NewsPicks Learning
須藤憲司×大柴ひさみ「米国発・ミレニアル世代に響くブランド戦略」

須藤憲司×大柴ひさみ「米国発・ミレニアル世代に響くブランド戦略」

  • 登壇者 須藤 憲司 Ohshiba Hisami
  • 日時 2019年2月14日(木) 18:30 - 19:50
  • 場所
    トライセブン(六本木)
    〒106-0032 東京都港区六本木7-7-7 トライセブンロッポンギ 3F
  • 人数
    定員 200

会員登録すると、
限定イベント、 その他過去イベント動画が見放題。

内容の確認をお願いします
キャンセルポリシー確認
キャンセル期限
1月28日 PM11:59

キャンセル期限を超えた場合はキャンセル受付ができなくなります

直前のキャンセルが度重なる場合、サービス向上のために事前確認のご連絡をさせていただく場合がございますのでご了承ください

参加の申し込みは締め切りました
キャンセル期限が過ぎています
申し込み後にキャンセルすることができません。
抽選について
抽選発表日
1月28日 (月)以降
- 当選した場合、キャンセルはできません。
利用規約

登壇者

イベント詳細

今や米国人口の半分を占めるようになったのは、「ミレニアル世代」や「ポストミレニアル世代」といった次世代の消費者。

この世代が消費の中心になったことで、○○離れに代表されるように、既存のマーケティング施策が通用しなくなってきいる。

そんな中、世界では「Belief-driven buyers(信念主導型の購入者)」と言われる、新しい消費者が生まれている。
この流れは、日本も例外ではない。

果たして、ミレニアル世代に通用するブランド戦略とは何か。

日米両国でビジネス&マーケティング活動を実践し、数多くの企業に深い洞察と鋭い分析と提供してきた、大柴ひさみ氏が、米国の最新事例を元に徹底解剖する。聞き手は、 Kaizen Platform CEOの須藤憲司氏が務める。

<登壇者プロフィール>
大柴ひさみ
JaM Japan Marketing LLC
共同創設者&マネージングメンバー
サンフランシスコ・シリコンバレーを拠点に、日本企業の米国市場向けの製品開発やマーケティング戦略の開発実施、 市場消費者調査を提供。16年間の電通Y&R勤務後、1995年米国移住、1998年JaMを設立。クロスカルチャーなナレッジを基にした「リアルな米国マーケティング事情Insight」は高い評価を受けている。著書にはひつじ書房刊『ひさみをめぐる冒険』、東急エージェンシー刊『YouTube時代の大統領選挙米国在住マーケターが見た、700日のオバマキャンペーン・ドキュメント』がある。

須藤 憲司
株式会社 Kaizen Platform Co-founder & CEO
2003年に早稲田大学を卒業後、株式会社リクルートに入社。同社のマーケティング部門、新規事業開発部門を経て、株式会社リクルートマーケティングパートナーズ執行役員として活躍。その後、2013年にKaizen Platform, Inc.を米国で創業。
現在は日本、US、韓国、台湾の4拠点で事業を展開。WebサービスやモバイルのUI改善する「Kaizen Platform」、動画広告改善の「Kaizen Ad」、世界40ヶ国10000人以上のネット専門人材ネットワークからクラウド上で企業のデジタルマーケティングチームを提供する「Kaizen team for X」を提供。

※本イベントの参加は抽選となっております。当選通知は1/29(火)に実施いたします。

※当日は18:00開場、18:30開演になります。会場は混雑が予想されますので、お早めにお越しください。
月額プラン
¥4,000 /月払い
  • NewsPicks 有料記事・動画が見放題

    月額1,850円分 ※Web(クレジットカード決済)

  • MOOC(約80シリーズ)見放題
  • NewStudy(順次更新)見放題
  • プロフェッショナル対談(順次更新)見放題
  • 登壇資料各種のダウンロード
月額プラン
¥4,000 /月払い
  • NewsPicks 有料記事・動画が見放題

    月額1,850円分 ※Web(クレジットカード決済)

  • MOOC(約80シリーズ)見放題
  • NewStudy(順次更新)見放題
  • プロフェッショナル対談(順次更新)見放題
  • 登壇資料各種のダウンロード
  • ※無料体験は初回登録時のみ
  • ※無料体験中はいつでもキャンセルできます。また、無料体験が終了するまで料金は発生しません。未成年者の場合は法定代理人の同意が必要です。特定商取引法に基づく表記
  • ※サービスの改善その他の目的のため、コンテンツの加除を行うこと等サービス内容を変更する場合がございます。