前田 智行

昔「学歴フィルターを排除する！」と宣言して履歴書に学歴を一切書かない形式で選考を始めたら、内定を出した学生がみんな東大だった、と言う話を思い出しました。

元々海外ではいじめを「立場や権力が上の人からの一方的な加害行為」と認識して、会社のパワハラなどと同様に考える傾向があります。 日本のように「更生の余地がある」と加害者の権力を残す考え方もありますが、フランスのようにいじめを犯罪と考え、加害者の更生は矯正教育の分野にしてしまうのも考え方としてはありだと思います。 どちらが良いのかは今後の動向を見てみたいと思います。

中高一貫校は、入試を経て一定以上の能力を持った子で6年間育成しており、いわゆる能力の高い子を伸ばすにはとても効果的な制度だと感じます。 逆に元々学習に対する意欲が低い子や、既存の学習がそもそも難易度が高い子も3〜4割近くいます。これらの子には「受験・入試」などわかりやすい目標があった方がむしろ効果的なことは多いですし、思春期反抗期の時期は「入試」という分かりやすく力を注げるものがあることで、反社会的な行動への抑止力になる面もあります。 どちらにしても、中高一貫も既存の受験制度も子ども個々の能力との相性があるので、「どんな子に、どんな教育が適切か」という子どもファーストの発想で考えていく必要があると思います。

教科教育と話し合いの場を分ける提案は昔からありますね。 ただ深掘りして欲しいのは、この手の提案は子ども一人ひとりの能力を考えると複雑性が高い要因が他にもあるので、実現するのはそんなに容易ではないということです。 実際にやってみたら、そんなに上手くいかなかった、という実践報告はたくさんあります。 ・タブレットでは勉強できない子の存在 ・他の子と一緒に勉強しないとそもそも勉強自体の継続が困難な子 ・AL的な話し合いと教科教育の力は全く別ではないこと ・その教育方法が本当にいいのかどう効果検証するのか？ 批判されがちな既存の日本の教育は費用対効果を考えれば、決して悪くない制度です。記事のような表面的な提案ではなく、現場に根付いた現実的な議論ができる場をもっと作っていく必要があると感じます。

現場の実感としては、知識として「子どもの興味関心から始める」というのはどの親御さんも考えている。 しかし、今までの経験や世間の目、学校のルールなど様々な縛りを感じてしまい、結局子どもに強制する、という方法しか取れなくなっている。 だからこのような記事は意識を高めるには良いが、実際の親御そんの困り感を減らすことには役立たない。色々な立場を理解して、それをともに解決できる子育てパートナーのような存在が必要。昔は家族、親戚、地域の人などがその役割を担っていたが、現代は助けてくれず、孤立する親御さんも多い。 勉強を好きにさせるには、まず親御さんの孤立を防ぎ、余裕を持って育てられる支援制度が必要。

たしかに3つが揃っていると有能と言えるが、組織の中で働くと部下に理不尽な要求が振ってくるときもある、だからリーダーの資質には上との調整、下との調整の双方をうまくこなすスキルが必要。 またコミュニケーション能力は複雑な認知能力の結果として現れる状態なので、もう少し細かく能力を分割して理解しないと悩む人はいつまでもそのままかと。

虐待の場合、SOSを出すための電話がそもそも使えない、という実体もあります。 スマホがあればチャット相談の方が良いかもしれませんが、スマホを買い与えられていない家庭もあります。 不登校＋虐待は外部からのキャッチアップが出来ないため、外部からの介入がないと解決が難しいので、基本に戻り外部の人が怪しいと思ったら虐待防止法に基づき即介入できる意識を持つことが重要かと思います。

能力評価には、 ・個人間差（同年代の中での相対的な位置） ・個人内差（その人の中にある複数の力のバラツキ） が重要と言われます。 学校のテストは、他者と比較する個人間差に偏っていたので、良い取り組みだと思います。

子どもの睡眠障害が増えるわけですね。

契約結婚からのリアル婚がブームになりそう。

こういう記事を見るたびに「コミュニケーション力がなくても働ける職場」を作れば、沢山の応募が集まるのではないかと感じる。

教育は洗脳であるを地で行く行為だが、SNS全盛期の時代にどこまで効果があるのかも疑問ではある。