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心理学・行動経済学で用いられるカタカナの「ナントカ効果」18選【イラスト付】
Mocha(モカ)|お金の知性が、人生を変える。
山極 毅株式会社経営人事パートナーズ 代表取締役 人事戦略デザイナー
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発作が起きてる時に大丈夫?って聞かないで(泣)
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山極 毅株式会社経営人事パートナーズ 代表取締役 人事戦略デザイナー
今日は、少しあなたに想像して 頂きたいお話があります。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~ あなたは、久しぶりの休日を離島で過ごすために、 クルーズ船に乗っています。 空は透き通るようなブルー。 海は深く青い水をたたえ、 太陽の光を受けて輝いています。 海からはさわやかな風が優しく流れ込み、 心が浮き立ちます。 ですが、突然、、、 船の緊急事態を知らせるベルが 鳴り響きました。 波は大荒れ、船が傾きはじめ、 みるみる内に深い海に沈みこんでいっています。 どうしよう。このままでは死んでしまう。 頭はパニック状態。 死にそう。どうしよう。 誰か助けて。深い海はもう目の前。 沈み込んでいっている。 息ができない。 そこへ、船長さんが心配そうな顔で 「大丈夫ですか?」 と訪ねてきました。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~ あなたは、 この船長さんからの 「大丈夫?」 という質問をどのように感じますか? 色々な感想があると思いますが、、、 実はこのお話をあなたにお伝えしたのは パニック発作が出たときに「大丈夫?」 と聞かれることがどんなことなのかを 少しでもお伝えしたかったから...。 というのも、 パニック発作が起きている時、 側からみれば"ちょっと"しんどそう... くらいに見えるのですが、、、 発作を起こしている本人は、 今すぐにでも死んでしまいそうな精神状態。 そんな状態の時に、 「大丈夫?」と聞かれると 拷問を受けてるような感覚になる そうなんです。 きっと多くの人は、 目の前で発作を起こしていたら 心配と優しさの気持ちで 「大丈夫?」 と言ってしまうと思うんです。 もちろん、私もその1人でした。 パニック発作のことを妻に教えてもらうまでは。 では、もし、、、 目の前で発作を起こしている人がいたら どんな対応をすれば良いのでしょうか? 難しいですよね。 また、思わず「大丈夫?」 と言ってしまいそうです。 「大丈夫?」ではなくて どんな声かけをしたら良いのか、、、? そんなことを 動画で妻と話をしましたので よければご覧ください。
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日本の人事部に黒船襲来!ISO30414への準備はできていますか?/山極毅 Are you ready for ISO30414?
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山極 毅株式会社経営人事パートナーズ 代表取締役 人事戦略デザイナー
あなたはホワイト企業というと どんな会社が思い浮かびますか? 人によってイメージは様々だと思います。 例えば、 ・有給を取らせてくれる会社 ・サービス残業をしない会社 ・給料が高い会社 などなど、なんとなく 「従業員にとって良い会社」 という感じでしょうか。 ですが、 これからは従業員だけでなく 「投資家」がホワイト企業であるかどうかの 判断ができるように しないといけなくなるんです。 、、、、というのも アメリカで既に 「人的資本 情報開示 義務」 というものが始まっていて 徐々に日本にもそれが 入ってきているんです。 別名、「ISO 30414」 と呼ばれるものなんです。 少しづつ、 私のメルマガでもこの内容を発信しているのですが ・漢字がたくさん並んでるし ・数字も並んでるし こういう難しい単語の羅列が苦手な方はきっと 文字を見るだけで 「ウッ、、、(-_-;)」 ってなりますよね(笑) 色々と難しく聞こえるかもしれないのですが、 簡単に言うと、、、 これまでは、ヒトを"コスト"と捉えてきたのですが それが"資本"扱いになるということです。 そして、 その人的資本がどういう状況なのか が判断できるように 世界で同じ基準が設けられた というんです。 これまでは 会社の資本と言われている 「ヒト・モノ・カネ」の内、 「モノ・カネ」については 財務諸表などで詳しく報告をされていましたが、 「ヒト」の詳しい情報は開示されていませんでした。 ですがこれからは 企業は「ヒト」の情報も出すという 義務があるんです。 では 「"ヒト"の情報というと、  一体どんなものなのか?」 ですが、、、 冒頭に申し上げた 我々が思っているような 「有給消化率」などの情報は 序の口なんです。 もっと細かく、幅広く ・"真のホワイト企業"かどうか、 ・"優良な企業"かどうか、 を判断するために 色々な開示する内容が定められているんです。 、、、ということで! 今回は、「ISO 30414の情報開示義務」 について触りの部分の解説をしましたので よければ動画をご覧ください。
ついに登場したハイブリッド型人事戦略とは?
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山極 毅株式会社経営人事パートナーズ 代表取締役 人事戦略デザイナー
2020年は、ジョブ型人事制度が大きく取り上げられた一年でした。 みなさんの会社の人事制度も、色々と検討が進んでいるのではないでしょうか? しかし、会社経営という立場から見たら、ジョブ型だろうがメンバーシップ型だろうが、さほど大きな差は無い!というのが実態ではないかと思うのです。 人事制度はあくまでも手段ですからね。 なんのための手段かと言えば、会社の経営目標を達成するための方法です。 ですから、人事部や人事業界の一部だけで盛り上がっている感はあるように思います。 それよりも今は、新型コロナウイルスが蔓延したことによる営業の自粛とか、人の往来が減ったことによる売り上げへのインパクトをどうするか? ということの方が大事な経営課題になってきました。 最近感じるのは、厳しい経営環境は同じであるにも関わらず、勝つ会社が存在するということです。 この差はいったいどこから来ているのか? 答えは、意外にカンタンです。 それは、「人」から来ているに違いない、と思います。 最近、ある顧客企業で6か月実施してきた管理職研修の卒業式がありました。 研修テーマは、「自分の殻をやぶり、部下育成のための行動を起こし、タイムマネジメントの達人になる」 という内容です。
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菅政権で給与アップのチャンス?
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山極 毅株式会社経営人事パートナーズ 代表取締役 人事戦略デザイナー
菅さんが総理大臣に就任した直後、結構過激な発言をしたことが話題になりました。 温厚そうな菅さんが、こんなこと言うのか?と思った人は少なくないと思います。 その発言とは何か? それは、「最低賃金を引き上げるべきだ!」という意見でした。 最近では、経団連に継続的な賃上げの要求もしています。 業績好調なら、ベースアップの復活も検討して欲しい、という具体的な要望もあります。 すかさず経営者からは、「コロナで売上激減しているのに、そんなことできるわけない!」という悲鳴があがりました。 さて、山極さんは、菅さん派ですか? それとも経営者派ですか? と突然聞かれても、なかなか選択に迷うところです。 自分のことを考えれば賃上げは歓迎だけども、その影響で会社が生き残りのためにリストラして、その対象が自分になるのは嫌だし。。。 実は、菅さんがこの方針を決めた背景には、ある経営者の考え方が影響があると言われています。 この経営者の方は、社寺等の伝統建築や邸宅の設計や施工、国宝や重要文化財などの文化財の修繕と補修を業務とする企業の社長さんです。 この会社は、2016年時点で日本の文化財装飾に関わる4割の職人を抱える、業界最大手企業らしいです。 社長の名前は、デービッド・アトキンソンさん。 イギリス生まれの元証券マンで、オックスフォード大学での専攻は「日本学」というご経歴です。 菅総理は、官房長官時代からアトキンソンさんと親交があるそうで、彼が主張する賃上げ理論に一理ある、というスタンスをとっているらしいのです。 そしてもう一つ。 彼は、「日本の中小企業の数を半分にせよ」という持論を持っているのです。 えっ!? なんでそんなこと言うの? と誰でも不思議に思います。こんな状況で、そんな主張ってありなのか?と思いますよね。 ということで今回の動画では、アトキンソンさんと菅さんの主張を、人事の客観的データで検証してみることにしました。 こういう極端な主張には、「なるほど!」と膝を打つような発見があるかも知れません。 あるいは、「さすがにそれはまずいでしょう。。。」ということもありそうです。 さて、人事コンサルタントの結論はいかに?
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美容院でじっと座っていられない!どうしたらいいの?
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