電力を効率的に制御し、省エネルギー（以下、省エネ）をもたらすパワー半導体。カーボンニュートラル（温暖化ガスの排出量実質ゼロ）のメガトレンドを捉え、東芝が最も力を入れる半導体の1つだ（図1）。同社はパワー半導体を「コアコンポーネント（中核部品）」かつ成長事業と位置づけ、積極的な投資を行っている。できる限り早いうちに、同社はパワー半導体を中心としたディスクリート（個別）半導体事業の年間売り上げを、現在の1500億～1600億円から2000億円に引き上げる考えだ。
パワー半導体は、電流を直流から交流に変えるインバーターや、電流を交流から直流に変換するコンバーター、交流の周波数を変える周波数変換などの機能を持つ。それ故に、幅広い製品や分野で省エネに貢献する、まさにカーボンニュートラル時代のキーデバイスといえる。
中でも東芝は、［1］モビリティーと［2］情報ネットワーク、［3］送配電インフラの3つの領域や市場を大きな商機とみている。
電動車と5G、再エネの風に乗る
［1］のモビリティーでは、電動車のモーターを制御するインバーターはもちろん、充電のインフラやオンボードチャージャー（車載充電システム）、先進運転支援システム（ADAS）などへの展開に期待する（図2）。電動車では、48V電源を使う簡易ハイブリッド車（マイルドHEV）にも、東芝が開発に力を入れるパワー半導体であるパワーMOSFET（Metal-Oxide-Semiconductor FieldｰEffect Transistor；金属酸化膜半導体電界効果トランジスタ）が多数使われているという。
［2］の情報ネットワークでは、特に5G（第5世代移動通信システム）の普及による通信の高速・大容量化のニーズを見込む。5Gによって基地局が増え、通信量が増加すると、基地局の電力使用量が増大する。すると、省エネのためにパワー半導体の需要が増すと東芝はみる。
［3］の送配電インフラでは、再生可能エネルギーの普及をチャンスとみる。再生可能エネルギーでは多くの場合、発電場所と電力利用者の場所との距離が遠い。この送電を高効率で行うために、高圧直流送電（HVDC）を使用する。ここで高電圧・大電流を扱えるパワー半導体の需要が増えると東芝は予測するのだ。
ものづくりが価値を創造する
パワー半導体の特徴は、「ものづくりが付加価値を生み出す」（東芝デバイス＆ストレージパワーデバイス技師長の高下正勝氏）点だ（図3）。パワー半導体は高い電圧をかけて、大きな電流を半導体ウエハーの裏面から表面へ、すなわちドレインからソースに縦方向に流す。そのため、縦に電流を流れる構造をいかに造り込むかが重要となる。
