本線とは逸れますがサッカーをしている本田選手を観たいです。最近の物申す的な活動(？)はもう要らないです。

1.6はイールドスプレッドに照らしても18年秋の金利上昇→株調整を想起させる水準であり、2-10年スプレッドで言えばバーナンキショック並です。もう「良い金利上昇」とは言えないでしょう

貯蓄と実体経済への影響について色々な論考が見られています。これをインフレの芽、もしくは「マグマ」と表現する向きも散見されますが、こうしてショックによって蓄積された貯蓄が二度と復活の芽を見られなかったのが日本であり、結果として物価や金利が低位安定する日本化現象に繋がりました。貯蓄をバネと見るか、それとも不吉な兆候と見るか、対照的な視点があり得ます。 ご笑覧下さいませ。

イールドカーブの形状、潜在成長率との相対関係、株価との相対関係（イールドスプレッド）、実質金利の動き等々、10年利回りを巡る水準感については色々な尺度から色々なコンセンサスがあり得ます。当初1.5％と目された節目は目前であり、その上を考えなければならないとは思いますが、それでも「野心的に見て1.7％」という感触は未だにあります。昨年来の名目金利上昇と明確に異なるのは実質ベースでも上昇している点であり、そうなってくると株価の動揺はいつ、何時起きても不思議ではないという点も押さえておく必要があります（SP500のイールドスプレッドは金利上昇が株価調整を招いた18年10月並みです）

コロナ対策とは別人のような答弁でやはり凄い人だなと驚きました。科学的根拠に基づく判断という観念をお持ちだったとは。

都知事(？)による謎の都立公園駐車場封鎖がなければスッキリした展開だったと思います。たまには人の恨みを買わないようなプレゼンスの示し方も見てみたいと感じます。恐るべきは誰が見ても効果や時期について的外れの政策を静止できない都政の現状だと考えます。

減少が鈍化傾向という言葉を毎日目にしますが、傾向はいつか必ず鈍化します。医療ひっ迫を防ぐという大義だったはずですが、こうしてゴールポストを動かしすぎるからいざ宣言を出しても言うことを聞いて貰えないのだと思います。

そもそも東京都での解除の目安を新規感染者数「1日500人」とするというのが最初の約束ではなかったでしょうか。「減少ペースが鈍化している」と減少の度合いまで議論の対象にするという話は難癖に近いと感じます。 あと8割接触減らさなくてもここまで減ったことについて京大の先生にご説明願いたいと思います。

ユーロ高に懸念というのがヘッドラインになっていますが、議事要旨では「ユーロ高は反転した」と明記されている部分もありますし、それは米実質金利の反転によるものだという指摘もあります。また、ユーロ高がHICPを抑制する効果についてもこれまでの試算が過大推計だった可能性も指摘されています。どちらかというと米実質金利上昇をテーマにユーロや株、クレジット資産に与える影響が話題だったのであって、ユーロ高に懸念、は主要テーマではなかったと思います。

都心終了、移住ブームという煽りとは大分印象が異なりますね

現在、金融史上最大のリスクとして「コロナの終息」を上げる人々は多くなってきました。裁量的なマクロ経済政策の撤収はワクチン効果の浸透共に予見されて当然なものであり、財政政策に関しては徐々にその議論が始まるでしょう（既に米国の政策論壇ではそういった機運が高まっています）。 一方で、金融政策は撤収を口にするのも憚られる状況が続くはずです。1月議事要旨からもそれは明らかでした。しかし、市場参加者も愚かではなく、ワクチン接種回数と新規感染者並びに死亡者数のチャートは常にウォッチされています。公式に「終息」に至るのはだいぶ先でしょうが、このままいけば夏頃にはそれを期待する声も出てくる可能性はあります（医学的な見地からの議論はさておき、です）。アフターコロナが見えてくるという朗報によって株価が大きな調整を迎えることはありそうです。 とはいえ、所詮は低金利が23年末まで継続することは堅いですから「株の債券化」とも言える現状の株高は達観すれば続かざるを得ないと思います。それが健全か不健全かは別にして、運用者目線からは3万円だから手を止めるという話にはならないだろうなとは察します。Fedも株安を招くほどの金利上昇ならば容認はしないはずです。モラルハザードと言えばそれまでですが・・・ ご笑覧下さいませ。