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小学生で「ヤングケアラー」となった彼女の苦悩
東洋経済オンライン
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
記事の例のような親子の役割の逆転現象は、英語圏の精神医学界では"Parentification"という専門用語で表現され、"Parentifyする"というように動詞としても使われており、心理的な児童虐待の一種とみなされています。 日本語訳は確立していませんが、「親化させてしまう」というのがその直訳です。親のように振る舞うことを期待された結果、そのように振る舞うようになってしまっている子供を”Parentified Child” と呼びますが、こうした子供たちを「しっかりした子」「頼りがいのある子」など、安易に理想化してしまう社会の風潮も、この問題の闇を深くしています。 記事の例にあるような明確な児童虐待がある場合だけでなく、一見些細でわかりにくい"Parentification"も多く、子供に大きな心理的・情緒的負荷がかかっているにもかかわらず見過ごされてる例が大多数だと思われます。例えば、子どもが親や家族の身の回りの世話をするような状況だけでなく、親の愚痴や不満を子どもが聞いて励ましてあげるような心理的な役割逆転もParentificationに含まれます。 このように、本来子供であるべき時期に子供である機会を奪われると、情緒的発達に深刻な悪影響が生じることが非常に多く、将来的に著しい心理的葛藤や社会生活の困難、様々な精神疾患の原因となることも稀ではありません。私が診療に当たっている患者さんたちにも児童・思春期に"Parentify"されたことが原因となって精神疾患を発症したり、生きにくさを感じている方を数多く見受けます。 家庭・家族という閉ざされた空間で生じる現象であるため、明らかな身体的、精神的虐待がある場合ですら周囲からは気付かれないことも多いです。特に日本ではまだ子供は親の所有物、という感覚が強く残っており、他人の家庭への不介入という傾向が強いかと思いますが、子供を社会の一員として捉え、社会・行政が家庭に積極的に介入するしかこうした子供たちを救う方法はないと思います。 私が診療するニューヨーク市内では児童相談所が非常に強い力を持っており、心理的、情緒的、身体的、性的の種類を問わず、通報から24時間以内に直ちに必要な介入を行います。医療従事者や教育関係者には通報義務があり、少しでも虐待の可能性が疑われる場合に通報を怠ると処分の対象になります。
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治療用覚醒剤の許可検討 与野党、五輪へ法整備
共同通信
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
日本においては覚醒剤という言葉に違法・乱用薬物という意味合いがあるため「治療用覚醒剤」という呼び方に大きな違和感を覚えます。 ADHD(注意欠陥多動性障害)の治療の主軸は精神運動刺激薬と呼ばれる薬で、大きく分けてメチルフェニデート系とアンフェタミン系の2種類があります。そのうちアンフェタミン系の薬剤は本邦では覚醒剤として取り締まられており、日本に持ち込むことすらできません。 米国ではメチルフェニデート系もアンフェタミン系のどちらも数多くの種類の薬が認可されており、幅広い治療の選択肢がありますが、日本で認可されている薬はごく少数に限られているため、治療の選択肢が限定されてしまっています。 精神運動刺激薬は確かに乱用される危険はありますが、身体的依存性はなく、医師の管理下で適切に用いる場合には非常に安全性が高い薬です。むしろ日本で気軽に処方されるベンゾジアゼピン系の睡眠薬・抗不安薬の方がはるかに依存性が強く、急に中止したり減薬した際の離脱症状(禁断症状)も深刻で、危険性が高いです。 なお、ADHDは生まれつきの発達障害に分類されますが、疾患というよりは特性と捉えるべきで、実に人口の9%がADHDであるとの報告もあります。俗に「注意力がない障害」と捉えられがちですが、実際はそうではなく、「注意を切り替えることが難しい」というのがその本質です。そのため、自分の興味があることや関心を惹くことに没頭してしまいがちで、様々なことに幅広く注意を払うことが難しい傾向あります。 脳を車に例えると、エンジンは強力なのにハンドルやブレーキが弱い、という状態です。従って、興味がないことにコツコツと取り組んだり、幅広く注意を払うことが難しい一方、自分の興味があることには非凡な集中力で猪突猛進する傾向にあるため、特定の分野で類い稀なる才能を発揮することがあります。 精神運動刺激薬は脳の中でハンドルやブレーキの役割を担う前頭葉を刺激し活性化することで、ハンドルやブレーキの効きを良くして注意の切り替えをし易くするというのがその作用騎乗になります。 日本でもアンフェタミン系の薬(記事内での治療用覚醒剤)が認可され、ADHDの治療の選択肢が増えることを願っています。
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精神科病院での身体拘束、日本突出 豪の599倍、NZの2000倍
毎日新聞
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
ニューヨーク市内の大学関連病院で精神科急性期医療にも携わっていますが、日本と米国で単純に比較するのは無理があります。 当地の精神科救急外来には、急性精神病状態、躁状態、薬物依存、反社会性パーソナリティー障害など、さまざまな原因を背景に極度の精神運動興奮状態にある患者さんが警察や救急隊により24時間ひっきりなしにに搬送されてきます。 ニューヨーク州では精神科救急外来・病棟での身体拘束は4時間まで認められていますが、その使用は自傷他害の著しい危険がある場合にのみ認められており、多くの書類への記入、使用中の頻繁な経過観察が必要です。また、その使用は行政によって厳しく監視されており、使用が多い場合は監査指導の対象となります。 そのため、実際に使用されることは稀です。ただし、これは米国の精神科急性期医療の圧倒的なマンパワーによって支えられています。患者さんが暴れるとすぐに屈曲な警備員や看護助手が即座に何人も現れ患者さんの危険行動を徒手で抑制し、医師の指示の元速やかに内服または注射による投薬による鎮静が行われるため、身体拘束に頼る必要がほとんどありません。使用したとしてもごく短時間で終わる場合がほとんどで、4時間に渡ることはまずありません。また、危険行動の可能性が高い患者さんには24時間1対1で看護助手による監視がつくので、予防的な身体拘束をする必要もありません。 このようにマンパワーを投入することで身体拘束の利用を最小限にすることができているわけですが、こうした人的資源に依拠した治療方法にはコストもかかりますので、長期的な入院治療には向いていません。 実際、日本の精神科入院期間は平均1年以上となっていますが、米国の精神科入院期間は平均2週間以内と、非常に短いです。そのため、急性期の危険な状態を脱し、自傷他害の恐れが差し迫っていないと判断されると状態があまり安定していなくても即座に退院になります。 こうした患者さんの大半は退院しても普通に生活を営める状態にはないため、残念ながらその多くがホームレス化してしまっており、ホームレス生活をしながら入退院を繰り返しているというのがニューヨークの現状です。 日本で入院期間を短縮し、身体拘束の利用を減らすためには、精神科医療のコスト増だけでなく、こうした患者さんたちを社会で受け入れ、共生していくる覚悟をする必要があります。
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自己肯定感が高い人の4大特徴が明らかに!
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「部下のメンタル不調」を見抜く3つのサイン
東洋経済オンライン
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
私は精神科医として日系企業の米国駐在員の方を数多く診察していますが、メンタルヘルスの不調を上司や会社に知られると人事評価や出世に悪影響が出るのではと懸念し、心身ともにかなり状態が悪くなっても会社では気丈に振る舞って周りに気づかれないようにしている方がかなり多いです。 たとえ上司が部下の不調に気づいたとしても、本人が頑なにそれを認めないケースも多いかと思います。辛い時には我慢せず気軽に相談できるようなカルチャーを会社組織として醸成し、メンタルヘルスの不調での休職や業務負荷の調整が人事評価や出世には影響しないというメッセージを常日頃から従業員に向けて発信していく取り組みが必要だと思います。早期介入によりメンタルヘルスの不調はかなり予防できます。 誰でも一定以上の精神的・肉体的負荷が掛かれば遅かれ早かれ心身の不調をきたします。そもそも真面目で我慢強く、職場で優秀とされる人ほど仕事を抱え込み、ストレスを溜め込んで限界まで我慢してしまい、メンタルヘルスの不調を来しがちです。こうした従業員をメンタルヘルス不調で失うのは企業としても大きな損失だと思います。
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1人で悩まないで 緊急事態宣言下での妊婦さんへのメンタルケア、ポイントは
Yahoo!ニュース 個人
【音声】アメリカにおける心のケア方法に学ぶ
NPコミュニティチーム
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
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乳児殺害容疑で母親逮捕、川崎 「育児で悩み」
共同通信
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
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