セキュリティ面の問題は当然ついて回りますが、新しいことへのチャレンジにはリスクはつきものですが、現在の技術でなんとでも出来るかと思います。 しかし、amazonがセキュリティ会社や不動産デベロッパーと連携していく姿こそ一番恐ろしい。 いずれ日本の全てのデベロッパーやセキュリティ会社がamazonと提携することになる未来はそう遠くない気がします。 お客様第一主義の精神は本当に驚愕。

このタイミングでの後任にはどんな能力が必要なのかを考えてみると、 「現状をまとめて、結論を出す」能力と「開催できないときの責任を取る」能力ではないのかと思います。 橋本五輪相はどの能力が買われて後任候補に選ばれたのか？ まさか、女性蔑視発言の後だから周りのイメージ回復をするために「女性という」能力だけを買われているのであればとんでもない話になりそう。

EV化によりモビリティ業界に新たな競争が生まれ市場がさらに成熟されることが楽しみです。 新規参入のメーカーでも多くのチャンスがあると思います。

何も加勢できないですが楽しみにしてます。

カリスマ性のあるCEOが退任することで今後のamazonがどうなるか注目です。 あれほど巨大な川になってればもう関係ないのかも。 ベゾスは今後何をするのかも期待！

自社配送を検討できる企業はそれなりの物量とエリア需要が高い企業が中心となると思います。 また、自社配送の導入を検討するときは既存宅配業者とかなりタフな交渉が必要となってくることは間違いない。 前職でも自社配送を導入検討した際は宅配量の多いエリアから開始を考えるため、既存宅配業者の物量は減り運賃アップの要求が来ます。 また、複数の配送業者(自社配送含め)を利用するとボリュームディスカウントが効かずよくよく見るとコストは変わらず手間ばかり増える結果にも。 ある日突然運賃交渉に来る既存宅配業者を利用し続けることについての危機感は全EC事業者が持っていることは間違いないものの、自社配送の導入にはなかなかハードルが高い(と思ってしまう)ことが往々にしてあります。 事業の成長イメージを明確に持てていないと自社配送に踏み切れないことは間違いないと思います。

正直、この記事を読んで何を伝えたかったのかさっぱりわからない。 というより読解力の乏しい私は批判ありきの記事のようにとらえてしまう。 「保護者の意見」は不満のみ掲載している。肯定的な意見は本当になかったのでしょうか？ >ある小6生は学校で「履歴はチェックできる」と言われたため、怖くて、家では指示された学習アプリしか使わない。小6生の母親（50）は「なんだかちぐはぐ。制限を厳しくかける必要はないけれど、配布と同時に勉強も含めいろんな形で使えるように教えてほしい」。 上記は小学校6年生に対しては最小限の労力で正しい指導のように思うがそれに対しての不平不満レベルの保護者のコメント。 >一方、家庭で動画は見られるため、夜中にこっそり自分のスマホより大きな画面でユーチューブを見る生徒もいる。中3生の母親（51）は「iPadを買ってあげられない家庭にとっては、キーボードを打つ姿を見るだけでうれしい。ただ、なぜこの受験前に……とも思う」と複雑な心境を明かす。 上記の文章は夜中にYoutubeを学校から支給されたタブレットで学習と関係ない行動をしている子供の親が「タブレットをもっと早く支給してくれれば子供がもっと遊びに使えたのに」というような内容に捉えてしまう。 もちろん配布する側にも様々な問題があることは事実でしょうが、その事実を指摘する内容があまりにも稚拙な意見を引用していることが非常に残念。 新聞社としては配布する側を指摘するのであれば 「なぜこのような規制だらけのタブレット配布になってしまっているのか？」 を追及した内容を記事にしてほしい。

下記の発言は今回の自分自身の発言に向けての言葉だったのではないでしょうか。 公の場で自分自身でリスクを取り未来に向かって言葉によるイノベーションを発信し、後世に問題提起を行ったように感じます。 >イノベーションはかならず誤りを犯します。問題はいかにミスをしないかではなく、ミスをした後に改善・修正し、イノベーションを持続できるかどうかです。 リスクのないイノベーションとは、イノベーションを殺すことです。 上記の言葉はすべてにおいての原理原則のように思います。 様々な噂がありますがご無事であることを祈ります。

トランプバッシングによる支持率アップはもうすぐ使えなくなるので実弾投入からのスタートはわかりやすい施策。 実弾投入で支持率が上がるのか？という疑問を持たれる方はマイノリティーでマジョリティからは支持をもらえるのでしょう。

テクノロジーの会社に在籍して、テクノロジー開発に携わっている担当者がこんなずさんな方法で社内機密を持ち出そうとしたことがやっぱり理解できない。 このずさんさはもはや、楽天モバイルを叩くためにSBの二重スパイだったという陰謀説を感じてしまいます。

前回と同じ「緊急事態宣言」という言葉では前回と比較されてしまいますが、前回は全国的に宣言発令で今回は都道府県を指定し条件を変えての宣言発令。 国が定める「緊急事態」の対応が2つも3つもあると国民が受ける印象は「緊急事態」とはならない。 「緊急事態目前宣言」とかのほうがよかったのかも。

契約終了の内村選手も辛いが、終了せざるを得なかったリンガーハットも苦渋の決断だったはず。 国民的スターの金メダリストの契約終了させるとなると企業へのイメージや財務状況を当然疑われます。 色々わかったうえでの決断なので推して知るべしという状況なのでしょう。 ただ、本件で他の企業がアスリートとの契約を躊躇してしまう雰囲気にならないことを願います。