「黒い雨」体験者　3割が「被害訴えても聞いてもらえず」　毎日新聞アンケ

　広島原爆の投下直後に降った「黒い雨」を体験したものの、国の援護対象から外れている人に毎日新聞がアンケートしたところ、4人に1人が、原爆が投下された1945年の末までに脱毛や吐血などの急性症状があったと答えた。黒い雨の援護対象区域が76年に指定されて以来、体験者らは範囲を広げるよう再三求めてきたが、国は一度も見直していない。アンケートでは約3割が「どれだけ被害を訴えても聞いてもらえない」と答え、諦めが広がっていることもうかがえる。

　黒い雨の援護区域は爆心地の北西側に広がる楕円（だえん）形（長さ約19キロ、幅約11キロ）の地域から被爆区域を除いた部分。区域内にいた人は無料で健康診断を受けられ、特定の病気を患うと被爆者健康手帳が交付される。アンケートは5月に区域外の体験者らで作る「広島県『黒い雨』原爆被害者の会連絡協議会」（78年に前身団体結成）の会員ら491人に郵送し、原爆投下時0～25歳（胎児含む）で現在74～100歳（平均年齢81・6歳）の男女163人から回答を得た。

　このうち、45年末までに原爆が原因と思われる急性症状が「あった」と答えたのは39人（24％）。症状は下痢や鼻血、発熱などが多かった。「なかった」は20人（12…