Ray Shi

集中力のムダ遣い＝他人の言動や行動、結果、感情など、コントロールできないものを操作しようとしないこと 〈メリット〉 ① 「ものごと」に振り回されなくなる 　→起きるできごとによって、いちいち感情を乱されることもなくなる ②自分の手で不安やイライラを増やさなくなる 　→「操作できない」と割り切ってしまえば、余計なネガティブ感情を自家発電することもなくなる ③自分のパフォーマンスに完全集中できること 〈ポイント） ・「何に意識を向けないか」を明確にすること ・「何かを捨てること」から生まれる

〈レジリエンスを高める5つの方法〉 ①さまざまな視点で物事を考える ②気持ちの切り替えスイッチを持つ ③周りの人に頼る ④チャレンジを続ける ⑤自分の長所を理解する ーーーーーーーーーーーーーーーーー メディアの内容は、視聴者の関心を引くこと(=悪いこと)が 多くなってしまい、それに関してはどうもできないので 各々がメンタルを管理していく必要がある。

「トンネルを掘っているのか、未来を作っているのか」 「バリュー（提供価値）ベースで仕事をしよう」 　　howではなく、what・why 「バカだと思われてもいいから何でも質問しよう」 「想定外はつきもの。成功か学びしかないと思え」 個人的には上から2番目が心に刺さりました。 不安な時やわからない時はhowを知りがちですが、whatやwhyを求めると本質的な理解へ繋げられるように感じました。

サブスクが当たり前になっていることもあり、興味のあるものを理解し、選択することに積極的な学生が多くなっている。 本文に「Netflixのようだ」と述べられているように、この選択の仕組みは就活にポジティブな要素をもたらしてくれるものだと感じた。

「他社の悪口を言う企業は信頼できない」 ＝他社の悪口を言うことで他社の欠点を自身に認識させ、むりやり自信をつけようとしている状況にすぎない。つまり、自社が劣っていることを微かに自覚している人がとる行動である。 本文にあるような女性やSDGs等の問題においても、ただ表面的に批判するだけでなく、なるべく企業の意図（中にはそれがない可能性もあるが）を汲み取れるよう心がけたい。

ユニコーン企業... 　企業価値10億ドル（約1150億円）以上の未上場企業 　東南アジア、特にシンガポールで急増している 〈シンガポールで急増する理由〉 ・国立研究財団（NRF）の「研究・イノベーション・企業　　 　2025年計画（RIE2025）」 ・情報通信メディア開発庁（IMDA）の「オープンイノベーショ 　ンプラットフォーム（OIP）」（学術研究と実用化のギャップ 　解消） ・「SG:D Spark」プログラム（IT企業を情報、法律、広報、マ 　ーケティング、技術などの面でサポート）の実施

〈モデルナについて〉 ・2010年、米国で設立 ・2019年度までは市販製品が一つもなく、製品販売による売り　　 　上げはゼロ ・コロナウイルスのワクチンでは、170年以上の歴史を誇るフ 　ァイザーと肩を並べている 〈モデルナの凄さ〉 ・2020年1月13日、新型コロナウイルスの遺伝子情報開示か 　ら、たった3日でワクチン候補の設計を完了し、臨床試験の準 　備完了までは42日 　※このプロセスの最速は20カ月であり、業界的には信じられ 　　ないスピードである 〈モデルナの特徴〉 ・遺伝子情報さえ分かれば、短時間で対応する設計図 　（mRNA）を使用 　　→今後も、有効なワクチンや薬品を短時間で開発できるこ　 　　　とを意味する ・mRNAを機能させるために、DXの積極的な活用（自動化や　　 　ロボティクス、アナリティクス、データサイエンス、AIなど 　に1億ドル以上を投資している） 　　→デジタルを前提とした新しいタイプの製薬会社であり、 　　　「製薬業界のアマゾン」と言える

国民負担率... 　国民や企業が所得の中から、税金や社会保険料をどれだけ払 　っているかを示すもの 令和2年度 47.0%→令和3年度 48.0% 〈要因〉 ・コロナで所得が減少した人が多いため、所得に影響のない国　　 　民の負担が増えたから 〈内訳〉 　税金 28.7% 　社会保障 19.3%

・「朝型タイプ」と「夜型タイプ」は遺伝的に規定されている ・両者の活動量に大きな差はない 　→平日は通学や通勤などの社会的な制約のため同じ行動をと らざるを得ないので、差が見えなくなっている ・しかし、土曜日と日曜日の午前中にのみ、夜型の活動量の低　　 　下が見られた（起床時間と就寝時間が大幅に遅くなるため）

デジタル敗戦... 他国に比べ日本のDX形成が遅れていること 2001年 ・高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部（IT戦略本部）を内閣に設置 ・e-Japan戦略を策定 「世界最高水準の高度情報通信ネットワークの形成、教育及び学習の振興並びに人材の育成、電子商取引等の促進、行政の情報化及び公共分野における情報通信技術の活用の推進、高度情報通信ネットワークの安全性及び信頼性の確保」を発表 →しかし、世界第3位の経済大国である日本が サイバー能力では世界第9位 サイバー能力... 敵対国を攻撃できる以外の能力を指す 1．国内のサーベイランス（調査監視）・モニタリング
2．国家のサイバー防衛の増強
3．情報環境のコントロールや操作
4．国家安全保障のための海外のインテリジェンス収集
5．商業的な利益や国内産業の育成
6．敵対国のインフラ等の破壊や無力化
7．国際的なサイバー規範や技術基準などの定義づけ 〈今後の課題〉 ・敗戦」の事実としっかり向き合う ・自衛隊の情報システムを守る ・情報通信インフラや、金融などの重要インフラを守る

素人からすれば、それほど変わらないように感じる量でも、それぞれ適していると考えるターゲットが非常に明確で、マーケティングの勉強になる。

若者をもターゲットにでき、投票率の向上や、政治に対して1人1人が向き合うきっかけが生まれると思うので、ぜひ日本でもやって欲しい。