井上 佳三

寄稿させていただきました井上です。 自動車メーカーにとって１００年に一度の変革期とコロナショックが重なり、より事業の選択と集中は進みつつあります。ある意味でモビリティカンパニーとは、いったい何のことなのか？どういうビジネスを作るのか？の議論は加速しているように思います。 JR東日本は決算発表で、MaaS・Suica推進本部の新設を発表するなど、他社も粛々とモビリティサービスへと前進しています。 トヨタが交通事業者との協業し、まちづくりを通じてノウハウを得ることで、新しい「ユーザーとクルマの関係」や、「クルマとまちとの関係」を見出し、新たにモビリティサービスを自動車販売店などを通じて各地で協創しています。 ユーザーとのデジタルな接点と新たに持ち、人の移動やその目的から、まちの状況を理解する。マイルートによって、ユーザーや街にどういった変化をもたらしているのか。その解像度が上がってくるこで、デジタルツインで街づくりや交通、クルマの台数、移動やその目的、広告などによる行動変容など、どんな関係性があり、どう繋がるのか。この難問解決の糸口が、マイルートのような取り組みの中から見え、モビリティカンパニーとしてのビジネスモデル構築のヒントに、なってくるのではないでしょうか。