場所の制約、生徒数、授業の目的がそれぞれ違うので、国や都の要請や見解はあくまでも指針で、各大学が決めていくものだと思いますが… そこで大学の姿勢や実力が改めて問われるのかなと。 学生や保護者はそうした大学の取り組みをしっかり見ていく姿勢が問われている気がします。 大学、学生、関係者各々の自立と自治がキーワードかなと個人的には思います。国や自治体は運営主体ではないので。補助金や罰則をちらつかせなければいいのですが。

教育関連の記事を読むと、よく感じる違和感があります。 一つは時代の変化に対して子供が育むべき力と言いますが、学んでアップデートするべきは大人ではないか、ということ。子供の方が適応力は高いのに、遅れた大人と社会構造と変化していく時代の両方に適応せよと無体を強いていないか？という違和感。 もう一つは、こうした場に選ばれる識者のジェンダーバランス。主役になる子供は男女比は半々、子供の教育に主に関わる保護者は母親であるパターンが多いと思いますが、制度や仕組みを論じるのは圧倒的に男性が多い。適任者を選ぶと…という意見はあると思いますが、教育に関してはよりジェンダーバランスへの感度を上げてほしい。男性女性だけでなく、トランスジェンダーの論者がいてもいい。 いずれにしても、今育ち、未来の主役になる子供たちの足を引っ張らぬよう、大人自身が学び、試行錯誤し、責任を持って判断、実行するべき問題は山積みだと思います。

「日本人経営者のスケベ心で安易に導入して浸透するものではない」というところでニヤっとしてしまいました。 人件費を削るための手段としてJD制導入と言っているなら、誰も幸せにならないうえに失敗するだろうなぁと、話題になるたびに思っていたので。しかも、JD制で自分は働いたことがない日系の経営者が言うと…外資で経験したことがあるのなら別ですが。 日本の法制度では解雇に関して金銭的解決ができないですし、記事にある通り、JDそのものがなくなったら配置転換して雇用は維持するけれど、給与は1/3とかは実際は難しい。 JDで決められた業務と時給が整合しているはずの派遣社員でも、人によってスキル次第で業務が増えたり減ったりしてしまうことを考えると、日本的雇用は業務が属人化しやすい傾向があり、欧米同様のJD制導入は厳しいのではないかと思います。 ただ、JD制は業務や責任範囲、勤務時間、それに対する給与などをはっきり定義できるので、多様な人を受け入れて組織を柔軟に運用するには向いているかもしれません。 スタッフマネージメントをする管理職の手腕がますます問われそうですが…

アメリカで内向的だと、日本よりもなんだか色々大変そうですが、それはさておき、社会的には人間関係のアプローチ方法も多様性があっていいとわかったこと、内向的と思っていた人も自分がこんな形の人間関係を求めるタイプだったのか！と再発見するきっかけになったことは、コロナが与えた静かなインパクトかなと思っています。 何がなんでも対面でなくてもいい 同じ時間や場所を共有できる大切さ オンライン、オフラインのツールの使い分け デジタルツールにあったコミュニケーション、働きかけのスキル獲得 どちらにしても、元通りにしようではなく、新しいツールやコミュニケーションにも習熟して、トライアンドエラーしながら、よりよい人間関係を築いていければと思います。