島田 秀樹

youtube浸透に伴いテレビ広告の減収はあるにせよ、既存TV局や広告代理店が独占してきた広告利益が、YouTubeにより個人に分配されることは喜ばしいことと考えたい。個人が専門性を磨くと同様に情報発信する価値は、今後ますます重要になると思います。いっそ義務教育でとりいれては如何でしょうか？

完全リモート勤務で効率化できるかどうかは業務内容にもよりますが、会社側の効率化するための仕組み作りが重要な気がします。 個人的な意見として成果で測れる業務はどんどん効率化して、成果に応じた報酬も明確にすれば、優秀な人材確保につながるのではないでしょうか？ NTTがどこまで考えての完全在宅化なのか？ただ勤務地を自宅にしただけでは、近い将来gafaやテスラの様にまた出社勤務になりそうですね。 ですが、働き方を試行錯誤することは素晴らしいです。 会社に行くだけで仕事をした気になるよりも良いのかも！

う～んどうだろう？ この挨拶を本当に新入社員が起案したのかは別として、これだけで風通しの良さを社内外に訴えることとは難しいと感じた。 言葉でその場だけ取り繕って何も変わらないのは、他の大企業も同じ。 組織はいつも頭から腐る 若手が改革の担い手として活躍し、会社を変える原動力となってほしいと思うなら、責任感のある若手をどんどん登用して社内改革を進めるべき！

この状況下、攻撃国のロシア人でさえ、反戦を世界に向け命懸けで訴え、行動しています！ 岸田総理、まさか断る選択肢とかは無いですよね⁈

さすがです、この決定で良い人材も採りやすくなるに違いありません。 業種や、職種にもよると思いますが、日本企業も追随して欲しい。 最高経営責任者は「週４日制によって、従業員が自分の情熱を追求し、家族と共に過ごし、より健康的なワークライフバランスを築く機会が増える」とのこと。 これからの企業淘汰の時代で、末永く生き残っていく企業は、社員の生活や健康を、どれだけ考えていけるかが重要なポイントになるに違いない。

生産緑地２０２２年問題として話題に上がり久しいですが、あと１か月あまりで２０２２年、現場では特に特に影響がないと感じています。 必要であれば特例で延長できますし、2022年にすべての生産緑地が市場にでるわけでもなく、分譲マンションに適した生産緑地はかなり少ないと思います。 弊社は所有者様がなくなられた生産緑地を買い取り、宅地化する事業を度々行いますが、未接道や地形が悪い敷地も多く開発事業で道路を整備する等、期間や費用がかかる場合が多いと感じています。 ですので、近隣の土地相場が暴落するほど価値ある土地が大量に市場に出回ることはないでしょう。 都市部の中の緑地部分は、環境的にもヒートアイランドの防止につながりますし、鳥や虫の生態系のうえでとても重要です。 行政が買い取れないのであれば、しかたなく不動産業者に販売するという出口だけではなく、緑地機能を保持した上で有効活用できる方法等を行政側で誘導できないものだろうか？

子供は興味があるところにはエネルギー投入をを惜しまない。 エロ目的と言うより、閲覧解除をすることに興味があるかもしれない。教員が想像できないのはその分野での教員の知識・経験が乏しいのが理由。 閲覧制限を次々に突破する児童は、マークザッカーバーグがそうであった様に、その分野で将来有望な証。むしろ、英才教育をすべきでは？

高校生では、知っている職業も限られているのでスタンダードな職種が多い印象。 思うことは、努力し就職して実際働き始めてから、これは思っていた仕事ではなかった！とならない様、高校生がインターン等で多くの職種を前もって体験出来るカリキュラムを、求人側・学校側がしっかり充実させてほしいと考えている。 そうすればミスマッチをなくすことが出来るだけでなく、多くの高校生が就きたい職業を鮮明にすることにより、そのための努力として自発的な勉強につながるのではないだろうか。