石田 吉信
株式会社Lond 代表取締役/CSR expert
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「生い立ち関係なく、全ての人が自分を誇れる人生を過ごせますように」 子どもの貧困解決、虐待撲滅を目指して。 サステナビリティ/エシカル
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アパレル業界 待ったなしのSDGs対応とリスクまみれの産業政策 地球温暖化で8000万人死亡・経済損失２兆円！！
石田 吉信株式会社Lond 代表取締役/CSR expert
もう、大量生産、大量消費、大量破棄の時代は終わりですね。地球も持たないし、資源も有限、そして先進国の消費者たちももう流行にながされるのも飽き飽きしてきている。
今こそ企業と消費者が行き過ぎた利便性をやめて、可能な限り環境負荷の低い選択肢を共に創っていく時代だと思う。
「国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）によれば、世界の気温上昇が2021～40年に1.5度に達し18年の想定より10年ほど早くなるという報告をした。さらに、化石燃料への依存が続く最悪の場合、41～60年に2.4度、81～2100年に4.4度となる。
IPCCの報告書では、この1.5度の気温上昇は我々人類の影響によるものと断定。すでに、その影響は、カリフォルニア、ロシア、トルコなどで頻発する山火事などの形で出ており、地中ガスの放出により細菌が地上に巻かれる可能性もあるという。さらに、気温上昇に伴う熱波による死者数もすでに増加している。2000年から2018年にかけて65歳以上の人が暑さの影響で死亡する確率は55%増加した。」
「環境省のホームページでは、毎年総投入量35~40億枚の半数、約20億枚が売れ残り、そのうち68%が焼却されているとしている。」
新型コロナ“神対応”連発で支持率爆上げの台湾 IQ180の38歳天才大臣の対策に世界が注目
石田 吉信株式会社Lond 代表取締役/CSR expert
蔡英文総統、カッコイイリーダーだ。
政治家は責任感、対応力であるresposibiltyを持っているべき。
日本のこのままの状況では労働集約型のビジネスは衰退の一途だ。
長期戦になればなるほど辛い。
短期で終わらせるための施策にすべき。
補償をしっかりし、都心を一気にゴーストタウン化させたほうがいい。
今のままじゃ自粛したくてもできない。しかし売上も世論と共にジリ貧だ。
色々兼ね合いがあるだろうが、スピードも優先順位を上げるべき。
100点の施策なんて無理なのだからできるだけダメージがフェアになりほうなところで強行すべき。
26歳が現法トップ。自動車ローンを組めない人の生活を変える
Global Mobility Service | NewsPicks Brand Design 【ＴＰＰ発効】食品値下げで効果実感 豪州産牛肉の前倒し値下げも
石田 吉信株式会社Lond 代表取締役/CSR expert
本日TPP発効。
ホルモン剤たくさん使った肉やら、遺伝子組み換えの穀物やら、
とにかく安くなるからH&Mが入ってきたばかりのように日本国民がそちらを買っていけば国内の農家は淘汰され、
グローバルで力のある農業会社の利権の含んだ種が日本を支配する。
種がある程度広がれば風で広がりその種が入ってしまった田畑も外国種の利権になる。
【エシカル】なマインドが育ってない日本は安くてラッキーってかんじで簡単にひっくり返ってしまうかなー。
TPPで価格安くなった！！っていう声を拾ったり、消費者のお財布事情をクローズアップした記事がこれからたくさん溢れるんだろうなぁ。
しっかりクリティカルに見て勉強して発信していこう。
とりあえず来年からしっかり自分の食の調達に向き合って選択していかないとなぁ。
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-1108.html
【こちらから引用】
遺伝子組み換え食品で暴利をむさぼっているグループのひとつ、モンサント社が、社内の売店や社員食堂では遺伝子組み換え食品の使用を禁止しているという話が巷を駆け巡っています。
モンサントは、飢餓から人々を救う、というポリシーで、貧困国に遺伝子組み換え食品を絶えず押し付けているわけですが、まさにその遺伝子組み換え食品を、モンサントの従業員には(食堂などで)出していない、ということがFriends of the Earthによって、1999年、暴露されたのです。
1000兆円「再エネ」市場。20代・30代がリードしていける理由とは
自然電力 | NewsPicks Brand Design 石田 吉信株式会社Lond 代表取締役/CSR expert
【世界のトップ企業は、環境負荷が低いというCSR（Corporate Social Responsibility）的な観点だけではなく、コストの削減と安定性というビジネス判断で、「事業稼働に使う電力のすべてを再生可能エネルギーによる電力で賄うことを目指します」と宣言しています。
注目すべきは、グーグル、マイクロソフト、ナイキ、ゴールドマン・サックスなど米企業番付「Fortune 500」の上位に名を連ねるような世界有数の大企業がこの動きの先陣を切っていること。
アップルは再生可能エネルギー由来の電力で作った部品しか購入しないと、サプライチェーンの協力会社にも要求しています。
まさに今、世界のエネルギー事情は変わり始めています。
再生可能エネルギーは2040年までに世界の電力の60%以上を賄い、市場規模は既存投資額を含めると1000兆円を超えるといわれています。
そのような状況なのに、日本での再生可能エネルギーの利用は大規模な水力を除くと、たった７％程度。先進国で最低です。
GDP世界３位で、エネルギー消費４位の国の再生可能エネルギーの比率が一番低いのはやはりおかしなことです。】
SDGsの要請もあり、Lond groupは【みんな電力】に切り替えました。
全国23万店舗ある美容室が再エネに切り替えていったら、、、
「山田孝之バスト測定」の舞台裏。SNS時代の広告モデルとは
ミーアンドスターズ | NewsPicks Brand Design 
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