僕がフリーランスから会社員に戻った3つの理由 —— 働き方シフト［フリーランス編］

｢このまま終わっていいのか｣

｢僕のフリーランス業は失敗しました。そのことは認めます｣

フリーランスのデザイナーをしていた金子智也さん（23）が｢フリーランスを辞めた｣のは、今年の2月のことだ。

金子さんは都内のデザイン学校を卒業して2年半、起業支援を行うベンチャー企業のウェブデザイナーとして経験を積んだ。就職活動で10社落ち続けた後に、ようやく採用が決まった会社だ。2年半とはいえ、たった1人から始めたベンチャーのデザイン部門立ち上げは、あらゆる経験の宝庫だった。

チームリーダーとして年上の部下を育てながら、立ち上げから軌道に乗せるまでを切り盛りした。取引先のホームページに名刺、ロゴ、ありとあらゆるデザインはもとより、営業や企画も交渉も一手に引き受けた。

それでもやはり、会社員に飽き足らなくなった。仕事に慣れると｢自分にも会社にもやっていることの変化がない。成長がない｣と感じるようになる。

｢このままこの1社だけで終わっていいのか、と思ったんです｣

2016年2月にデザイナーとして独立を宣言し、会社を辞めた。

デザインの力でアーティストのプロデュース事業をやりたいという、将来的な起業も視野にあった。ベンチャーだけあって、会社の仲間は好意的に受け止めてくれた。自分ならフリーランスになってもやっていける。自信と勢いだけはあった。

23歳フリーランスにのしかかる3つの問題

しかし、現実は想像を超えてくる。

｢正直、甘く見ていた｣。フリーランサーとなった金子さんにのしかかったのは｢お金と、世間の目と、精神的な疲労｣だったという。

1. 金銭面

｢まず、大変なのがお金です。『金子さんだからお願いしたい』と言ってくれる顧客もいたし、あらゆる仕事を引き受けて、稼ぎはありました。けれど、フリーになると、税金や医療保険など社会保障費も収入から支払わなくてはいけません。前年に稼いだ額に基づく住民税が、僕の場合は8万6000円にのぼりました｣

｢フリーになって知ったことですが、取引先の企業によっては振り込みが納品の翌々月だったりします。実は独立した時点で、僕の貯金は14万円でした。この2カ月間を食いつなぐ資金がなかったんです｣

東京生まれ東京育ちで実家暮らしなのが幸いしたが、実家に入れるお金も含めて、月々20万円近くが収入から出て行った。

｢早々に、親に借金することになってしまいました｣

2. 世間の目

｢23歳フリーランスに対する世間の目は、僕が思うより厳しい面がありました。落ち着いて見られる方ですが、年齢を言うと、仕事でもなめられることがけっこうあります。急にタメ口になったり、入金を先延ばしにされたり。仕事以外でも『フリーランスって、つまりは、フリーターだろう』と、年配の人には理解されないこともありました｣

雇われの身の｢フリーアルバイター｣と、個人事業主である｢フリーランスデザイナー｣ではまったく違う。説明してもわかってもらえず、｢まるで社会人ではないかのような反応｣（金子さん）には、正直こたえた。

3. 精神的な疲労

｢毎日、MacBookを持ってカフェを渡り歩いて仕事をしました。起きる時間も寝る時間も働く場所も自由。楽しいといえば、もちろん楽しかったです。けれど、お金の管理から営業、交渉など取引先とのやりとりのすべてを自分ひとりでやることに、だんだんストレスを感じるようになりました。デザイナーとして独立したのに、デザイン以外の業務が多すぎる｣

そして今、こう話す。

｢最終的にフリーランスでいることに疲れてしまいました｣

その後、就職活動を始めた金子さんに、高校の同級生から｢社長がデザイナーを探している｣との連絡がFacebook経由でやってくる。2社が最終面接段階だったが、同級生の会社は、社長と会ったその場で採用が決まった。

完全フレックスタイムだから、成果さえ収めれば拘束は強くない。源泉徴収も保険の手続きも会社に任せて、煩雑な作業からは自由だ。

｢会社員は幸せです。収入は安定するし、デザインの仕事に集中できる｣

こうして金子さんは1年で、会社員に戻った。

｢自由な働き方｣は労働法の枠外

日本では副業や兼業も含めて、個人で仕事を請け負う｢フリーランス｣の働き方をする人が、急増している。

個人と企業の仕事のマッチングの場をインターネット上で運営する、クラウドソーシング大手ランサーズが昨年公表した資料によると、兼業や副業も含めた日本のフリーランス人口は1064万人。前年比で17％増加した。

クラウドソーシングなど、個人が仕事を請け負うことを可能にする環境の進化や、長時間労働で有休もとれないような従来の日本企業の働き方の見直しも、フリーランス志向の追い風となっている。

しかし｢自由な働き方｣が必ずしもバラ色ではないことは、すでに透けて見えている。

昨年、ディー・エヌ・エー（DeNA)が運営するキュレーションメディアは、荒唐無稽な内容や他サイトからの無断転載の疑いのある記事の乱発が露呈し、大炎上した。インターネットの検索上位にくることを最優先に、低コストでいい加減な記事を量産する仕組みに使われていたのは、クラウドソーシングで集められたフリーランスのウェブライターたちだった。

労働法の枠外にあるフリーランスワーカーには、労災も法定労働時間も最低賃金もない。仕事の依頼主に対する立場は弱く、賃金交渉はしづらくても仕事の要求には答えざるを得ない。

｢企業がどう責任を回避するかがフリーランス化の原動力になっている面がある。自由で束縛されない働き方というのは、企業も労働法の『しばり』から解放されるということ｣

安易なフリーランス礼賛の風潮に、労働事件を専門とする今泉義竜弁護士は釘を刺す。

自由化は止まらない

とはいえ、急速に進む働き方の自由化と変革はもはや、止まらない。

終身雇用や年功序列と引き換えに、長時間労働や絶対服従の転勤制度に支えられてきた日本企業の雇用システムは、少子高齢化による低成長とグローバル化により、崩壊を迎えている。

国立社会保障人口問題研究所の推計では、20年後には生産年齢人口（15〜64歳）が2013年比で1000万人減少する。世界一の少子高齢社会では｢24時間働ける企業戦士｣以外の働き手を生かせなければ、経済は立ち行かない。

モノと情報があふれる時代に生まれ育った世代には、ハードワークの高収入より時間や自由に価値を見出す流れが生まれている。大企業を辞めてNPO法人などの非営利団体や無名のベンチャー企業で働いたり、生活コストの安い地方移住を選択したりする人はもはや珍しくない。

テクノロジーによる変化は世界的な潮流だ。今年の1月に開かれた世界経済フォーラム（WEF)の年次総会（ダボス会議）では、AI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）を活用することで、産業構造を大きく転換しようという｢第4次産業革命｣に議論が集中した。AIの活用が進めば、現在の仕事の多くが自動化され、人間の仕事の質や働き方が大きく変わることは自明だ。

産業政策を担う経済産業省の担当者は｢競争力は人材に移行する。時間、場所、契約形態に捉われない柔軟な働き方へのシフトは不可避｣と見通す。

いつでもここは通過地点

一念発起したフリーランスの働き方を辞めて、会社勤めのデザイナーを選んだ金子さんだが、実は定年まで会社にいるつもりはない。むしろ5年後どころか、3年後だってわからない。

｢今の会社で得られることを学び切ったら、次に行くと思います｣

そのことは、金子さんの採用を即決した社長も承知の上で｢うちをステップと思ってもらっていい｣と話しているという。

別の会社を選ぶかもしれないし、再びフリーランスを選んで、今度は起業をしているかもしれない。どんな形態であろうと、金子さんにとっては最終形ではない。

｢自分の仕事で世の中が動くと感動する｣

それを実現するための、通過点に過ぎないのだ。 個人も企業も政策も、日本のワークスタイルは新たな局面に入った。BUSINESS INSIDER JAPANは、今後も変容する働き方の行方を追う。