ホーム
20フォロー
55フォロワー
「『学力』の経済学」著者に聞いた、世界はなぜ「非認知能力」に注目するのか
木村 駿一
「非認知能力(生きる力、人間力)」が重要な社会になるほど、教育格差が固定され、ひいては経済格差が固定されるのでは?、と感じています。
非認知能力は、記事中にもあるように、幼少期から差が生じるもので、学校で良い成績をとる能力よりも、幼少期からの生育環境に左右されます。
過去を振り返ると、身分制社会では、生まれた家によって階級がありました。
次に、身分による差別が否定され、ある程度まで学歴社会が進むと、頑張って勉強して高学歴になれば、企業の幹部なり官僚なり、社会的地位のある仕事への門戸が開きます(あくまで理屈の上では、後天的な努力が報われることになった)。
しかし、学歴よりもコミュニケーション能力などが重視されると(それは当然のことなので否定しませんが)、生まれた環境が将来の決定因子として強くなるのでしょう。
哲学者は何を語ってきたか
木村 駿一
この記事の続編めいたものを自分なりに補足すると、
8年ほど前に流行したマイケル・サンデル教授の白熱教室で、教授は「(現実に生きていく上では)私たちは相対主義に留まっていることはできず、何かを選ばなければならない」とした上で、社会的な意思決定における共同体の大切さを主張しました。
この主張は、その講義の手法が、様々な学生の意見を聴きながら、各自の相対的な正当性を認めつつ、議論を通じてまとめ上げていくものだったので、それ自体が相対主義から一歩抜け出す試みであり、説得力がありました。
しかし、現代においては共同体的な意思決定の土台であるべき民主主義が正常に機能していない国家が多く(過剰なナショナリズムなど)、相対主義の負の面から社会的に抜け出せていない現状があるものと思います
。
NORMAL
投稿したコメント