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【完全図解・保存版】MBA「7つの大変化」
Takahashi KoObayashi Corporation 主任
記事に加えるなら、トップスクールに通うメリットは最新のビジネス「理論」に触れられる事かと思う。
自身のマーケティングのクラスでの経験で言えば、
1.ケースがカビが生えそうなくらい古い(20年前の製缶業や10年前のゴルフボールのケース)
2.なので結論ありきで、「正解」の品評会になってしまう
3.フレームワークにはまらない回答は不正解
4.使用しているケースはほぼHBSかINSEADの出版社から発行されているもの(⇦これ)
というなんだかしっくりこない授業だった。
MBA取得者が良いマーケターや経営者になれるとは全く思わない。。。。
【スクープ】日産首脳が、ゴーン逮捕前に「国」に駆け込んだ理由
Takahashi KoObayashi Corporation 主任
昨年のリニア談合も司法取引の試金石だったのではないだろうか。
司法取引と独禁法のリニエンシーは制度設計がよく似ていると思う。
当時、2社が談合を認め、2社は認めなかったが、判決では4社の共謀が認定された。しかも公取に駆け込んだ2社は「捜査によく協力した」と褒められてさえいる。談合を否認したところで、他の2社が「4社でやりました」といったらそれが採用されてしまう。怖い社会だ。
今回の日産と同様で、トントン拍子で話が進み、社長も辞任、会社に有罪判決と考えられないようなスピード感で話が進んでいったのは誰かの筋書きがあったのではと勘ぐってしまう。
【1分解説】免震不正ショックと「名門企業の不正」の共通点
Takahashi KoObayashi Corporation 主任
ゼネコン社員としては当事者のように感じる事件。
数年前に起きた杭の不正事件もそうだが、現場監督の目が届かない(あるいは暗黙のうちに)ところで協力会社が不正を働くという構図は相当数あると思われる。
日中は現場で職人と汗を流し、夜は事務所でひたすら翌日の段取りとペーパーワークに追われる若手の監督を見て来たものとしては、KYBを責めるのは酷という気もしてしまうし、ゼネコン側が許容していた面もあるのではないだろうか(元請責任としての品質保証を放棄したという意味で)。
結局、硬直的な組織からは創造的なものは生まれなくて、若年層がどんどん疲弊していった結果、不正に走るという構造は業界の特徴ですかね。超短工期のオリンピック関連施設で不正が発覚して、世界中の笑い草にならないといいのですが。。。
さらば終身雇用、「就活新時代」を勝ち抜く3つのポイント
Takahashi KoObayashi Corporation 主任
終身雇用が終わるのであれば、今ある(自社の)制度を最大限活用して、自分の市場価値を高めておいて、有事に備えるのが吉と思う。
ただし、(典型的な)アメリカ人のMBAに対する見方は「就職学校」であって、自らの市場価値を高める場所でしかないのに対して、日本の企業が幹部候補の育成投資と捉えているのは対照的なことだと思う。
あと、クラスメイトに共通して驚かれるのは、帰国後10年間(〜永年)も派遣元の企業に残らないといけないこと。自分の将来を会社に預けるという思想がアメリカ人にはない。それから、授業料から家賃、給与まで会社が負担して派遣されていること。
NORMAL
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