米アップルが電気自動車（ＥＶ）参入の準備を進めている。これは提携している自動車メーカーや参加していた技術者などを通じて何度も報じられてきたことだ。「タイタン」というプロジェクト名も明らかになっている。しかし、アップル経営陣が公式に自動車参入について語ったことはなく、あくまでも「憶測」ということになっていた。
だが、ステージは変わりつつあるようだ。４月５日、ニューヨーク・タイムズ紙のポッドキャストインタビューで、ティム・クックＣＥＯ（最高経営責任者）は「自律走行車はロボットそのもの。自律性があれば、さまざまなことが可能になるだろう。ここでアップルが何をするか、私たちは社内で多くのことを調査している」と語り、自動車に関する研究を進めていることをはっきりと認めたのだ。
どんな形であれ、アップルがＥＶに参入した場合、最大のライバルになると目されるのが、先行するテスラだ。アップルはテスラの技術者を引き抜いており、テスラのイーロン・マスクＣＥＯは「アップルはテスラ技術者の墓場」とＴｗｉｔｔｅｒ（ツイッター）でバッサリ。アップルが取り組んでいるとされる技術については「実現は無理」と全否定するなどけんか腰だ。昨年１２月には「今よりも１０分の１の時価総額だったときにティム・クックに買収を持ち掛けたが、彼はミーティングを拒否した」と暴露するなど、言いたい放題である。
一方のクックＣＥＯ。同じインタビューで「私はイーロンと話したことはないが、彼が作り上げた会社を尊敬している。テスラは、ＥＶの分野でトップの座を確立しただけでなく、長期間にわたってトップの座を維持するという、信じられないような仕事をした。私は彼らに感謝している」と手放しの褒めようだ。
社交辞令もあるだろうが、少なくともクックＣＥＯはマスク氏を嫌いではない。この２社がいがみ合うのではなく、ガッチリ手を組む、つまりアップルがテスラを買収し、グループ会社とすることは十分にありえるのではないか。
「自前主義」「垂直統合」の印象が強いアップルだが、「買収による事業領域の拡大」は既に繰り返し行っている。２０１０年に買収した「ｓｉｒｉ（シリ）」は同社のＡＩ（人工知能）サービスの中核となっており、１４年に買収した高級ヘッドホンの「ビーツ」も、アップルの重要なブランドだ。新領域への進出を買収で行うこと、そして買収後も独立会社として発展させていくことは、確立された選択肢なのである。
一方のテスラにとっては、強敵の出現を未然に防ぐことができる。消耗戦による時間の無駄を防ぐことができる。
３月末時点のアップルの時価総額は２兆ドル（約２２０兆円）を上回り、世界首位。テスラの時価総額は６０００億ドル（世界８位）である。過去にない巨額買収になるが、不可能ではないだろう。
この買収はクック氏の後継選びともつながる。１４年に英バーバリーの元ＣＥＯを雇い入れた際、後継ＣＥＯ候補と噂されたが、１９年にアップルを去っている。ＩＴ・ネット業界における絶対的なカリスマはアップル共同創業者の故スティーブ・ジョブズ氏であり、その人気を引き継いでいるのがマスク氏だ。未来へのビジョンを語ることができるため、アップルの後継ＣＥＯとしてしっくり来る。やや強引な予測かもしれないが、世紀の大合併は十分にあり得るはずだ。
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山田俊浩（やまだ・としひろ） 早大政経卒。東洋経済新報社に入り１９９５年から記者。週刊東洋経済の編集者、ＩＴ・ネット関連の記者を経てニュース編集長、東洋経済オンライン編集長、週刊東洋経済編集長を歴任。昨年１０月から編集局会社四季報センター長。著書に『孫正義の将来』（東洋経済新報社）。