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精神科病院での身体拘束、日本突出 豪の599倍、NZの2000倍
毎日新聞
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
ニューヨーク市内の大学関連病院で精神科急性期医療にも携わっていますが、日本と米国で単純に比較するのは無理があります。 当地の精神科救急外来には、急性精神病状態、躁状態、薬物依存、反社会性パーソナリティー障害など、さまざまな原因を背景に極度の精神運動興奮状態にある患者さんが警察や救急隊により24時間ひっきりなしにに搬送されてきます。 ニューヨーク州では精神科救急外来・病棟での身体拘束は4時間まで認められていますが、その使用は自傷他害の著しい危険がある場合にのみ認められており、多くの書類への記入、使用中の頻繁な経過観察が必要です。また、その使用は行政によって厳しく監視されており、使用が多い場合は監査指導の対象となります。 そのため、実際に使用されることは稀です。ただし、これは米国の精神科急性期医療の圧倒的なマンパワーによって支えられています。患者さんが暴れるとすぐに屈曲な警備員や看護助手が即座に何人も現れ患者さんの危険行動を徒手で抑制し、医師の指示の元速やかに内服または注射による投薬による鎮静が行われるため、身体拘束に頼る必要がほとんどありません。使用したとしてもごく短時間で終わる場合がほとんどで、4時間に渡ることはまずありません。また、危険行動の可能性が高い患者さんには24時間1対1で看護助手による監視がつくので、予防的な身体拘束をする必要もありません。 このようにマンパワーを投入することで身体拘束の利用を最小限にすることができているわけですが、こうした人的資源に依拠した治療方法にはコストもかかりますので、長期的な入院治療には向いていません。 実際、日本の精神科入院期間は平均1年以上となっていますが、米国の精神科入院期間は平均2週間以内と、非常に短いです。そのため、急性期の危険な状態を脱し、自傷他害の恐れが差し迫っていないと判断されると状態があまり安定していなくても即座に退院になります。 こうした患者さんの大半は退院しても普通に生活を営める状態にはないため、残念ながらその多くがホームレス化してしまっており、ホームレス生活をしながら入退院を繰り返しているというのがニューヨークの現状です。 日本で入院期間を短縮し、身体拘束の利用を減らすためには、精神科医療のコスト増だけでなく、こうした患者さんたちを社会で受け入れ、共生していくる覚悟をする必要があります。
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「部下のメンタル不調」を見抜く3つのサイン
東洋経済オンライン
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
私は精神科医として日系企業の米国駐在員の方を数多く診察していますが、メンタルヘルスの不調を上司や会社に知られると人事評価や出世に悪影響が出るのではと懸念し、心身ともにかなり状態が悪くなっても会社では気丈に振る舞って周りに気づかれないようにしている方がかなり多いです。 たとえ上司が部下の不調に気づいたとしても、本人が頑なにそれを認めないケースも多いかと思います。辛い時には我慢せず気軽に相談できるようなカルチャーを会社組織として醸成し、メンタルヘルスの不調での休職や業務負荷の調整が人事評価や出世には影響しないというメッセージを常日頃から従業員に向けて発信していく取り組みが必要だと思います。早期介入によりメンタルヘルスの不調はかなり予防できます。 誰でも一定以上の精神的・肉体的負荷が掛かれば遅かれ早かれ心身の不調をきたします。そもそも真面目で我慢強く、職場で優秀とされる人ほど仕事を抱え込み、ストレスを溜め込んで限界まで我慢してしまい、メンタルヘルスの不調を来しがちです。こうした従業員をメンタルヘルス不調で失うのは企業としても大きな損失だと思います。
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1人で悩まないで 緊急事態宣言下での妊婦さんへのメンタルケア、ポイントは
Yahoo!ニュース 個人
【音声】アメリカにおける心のケア方法に学ぶ
NPコミュニティチーム
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
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共同通信
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
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竹内結子さん死去 40歳 ドラマ「ストロベリーナイト」、朝ドラ「あすか」 映画、舞台でも活躍
スポニチ Sponichi Annex
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
また痛ましいニュースです... 憶測は避けたいですが、1月に出産されていることを考えると、産後うつの可能性も否定できません。 産後うつの発症率は約7人に1人とされています。また、産後の女性の死因のトップが自殺です。ホルモンバランスの変動、妊娠・出産・子育てによる肉体的・心理的なストレスの増大により産前産後はうつ病の発症リスクが高く、うつ症状をすでに産前から発症しているケースも多いですが、残念ながらそうした方のほとんどが精神科専門医による診断、治療を受けていません。 母親の健康、生命だけでなく、子供の成長発達に対する産後うつの悪影響を避けるためにも、周産期医療・福祉の現場や乳幼児検診でもっと積極的な産後うつスクリーニングが実施されることを希望します。 スクリーニングのためにはエジンバラ産後うつ病質問票は簡便で、誰にでも手軽に使用できます。 https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/koho/youshien_guideline.files/youshien_guideline_2-2-2.pdf 妊娠中、授乳中でも安全に使える抗うつ薬もたくさんあり、多くの場合は治療で症状が軽快します。上記質問票で産前産後うつが疑われる場合は、躊躇わずに精神科専門医を受診して欲しいです。
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