Picks
125フォロー
682フォロワー
ノンアルビール、「コロナ明け」機に大手が販売攻勢
Reuters
篠田 沙織株式会社コークッキング(TABETE) COO
ノンアルコールビールの国内市場は今後も増加傾向と見込まれています。増加要因としては、主に「ノンアルコール飲料の品質向上」「コロナ禍における健康志向の増加」の2点と考えられます。 2020年に実施されたサントリーによるノンアルコール飲料調査レポートによると、「半年前と比較して引用量が増えた理由」トップ3として以下の理由が挙げられていました。 ・おいしくなったから (50.6%) ・在宅時間が増えたから (40.3%) ・健康を気にするようなったから (38.0%) ノンアルコールビール自体が美味しくなってきたことはもちろん、コロナ禍において在宅勤務で健康に気を使う場面が増えたことが影響しているようです。 また、世界的にもノンアルコール飲料市場は拡大していて、2020-2025年の年平均成長率は6.8%と予想されています。 https://www.statista.com/outlook/20000000/100/non-alcoholic-drinks/worldwide その中でもミレニアム世代を中心に「Sober Curisous (ソバーキュリアス)」という「脱アルコール」トレンドがおきています。 彼らは健康面ではもちろん、精神的な充実の面からもアルコールの消費量を抑えようとしています。 国内外含めノンアルコール飲料市場の拡大が見込まれる中で、各メーカーがどのような動きに出るのか注目したいと思います。 <参考資料> 「ノンアルコール飲料に関する消費者飲用実態・意識調査サントリー ノンアルコール飲料レポート2020」 https://www.google.co.jp/amp/s/www.suntory.co.jp/news/article/amp/13775.html
フランスは食品ロス対策の最先端! コロナ禍で大流行のアプリ「Too Good To Go」を4店舗で使ってみた
スーモジャーナル - 住まい・暮らしのニュース・コラムサイト
篠田 沙織株式会社コークッキング(TABETE) COO
世界最大にして、フードシェアリングの元祖でもある「Too Good To Go」の詳細レポート、とてもありがたいです。 私たちもToo Good To Goという凄いサービスがリリースされたことを知り、「これを日本でもやろう!」と立ち上げたのが「TABETE」なので、ずっとベンチマークしている先輩のようなプロダクトです。 フランスでは2016年2月に「食品廃棄禁止法」が制定され、400㎡以上の敷地面積を持つ大型スーパーでは、賞味期限切れ食品や賞味期限が近付いている食品の廃棄をした場合、最大1000万円の罰金が課せられます。 フードバンクへの寄付も平行して実施されている企業が多いですが、フードシェアリングは原価回収含めた経済的メリットも大きいので、導入が進んでいるようです。 日本でも食品ロス削減推進法が施行されましたが、罰金のようなものはありません。そのため、フランスのスーパーほど積極的にフードシェアリングに取り組もうとするスーパーは、日本では少ないと感じられます。(独自で食品ロス対策を実施されているスーパーはありますが) TABETEでもまずは感度の高い事業者さんと連携し、日本でのスーパーにおけるフードシェアリングを進めていこうと考えています。
18Picks
ミスタードーナツ日本上陸50年の苦境 専門家は「ミスドを取り巻く環境は八方塞がり」
デイリー新潮
家具店で食品「量り売り」=異業種が巣ごもり狙い―イケア、無印
時事通信社
篠田 沙織株式会社コークッキング(TABETE) COO
量り売りを導入することで、消費者が必要な分だけ買い物できるので家庭でのロス削減に繋がりますね。また、自分が本当に必要な量を考えて買うことが習慣化するという意味でも良い取り組みだと思います。 IKEAは2017年に「2020年までに食品廃棄物を半減させる」という大きな目標をたてて、全店舗のうち60%以上の店舗でロス削減の取り組みを実施していました。結果的に目標は達成できませんでしたが、32%の削減に成功しました。 現在、「2022年末までに全世界の店舗で生産時の食品廃棄物を半減させる」という新たな目標に向けて取り組んでいます。 今回の記事では消費者に向けた「量り売り」を取り上げられていますが、IKEAは社内的にも厳格に廃棄量を計測しています。 毎日捨てられる食品の重さを量り記録を徹底することで、従業員の意識変容につながったそうです。このプログラム実施後、2年で230万キロ以上の食品が節約されたと報告されています。 食品廃棄物は倫理的な問題だけでなく、解決に向かうことで廃棄コスト削減や、廃棄分の原価回収にもつながるので、取り組んだ企業の経済的メリットにもつながります。 今後IKEAのような、対消費者にも、対従業員にもアプローチできる包括的な食品ロス削減の取り組みができる企業が増えてくることを期待しています。
111Picks
【音声】コロナで激変、デパ地下フードロスの現状
NPコミュニティチーム
NORMAL