首藤 繭子
Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
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キャリア
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充実したキャリアとライフスタイルを実現し、人生を100%楽しむブリキャリ*エバンジェリスト。 UBS証券に4年勤務後、戦略コンサルティング会社の米国本社および日本で働く。その後、日産自動車で本社経営企画、サブブランドのグローバル本社立ち上げ（香港）等に従事。広告デザインのスタートアップ・ガラパゴス社でコーポレート機能責任者を務めた後に、フロンティア・マネジメントにマネージングディレクターとして2023年5月まで勤務。 現在は、自動車部品を中心とする片山ホールディングスが注力するWell-being関連事業子会社のKatayama New Business Corporation株式会社の取締役COO。 また、女性や経営層を中心にコーチングも提供。Noteアカウントhttps://note.com/mayuko_shuto 慶應義塾大学法学部卒。米国スタンフォード大学MBA（フルブライト奨学生）。 共著『ESG格差』 * Brilliant Life, Brilliant Careerの略の造語 なお、Newpicksにおけるコメントは全て個人見解であり、勤務先とは全く関係ありません。
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バイデン発言「日本は移民を忌み嫌うから成長できない」が米国でも大炎上 敵対国である中国やロシアと同盟国の日本を同列に扱った外交音痴
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
同盟国の日本の扱いという観点はさておき、日本がアメリカや多くのヨーロッパ諸国に比べて人口対比で移民が少ないのは事実です。
ただ、移民の少なさは受け入れる側の問題だけでなく、移民に選ばれていない可能性も考えたほうがいいのではないでしょうか（難民は別問題です）。
日本の文化は島国ということもあり、相対的に均一で「その均一性を保てていることがある意味日本人のアイデンティティの強さ」と過去に外国人の同僚たちに口々に言われたことがあります。言葉もまだ英語を始めとして外国語の普及が低く、移民にとって移住のハードルは高いです。さらに、昨今の円安、賃金上昇率の低さを考えると、日本を知らない人には日本の魅力が感じられていない印象があります。
｢週5日労働がふつう｣は大間違いである…仕事でへとへとになってしまう人に決定的に欠けている視点
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
日常生活で「XXがふつう」「XXをすべき」という周囲のコメントの多さにいつも驚きます。コロナ禍の時のように結果的にお互いの安全を守る結果になるときもありまうますが、私はコーチングにおいて「誰がそういったの？」と聞きます。そうすると、答えられない場合が圧倒的です。
私自身も「XXXがふつう」と考えていた時は非常に苦しかったのですが、ふつうから脱却することが出来たのは価値観が全く違う人たちと接した経験です。例えば働き方では、異なる業界の人と話をしてみる、同じ業界でも他の国の人と話をしてみると、いかに自分にとってふつうがふつうでないことが分かると思います。
就活がつらいと感じた時には…忘れがちな面接のポイント プロが指南 就活の極意
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
面接で「自分のことを話せているか」を考える際には、企業に自分を理解してもらうという目的にフォーカスしがちです。しかし、ありのままの自分の考えを話した時の、企業の自分に対する反応を取ることが同じくらい大切だと思います。
もし反応があまり良くなかったり、明らかに理解をされないようならば、その企業に例え入社したとしても、フィット感がない可能性が十分にあります。
就活はマッチングですので、「選ばれる」だけでなく「自分が選ぶ」という気持ちを忘れないでほしいです。そうすれば、辛さというのも自然と和らぐのではないでしょうか。
退職者を再び雇用、71％導入 主要118社、人手不足
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
アラムナイ採用は、企業側の人材不足のニーズがハイライトされがちです。しかし、アラムナイ側のニーズにより焦点を当てると面白い気がします。
アラムナイが、元の職場に戻る理由としては、
・転職したからこそ、元の職場の良さ（仕事の面白さ、人間関係のやりやすさ、待遇等）が分かった
・転職先は希望していたものの、自らのパフォーマンスが見合わなかった
・（独立した人の場合）自ら顧客を取れる能力が残念ながら足らなかった
など元の職場の方が活躍しやすいことを認識したことに加え、
・再度雇用条件を見直すことで、社内で昇進するよりも高い条件を得られた
処遇の改善もあるかもしれませんね。
いずれにしろ、退職する際には二度と戻らない（含む同業種）という覚悟がない限り、”綺麗に”辞めるように心がけて損はない気がします！
退勤後の部下への連絡が違法に？ 米カリフォルニア州の法案が物議 | 「つながらない権利」か「職場の柔軟性」か
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
法律を変えるよりも、連絡が来たらすぐに返答をしなければならないと感じさせる組織文化や上司の態度に加え、ときには部下の思い込みを変えさせることを各企業が行った方がいい気がします。つながっていることが大切＝仕事の量が重視されている、人事評価が根本的にあるのかもしれません。
また、職業や契約形態により状況は大きく異なります。アメリカでは管理職が残業代を払われない「ホワイトカラー・エグゼンプション」であることが多いため、つながっていることを期待されやすい反面、残業代をきちんと払われる職業ではそもそも職場にいないとつながらない、もしくは残業代が発生し、企業に金銭面で代償を払うことになるので、つながらない権利の重要性は低そうです。
履歴書の長文化に採用担当者げんなり、スキル詰め込み過ぎは逆効果も
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
自分自身は履歴書作成に概ね力を入れてきましたが、反対の採用の立場では極論、ほぼ参考にしていません。正確にいえば、
・過去の経歴で不審に思う点がないか
・（転職者の場合）今回のキャリアチェンジへの道筋に不自然さがないか
・（新卒社員の場合）志望動機をどこの会社でも使えそうに適当に書いていないか
のネガティブチェックに使うくらいです。
私も以前に比べて履歴書、日本の場合は正確に言えば職務経歴書が長くなっている印象があります。まだ勤務経験5－6年でA4で2枚分も書かれていても、数行見れば理解できる話のことが多いです。一部、紙ベースでなくなった弊害が出ているのかもしれませんね。
なお、本記事はアメリカの事情をベースにしているとみられ、英語の履歴書は日本語よりも一般的には長くなる傾向にはあります。従って、日本では勤務年数が短い人は、職務経歴書は1枚で凝縮した内容を書く努力をした方が、最終的に面接で自分の意見をまとめて伝えられることにつながりそうです。
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