2020年3月のある朝、モーラ・トムソンはほかの3人と一緒にヴァンに乗り込み、路肩のパーキングメーターに袋をかぶせる作業に出かけた。それが具体的に何日だったのかは、新型コロナウイルスによるパンデミック（世界的大流行）で世間が騒がしくなっていたこともあって、彼女はよく覚えていない。
トムソンはミシガン州アナーバー市のダウンタウン開発機構で臨時ディレクターを務めており、アナーバーの中心部にあるミシガン大学に接する67区画を担当している。ヴァンに同乗していたひとりは開発機構の職員で、あとのふたりはパーキングの請負業者の作業員だった。
このとき新型コロナウイルスによって状況が変わろうとしていることや、それが少なくとも数週間は続くであろうことを、トムソンや同乗していた仲間たちは明確に理解していた。アナーバーにある道路や空間も状況と共に変わる必要がある、ということもである。
こうして夜明けと同時にトムソンたちは、100基近いパーキングメーターに「NO PARKING（駐車禁止）」と書かれたオレンジ色の袋をかぶせ、さらに「TAKEOUT/DELIVERY PARKING（テイクアウト／デリヴァリー用パーキング）」という標識を取り付ける作業を開始した。アナーバーの街の“再構成”がスタートしたのだ。
全米に広がる路肩の活用
それから1年近くが経過したいま、袋はまだそこにあり、急ごしらえだったパーキングの仕組みもそのままになっている。生き延びるためにテイクアウトに頼り始めていた地元のレストランは、この仕組みのおかげで路肩のパーキングスペースを利用できるようになった。品物を受け取ったり立ち寄ったりする客がクルマを15分に限って停められるほか、空いたスペースを屋外での飲食用に活用できるようになったのである。
「こうしたパーキングスペースは、新たな公共空間としてクルマ以外にも利用できるということを、わたしたちは認識しつつあります」と、トムソンは語る。
新型コロナウイルスのパンデミックが広がるにつれ、このとき米国のほかの都市も同じような結論に達した。路上のパーキングスペースが27万5,000台分にも上るサンフランシスコでは、少なくとも1,100台分のパーキングスペースで店舗が営業できる無料許可証を発行している。
サンフランシスコ湾を隔てて反対側にあるオークランドは、「Slow Streets（スロー・ストリーツ）」というプログラムで国際的に有名になった。住民たちがソーシャルディスタンスを保てる空間を増やすために、全長74マイル（約120km）に及ぶ道路で、ほとんどのクルマの走行を禁止したのだ。
マサチューセッツ州ボストンでは、20万ドル（約2,180万円）規模のスロープ設置支援プログラムを開始した。市の新しい路上ダイニングプログラムを利用する店舗において、顧客たちが利用しやすい環境を保てるようにすることが目的だ。
進む道路の再評価
パーキングスペースや路肩は公共の場所であるにもかかわらず、個人のクルマの保管場所になってしまうことも多い空間である。交通や市民生活の改善を求める人々は、こうした場所の価値を見直すよう、コロナ禍の前から各都市に求めてきた。
当局がパーキングスペースの地図を作成したり、使用料金の請求を支援したりするスタートアップも現れた。米国内のパーキングスペースの数を知る人はいないが、その数はおよそ20億台分になるという試算もある。これは車両数の約7倍、米国の人口の6倍に相当する。
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パンデミックの影響を受け、全米の地方自治体では地元の道路の再評価が進んだ。そして、長らく検討されたものの物議を醸すこともあった都市計画のアイデアが、実験的に進められるようになったのである。コロナ禍で通勤の多くがなくなり、路上からクルマが消え、交通が白紙状態になったことを好機と捉え、時間のかかるパブリックコメントを募集する手順や事務手続きを省略した自治体もあった。
都市計画を専門とする非営利団体「Smart Growth America」のプログラムマネジャーのメイ・ハンズリックは、「今回のパンデミックでそれぞれのコミュニティは、路肩のスペースがこれまでとは異なる方法で使われると何が起きるのかを体験できたのです」と語る。ハンズリックはパンデミックにおいて自治体が路肩をどう再活用したのかについてのレポートを書いた。
駐車スペースの設置要件の緩和がもたらすこと
こうした取り組みは、パーキングスペースの利用指針を変更することで街を変革できるかもしれない、という発想である。パーキングスペースをなくせばクルマの利用が抑えられ、環境負荷の少ない自転車や公共交通機関の利用を支援する動きにつながる可能性があるからだ。
一方で、あらゆる建築物に十分な駐車スペースが備わっているよう求める条例は、都市におけるクルマの利用を不可欠にしてしまう。さらには無秩序に開発が広がっていくスプロール現象を加速させる傾向がある。
建築物に駐車スペースを求める要件が逆効果になる可能性もある。交通インフラに関する学術誌『Journal of Transport and Land Use』で21年2月に発表された研究によると、シリコンヴァレーがあるサンタクララ郡が仮に2000年に駐車スペースの設置要件を緩和していれば、現在よりも多くのオフィススペースや住宅、小売店が生まれていたという。具体的には13,000人分の職と年間10億ドルを越える給与がサンタクララ郡に発生していたであろうと、研究者たちは見積もっている。
こうしたなか、サウスカロライナ州チャールストン市は駐車スペースの要件について10年近く検討を続けてきたと、同市議会議員で土地利用分野の弁護士であるロス・アペルは説明する。チャールストン市議会は21年1月、歴史あるキングストリートの店舗に一定数以上の駐車スペースの設置を義務づける指針を60日間に限って撤廃することを、緊急事態における権限に基づいて決議した。景気が停滞するなか、店舗が空き物件を借りやすくするための方策である。
「駐車スペースの設置指針は、新しく店をオープンしようとする人たちにとって相当なコスト負担であり、リスクが高く、複雑な障壁になることがあります」と、アペルは語る。こうした施策は、土地の利用とクルマとを結び付けるものでもある。
「今後もずっとクルマを前提とした生活を続けるべく補助金が固定されるようなものです」と、アペルは指摘する。この駐車スペースの設置指針を撤廃した結果、これまでに2軒の店がオープンしたという。さらに市議会では、この変更を恒久的なものにする検討を進めている。
変わるビジネス形態
一方で、これまでの“常識”の変革を好まない人々もいる。駐車スペースの設置指針の変更は歴史的に見ると、経営者側の抵抗を産む場合がある。
実際に多くの都市では、駐車スペースの設置指針の変更に経営者たちが反対してきた。駐車できなければ、顧客が立ち寄って買い物してくれなくなる可能性があるからだ。ところが今回のパンデミックは、多くの事業者が収入を得る手法を変えただけでなく、路肩の利用方法についての意見にも変化をもたらしている。
「ビジネスの形態は、商品のピックアップと配達、オンラインとリアル店舗とのハイブリッド型へと変化しました」と、ボストン市運輸局で企画部門のディレクターを務めるヴィニート・グプタは指摘する。
そこでボストン市は、商品のピックアップや配達に必要なスペースを路肩に確保した。UberやLyftのような配車サーヴィスや、食品のデリヴァリー、アマゾンなどのネット通販の配送に必要なスペースについても同様だ。「事業者たちは規則の解釈も変わる必要があることを理解しています」と、グプタは言う。
路肩のスペースは誰のもの？
アダム・バルがアナーバーのダウンタウンで経営するレストラン「Mani Osteria」と「Isalita Cantina」の2軒は、いまは同じ建物の屋外で営業している。市の新しい指針に基づいて最大8カ所のパーキングスペースを利用できるようになり、これらの空間を約100人が着席できる屋外ダイニングと、テイクアウトの受け取りスペースとして活用している。
ダウンタウンでの駐車コストは、通常なら高くつくだろう。しかしバルは、この指針と自分たちのチームの創造力、そしてタイミングよく受けられた中小企業救済のための給与保護プログラム（PPP）による貸し付けにより、自分たちのレストランが生き延びられると確信している。「多くの収入があったわけではありません。でも、少なくとも従業員を雇い続けることができたのです」
パンデミックによる初期のパニックが過ぎ去ったいま、各都市には重要な“疑問”が残されている。道路が個人のクルマの保管場所ではなくなるとしたら、路肩のパーキングスペースは何に変わるのだろうか？ そもそも何のために、誰のためにあるのだろうか？
オークランドでは市がコロナ禍に素早く対応したことで、事業者たちが路肩のパーキングスペースを市民のためのスペースである「パークレット」として活用したり、車道をクルマではなくレクリエーション用に開放したりできた。
一方で新しいプログラムは、黒人の人口が多数派である「ディープ・イースト」と呼ばれる東部地区では抵抗に直面した。一部の人々にとっては、市が何の相談もなく施策を進めて交通システムを勝手に変更したと感じられたからだ。また、こうした変更が、黒人の住民を市の中心部から追い出そうとした数十年前からの取り組みの延長線上にあると感じた人たちもいた。
こうした反応について、オークランド市長の下でモビリティ政策の責任者を務めるウォーレン・ローガンは理解できるという。「市の隅に追いやられてきた黒人たちが、ささいなことにも我慢の限界を超えたと感じてしまうのは決して理不尽ではありません」と、ローガンは言う。「構造的な人種差別に対して歴史的に続いてきたトラウマによる反応なのです」
そしていま、オークランド市当局は制度の再評価を進めている。イースト・オークランドの住民たちに対して、交通の改革に何を求め、何が必要かを尋ねたのだ。これに対して住民たちは、交通の安全性向上を強く求めた。そこで市は、地域を走行するクルマの速度が遅くなるよう道路を再設計すべく、入ってきたばかりの補助金から1,700万ドル（約18億5,000万円）を費やす方針である。
オークランド市当局は、大規模な変更を素早く進める方法について多くのことを学んだのだと、ローガンは語る。だが、その考えはパンデミックが始まった当初からずっと変わっていない。
「公共の駐車スペースは公共の空間として活用すべきである、という発想がありますよね」と、ローガンは言う。「そんな考えは、くだらないと思いますよ」
※『WIRED』による都市計画の記事はこちら。
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TEXT BY AARIAN MARSHALL
TRANSLATION BY MAYUMI HIRAI/GALILEO