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「東京五輪開催すべき」約6割 主な企業100社のアンケートで
髙見 啓太
業界ごとにアンケートをとってみるのも面白そう。
観光やホテル業は、ほとんどが開催を希望するだろう。
また、医療業界や病院にアンケートをとると、ほとんどが中止を希望するだろう。
球場や会場、イベントで場所をかす企業はほとんどが開催を希望するだろう。
アーティスト達は命がけでオリンピックを目指して来たような人たちだから参加したいだろう。
オリンピックは様々なジャンルの職種に影響を良くも悪くも及ぼす。開催すれば、必ず日本経済が回る。グローバル化が進み世界と競合してる中で、オリンピックで日本という国を世界にアピールすることが出来る確信があるなら、必ず開催したいだろう。
誰しも目的があり、決断を求めているが、その目的のベクトルの方向はバラバラ。これは弱小チームと一緒だ。強いチームには、組織力を持った統制の取れたチーム、もしくは、個々の力があり、一見バラバラに見えるが、勝つという最終的なゴールが同じであるチーム。
いまの日本はどちらでもなく、ベクトルがバラバラな弱いチームな気がする。リーダーの意図を汲み取り切れていない。まず文句言う前に選挙に行く、政治に関心を持たないと。
【新常識】世界のトップ企業が導入する「福利厚生」はこれだ
髙見 啓太
日本がこういった女性を支える福利厚生のフェーズに入るにはもう少し時間が必要。女性は家庭に入るのが当たり前と言う考えから、少しずつ変わってきて、働く女性が確立されて来ている段階だろう。そして、新たな課題が出で来る時に、海外の先行事例をもとに福利厚生は作成されて行く。
また、日本はよく働きすぎと言われるが、それが福利厚生が進まないもう一つの原因ではないか。人生において、どうしても仕事に使う時間が増える。普通に考えて、この人口でGDPが世界上位というのは素晴らしい事であるが、逆にいえば働きすぎということがわかる。
資本主義を掲げている限り、国が世界と競争しようとする限り、日本の家庭を支える福利厚生、未婚率は中々変わらないだろう。
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