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英の新型原子炉計画に日本が参加へ…ヘリウムガスで熱取り出し、30年代の稼働目標
読売新聞
大友 拓
英文のニュースサイトに参加している機構など詳しく書いてありました。https://world-nuclear-news.org/Articles/UK-government-funding-for-advanced-reactor-develop 読売の記事にあるとおり次世代炉として期待させるので水素の製造も含め計画通り実用化してもらいたい。 以下は本記事についたコメントについて確認 ・ヘリウムの供給についてコメントがありますが、高温ガス炉でのヘリウムの役割は熱回収なので常時大量に供給し続けるものではないかと。ヘリウムは希少資源ですが調達できないものではないので「どこも供給出来ない」というのは誤りかと。 参考サイト:https://products.awi.co.jp/ja/industrial/business/gas/id002193 ・1000%の安全確保ってなんでしょうね。火力発電所だって悪い条件が重なると大事故に発展するかと。こんなこと言う人は電気をどうやって得ようと考えてるんでしょうね。火力発電では化石燃料燃やすので燃料費の影響うけるしCO2回収技術があるとはいえ大気に放出しない利用方法は限られるし、太陽光発電なんて発電量少なすぎて発電量あたりの導入コストが高い上森林破壊して設置しているのは本末転倒だし、風力発電は風が無ければ意味ないし台風くらい強風だと稼働できないし。どうすることが最良なのか考えるのは自分の役目ではないと考えてるのかも知れませんが、そんな事まで考える人が一人でも増えれば少しはマシな世の中になる気がしてます。
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日本映画のヒット作、女性監督の割合は3% 「ジェンダーギャップ120位の日本社会や働き方が反映」
ハフポスト日本版
大友 拓
映画業界はどの立場も女性の割合が少ないという結果で(映画監督の女性比率は12%)、ヒット作における女性監督の割合は3.1%とのこと。 他のコメントで「性差別は明らか」とか、記事の中でも「ガラスと天井」と書いてありますが、全く業界構造を知らない身からすると、映画制作自体は誰でも自由に実施出来るので、例えば女性監督がメンバーを集めて制作集団を立ち上げる事だって可能ではと考えます。制作集団を立ち上げるにも資金がいるだろうし、有能な人材が集められるかはその資金力とかそれまで培った人脈が重要で、立ち上げには相当苦労するだろうけど、それは男性も女性を等しく苦労する部分かと。 そもそもの女性監督比率の低さを見てパッと思いついた仮定要因は「映画監督ってかなり重労働で体力的に(身体的に)優れてる男性向きの仕事なのかでは?」ということ。締め切りに間に合わせるために徹夜の編集作業が何日も続いたり、深夜まで撮影したり等あるのではないでしょうか? この労働環境が改善されないと、身体的な理由から女性が定着しない職業のままかと思います。撮影期間と編集期間の相当とも36協定レベルの業務時間で対応可能なスケジュールが組まれてるケースの数が知りたいです。 「映画監督は重労働」という仮説が真であるなら、この12%の女性監督、ヒット作を生み出してる3.1%の女性監督は、世界大会の男子100m決勝のメンバーと遜色ないタイムで走る女性、と言っても過言ではないので、映画業界の中にあって本当に尊敬に値する方々だと思います。
「資本論」への関心高まる コロナ禍で“経済格差”など意識か
NHKニュース
大友 拓
5/30 7:00〜のNHKニュースをたまたま見ました。本記事には記載がない斉藤幸平氏のコメントVTRもあり、その内容は要約すると下記の通り。 ・コロナ禍で収入が減ったり職を失った人がいる。 ・コロナ禍が資本主義の矛盾を浮き彫りにしており資本主義では世の中が立ち行かない。 ・タワーマンションに住んだところで洪水被害の時は足元ぐちゃぐちゃになる。 長いインタビューから切り取りしたからだと思いますが、資本主義の否定するに十分な論拠は無かったし、タマワンの件はもはや資本主義関係無いし不思議な話でした。 本記事や5/30の放送から受け取るNHKの意図は「資本主義が環境破壊、格差社会を生んでいる」ということのようですが、結び付けるには無理があるので残念ながら内容に繋がりがない記事になってます。 あれこれ考えて結果を出した人が、しっかり対価を得られることが理想だし、その点は誰もがそうあるべきと考えると思います。そして対価=富というのが資本主義であるかと。 格差社会の是正として改善されるべき事柄は「努力しても、大きな成果を出しても、自分にはほとんど見返りが無い」ことや、「不合理な徴収がある」など理由で構造により一部の上位団体や支配者が富を独占している構図です。 この問題点は社会主義を志すと是正されるのでしょうか?世界を見渡すと社会主義国は図らずも「独裁政権」のようにトップが10年以上変わることもなく、豪邸に住んで裕福な生活をしているようですが。 ましてや環境問題は資本主義と関係する問題点なのでしょうか? こんな脈略が無いニュースを垂れ流す放送局が、必死に営業してスポンサーからスポンサー料を取る訳ではなく、一般国民が拒否権無く視聴料を徴収されている現実がまず是正されることを願います。
【FIRE】30歳で経済的自立を達成した「私の金銭感覚」
NewsPicks編集部
大友 拓
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茂木外相、8日からアフリカ4カ国訪問 中国傾斜警戒
日本経済新聞
大友 拓
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東大生が推薦!「頭の良さの基礎」をつくる5冊
東洋経済オンライン
大友 拓
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NORMAL