松沢 優希

論文では、多くのプロジェクトを分析したうえで、現行のプロジェクト設計や実施方法では、特に当事者の地域住民の生活や社会経済にとっては、効果がなかったり逆効果な面があることが指摘されています。 環境問題への対応はもともと経済合理性を見出しにくく、人為的に経済インセンティブを付与して動かす方法は、どんなに綿密にシミュレーションしても、歪みが生じたり不適切な運用がされやすい面があるのだと思います。そして多くの国際的な利害関係者が絡む大がかりなプロジェクトとなっているために、うまくいかなかった時も過ちを認めにくく軌道修正しにくい、という部分もあると推察します。 国連のハイレベル・フォーラムで、この発表を受けて現行・計画中のプロジェクトをやめようという動きにはならないと思いますが、環境・経済・人間（資源伐採側／資源消費側）すべてにプラスに働くことは現状非常に困難であることを今一度認識したうえで、改めて国際協調的に全方位が良くなる仕組みを目指すことやこの分野の技術進歩を促すことが重要であると確認することになるのではないかと思います。

面白いビジネスモデルだと感じています。一般的に手収穫が多い日本ですが、収穫から出荷までの作業を利用者が担うことで、生産者は労働時間を約６割削減できるということで、特に高齢者が多く居住する地域や過疎化が進んでいる地域の課題解決に繋がりそうです。フードマイレージ削減にも繋がります。 一方で、野菜収穫に精通していない人が収穫することで野菜が傷ついたり収穫時期を誤ったりというリスクを、いかに教育でカバーするかがポイントとなりそうです。また、サービス提供場所もかなり考える必要があるように思います。子どもの食育に熱心な子育て世代や時間に余裕のある世代の多さや、土いじりが貴重な体験として捉えられる適度な都会性が必要そうです。