が合わないから無茶な論か。どこに照準合わせたら良いのだろう…

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