T Kenta

最低な記事。 寮とはいえNYCに1500ドルは普通。 加えてアメリカの量は大体ジムついているし、警備ついていないところは危なくて住めない地域もある。 だいたい留学する人にとって借金する事なんて普通。それによって得られる機会は、一千万程度の借金では計り知れないものがある。仮に婚約が破談になったとしても、一人で生きていく力を得られるのが留学。 いい加減、日本のこの叩けるものを見つけるとスズメバチの大群のように叩き潰すこの風潮、どうにかならないものか。作り手が悪いのか、それを買って読んでしまう読者が悪いのかわかからない。ただ、メディアが多少なりとも公共性を主張するのであれば、このネガティブサイクルを断つことこそが、その使命ではなかろうかと思う。

昔ジュリアーニ市長がニューヨークのマンハッタンでやった事と基本的には同じ。

大昔、中学の時に関東大会出ました。皆これを目標にして頑張っていたことを考えると、部員たちがとても可哀想です。秋の大会があるのが唯一の救いでしようか… ただ、中学は義務教育だし、慶応の判断が正しいと思います。逆に言えば他の19校と協会はちょっとおかしい。 特に協会はなぜ金曜になることがわかっていながら熊谷での開催にこだわったのか明らかにする必要がありますね。時間がなかったとか論外です。例年熊谷だからロジ面でメリットがあるという事だろうが、拘るなら土日開催にこだわるべきだったのではないでしようか。

全く響きませんね。1ヶ月から1年の移住でどうして子育てが良くなるのか全くわからない。子供にとっては大迷惑。転出時は転校を伴うし、戻っても同じ学校に入れる保証はない。転校を経験した事がある人、転校させた事がある親ならその大変さは火を見るより明らか。想像力の欠如も甚だしいです。

なんとなく、どっちもどっちというか… 安保を理由にした関税障壁は可というルールを利用し、輸入制限をした米国に対し、単なる保護主義と唱える諸外国。しかしそれらの国は報復措置として安保以外の商品に対する高関税を課すと。これって結局「安保以外の関税障壁」に他ならない気がします。 目には目をみたいな発想で対応していると、結局消耗戦になってしまう。そんなことはわかりきっているのにこんなリアクションしかできないアメリカ以外の国も、結局トランプと同じ穴のムジナとしか言いようがないと思います。

コメント欄を見るとだいぶ批判的な意見が多いですが、記事では「移動手段以上の何か」や「子育てをする上での利便性」について言及していますし、別にそこまで酷いコラムではないとは思います。 ただ一つ指摘しておくと計算の根拠の中で、車を250万円で買って5年乗るから年間50万円とありますが、5年後の資産価値をお考えればもうちょっと安くなります（仮に50万円でしか売れなくても、年間40万円です）。 あとこういう計算出すときはなるべく具体的に前提を引かないと誤解を生みますね。東京都〇〇区在住、38歳会社員、妻（専業）子供二人、8歳と6歳、中古のカムリvsタクシー、くらいまで言えば例も説得力があると思います。

いい加減、この「なんでも辞めればいい」という風潮、どうにかした方が良いですね。大した説明をせずに辞任して幕引きを図るくらいなら、苦し紛れでも何度も説明を重ねつつ「職務を全うする」と言ってもらった方がよほどマシだと思います。世論は何か問題が起きるとすぐに「辞めて責任を取れ」という無言のプレッシャーを与える事にも一因があろうかと（世論なのかマスコミの意見なのかは議論の余地がありますが、ここでは省きます）。 職務遂行責任・結果責任・説明責任とも言いましょうか。この3つすべてをバランスよく果たすことがトップの仕事ではないでしょうか。

もう、国内農家に対する過保護、やめた方がいいと思います。

コメント欄を見るとコスト＝費用の話にフォーカスしていますけれど、どちらかといえば「ビットコインのような仮想通貨が現在流通している通貨に取って代わった際に、それを支える電力を確保できるか」がイシューだと思います。 電力供給には限界がある中で、仮想通貨関連の電力消費が同じペースで増えていけば、需給が逼迫することは容易に想像つきます。ましてや何事もエクスポネンシャルに加速していく世界。 そうなると、もしかすると仮想通貨の進展により、結局エネルギー資源を持つものがコントロールを握る世界が出て来るのかもしれません。実はアメリカや中東諸国、ロシアあたりはこのシナリオを描いているかもしれません。