木村 康二

ただ単純に、学校の勉強で培ってきた論理的思考力が武器に最もなりやすい業界だから、、、という見方ができると思う。 また、クライアントが、学歴という権威トレンドを持っていた場合においては、特に大学名で信頼してもらいやすいというポジティブなファクターも見過ごせない。

実際に色々な求人サイトなどから、時折、フルリモートの案件が出て来たりすることがあるけれども、特に、出社組と給与面で差をつけていないケースが多く散見される。 この記事のような枠組みで語られるのは、一部の大手や上場企業であって、ベンチャー企業や中小企業を、あまりターゲットとしたリサーチではないのでは？と、疑問を持たざるを得ない。

アメリカの大学でMBAを取得して、その後に、マッキンゼーやBCG、アクセンチュアなどに就職して、投下した学費を十二分に回収できる、、といった見込みがあるのであれば、それなりに海外留学というのは、費用対効果で考えても、そんなに悪い選択肢ではないようにも思えるが、結局、一つは海外の経営学修士のハードな授業についていけるのかどうか？といった問題点や、仮に無事に卒業できたとしても、外資系コンサルティングファームで活躍していける保証などはどこにもないことから、ある意味、勝負を賭ける！といったマインドがないと、奨学金を借りてまで、そこまで思い切った冒険はできないといったところが、正直な本音ではないだろうか。

GPIFをはじめとした、年金資産の運用会社の資産運用担当者というのは、書類選考の段階から、かなりのハイレベルな選考がなされていた。もちろん、生命保険会社の資産運用担当や、ゴールドマンサックス、モルガン・スタンレー証券の資産運用担当者はさることながら、GPIFも、学歴フィルターをはじめ、職歴要件、資産運用実績経験ともに、おそらく、かなりハイレベルな要件を求めていたと思われる。 この種の求人案件というのは、主に日系転職版に載せてくることになると思われるが、本当のエリートが集うポジションなんだろうなという募集要件だった。 だからこそ、これだけの実績を残すことができた、、という見方も、ある意味においては、正解なのかもしれない。

GPIFの運用にしても、年金の運用自体が、そもそも株式の値上がり益、つまり、キャピタルゲイン頼みになってしまっている感が否めない。生産年齢人口自体をもっと増やすための施策なり、年金の仕組み自体の改革なりが必要になってくるはずだと思うのだけれども、結局は、株価の上昇頼みになってしまっていて、どこまで信用していいのか？というのが、本音の人が多いのではないだろうか。

勉強でも、仕事でも同じ話だとは思うけれども、あらかじめ、「ゴール」が明確にわかっている場合には、激務の割には思ったほど、ストレスを感じにくい．．．といったことが往々にしてあるといった話を聞いたことがある。 この経営者（CEO）についても同じ話のような気がしていて、要は、「自分でコントロールすることができる範疇」の大きさが、どの程度のレベル感であるのか否か？によって、「仕事」というものに対するストレス耐性というのが、根本的に変わってくると推測される。

国家公務員一種をはじめとしたキャリア官僚については、いわゆる「トップエリート」になれる！といった、ある意味での最も権威あるポジションの象徴だったように思われる。しかしながら、若いうちは、過酷な超長時間労働や、深夜残業などが常態化しているというのも、事実のようだ。 では、なぜ、昔よりも、敬遠されているのか？といったら、それは「マッキンゼーやボストンコンサルティンググループをはじめとした外資系コンサルティングファーム」に行ったほうが、自分の実力がつく！という判断に基づくところが、非常に大きいのではないだろうか？同じ長時間労働であったとしても、論理的思考力や、仮説構築力など、ビジネスの実践で使える高度なスキルを磨けるといった点に、より魅力を感じている人が多いのかもしれない。

僕が一般的に抱いていたケースとしては、日本の場合、中小企業のCEOの後継者問題で、M＆Aが不可避になってしまっているというケースが、最も最多を占めているというケースだ。この日経の記事には、大手企業のM＆Aが大々的に取り上げられているけれども、最も、深刻なのは、高齢化した中小企業のトップの後継ぎ問題なのではないだろうか。 実際問題、M＆Aセンターやストライクなども、こうした中小のM＆Aを促進することによって、利益を得ているケースが多いと思われる。

結局は、本人がメンタルを病まないかどうか？が一番、重要なんであって、「自分に向いている仕事」というのは、そのための一つの手段だと思う。しかしながら、「自分に向いている仕事」あるいは「自分が好きな仕事」というのは、自分自身がメンタルを病まないための最大の予防策であると同時に、人生最大の生きがいを見つけられるか否かの大きな分岐点でもあるとは思う。 ただ、そうはいっても、才能がある分野に一極集中している人もいれば、いろんな分野に分散されている人もいるわけであって、あなたは経理の才能が100のうち、100あるから絶対にこの仕事を続けたほうがいい、もしくは、ありとあらゆる分野に才能が10ずつ10分野にわたって分散されているから、あなたの場合はゼネラリスト型のサラリーマンとして器用に渡り歩いたほうがいいといった「客観的な測定」は、なかなかできるものではない。たとえ、大学院まで心理学を学んで臨床心理士を取得し、キャリアコンサルタントとして第一線で何十年も活躍したベテランであったとしても、それを（本当に）正確に言い当てるのは難しいのではないだろうか。 しかし、だからこそ、NewsPicksといったコンテンツや人工知能のサービスなどがあるのであって、その自らの才能を掘り当てられる可能性それ自体は、一昔前と比較すると、格段にその確率が上がっていると思う。その上で、自分の頭で考えて仮説・検証サイクルを回していく他に道はないのではないだろうか。

これまで色々な転職サイトや、企業や人材紹介会社のキャリアコンサルタントの方を見てきたけれども、そのいずれもが、画一化（統一化）されたルールがないということ。もちろん、一般論としてのビジネスマナーや定型化されたビジネス文書のフォーマットというのは存在しているのではあるけれども、それに基づいて、「自分が行きたい！」と思った企業へアプローチしたからといって、面接はもちろん、書類選考が通過するかどうかすらも危ういという実態が確実に存在する。 その中には、学歴フィルターといったものや、一般的に格調高い企業に勤めていたかどうか？そして、これからは、何よりも「（スキル面において）何ができるのか？」といったことを、問われてくるものではあると思う。したがって、ただ単純に「企業」と「人」を人口知能に基づいて、あるいはキャリアコンサルタントのこれまでの経験・知見に基づいて、マッチングすればいいというだけの話ではないと思う。ある意味、大学入試と同じように、一種の合格（選考通過率）可能性のようなものも、みんな、無意識のうちに計算しながらエントリーをしている人がほとんどなのではないだろうか。そういった背景があることも踏まえた上で、その人の持てうる限りの最大限のポテンシャルを引き出すことができる職場にキャンディデイト（応募者）が入社できることができれば、本人にとってこれほど嬉しいことはないと思う。何よりもまず、メンタルを病んではならないという前提があった上でのマッチングだと思う。

日本車が価格面においても品質面においても、世界でトップだった時代は終わってしまったのか？という疑問を少し投げかけてしまっているようなニュースのように思われてならない。特に、電気自動車やハイブリッド自動車などにおける分野においては、日本の自動車メーカーが、群を抜いて強いといったイメージがあっただけに、パソコンや家電と一緒で、韓国に日本が技術面や価格競争力の面で追い抜かれてしまわないのかといった点が、非常に心配だ。 家電などの分野と違って、自動車の生産工程においては、いわゆる日本人の精密で正確な作業といった点が品質に大きく貢献してくることから、一概に言えないけれども、もし電気自動車などのエコカー分野においても、日本が他国に追い抜かれてしまったとしたら、その経済的損失は計り知れないものがあると言わざるを得ない。

中国は論文などのデータ改ざんなど、いろんな意味でのデータの改ざん疑惑があるため、この2021年成長率目標についても、本当の意味で実質的な数字なのかどうかということに対して、疑問を抱かざるを得ない面は確実にあると思う。 たしかに、デジタル化の推進など特にIT分野面での優秀な人材が育っているというのは、実感として、かなり実感するものがあるのだけれども、「正確なデータ・データ予測」よりも、「自国の経済成長率をいかによりよく見せるか」といった点に注力しすぎている面が、垣間見えるため、どこまで信頼していい数字なのかどうかが正直、わからない。