宇田川 元一

日本経済新聞の連載「組織の課題と変革の方向性」第4回です。 今日はバーゲルマンとクリステンセンの議論を取り上げて、戦略やイノベーションにおいても、適応のパラドックスがどのように起きるのかという切り口から説明しています。 前回取り上げたワイクの理論は非常に色々な研究者に援用されるのですが、彼らの研究にも大きな影響を与えています。 彼らの分析した領域においても、1度成功を収めると、戦略にも慣性力が働くようになって変わらなくなり、イノベーションを生み出すことも難しくなります。しかも、わざとそうしているのではなく、合理的にそうなっていきます。 これをどう変革していくのか、というのが企業変革上の大きな課題で、そう考えると企業変革の実践には常にジレンマがつきまとうことがわかります。 是非お読みください。

「やさしい経済学」への連載の第３回目です。 今回は、ワイクの組織化のモデルを説明しながら、組織が環境適応を果たすと、どうしてその後衰退が起きるのか、という論理を説明しています。 ワイクのモデルは複雑なのですが、あえてシンプルに説明を試みました。 ワイクが述べているのは、組織は一度環境適応を果たすと、そのときの解釈の図式（因果マップ）で物事を解釈するようになるので、問題を問題だと認知できなくなる、という現象が起きます。そんなイメージで読んでいただければと思います。

今日から８回にわたり、日本経済新聞朝刊「やさしい経済学」コーナーに「組織の課題と変革の方向性」と題したコラムが掲載されます。 よろしければご覧ください。毎回一つの理論を取り上げてテーマについて考えていきます。 初回はセンスメイキング理論でも有名なカール・E・ワイクが1979年に示した「適応が適応可能性を排除する」という命題から、今日の企業組織の課題を考えていきます。

以前、NECの新規事業開発については、私もGIUという専門部門の立ち上げについてケーススタディを書いたこともあり、同社の新規事業を作ることへの取り組みは、単に個人任せにしていないところがとても良いと思います。 広告記事ではありますが、よく読むと、デザイナー職を設置していたり、内側の資源を生かしながら外側で事業を作れるようになっているのがわかります。もちろん、社内との連携はコミュニケーションという言葉で、それなりにご苦労があるのだろうことは推察できますが、事実として色々な動きが出てきていることからも、バックにはコーポレートの少なからぬ支援の動きがあるだろうことが推察されます。 記事にもあるように大手企業がその莫大なリソースを活かしながら、いかに事業を機動的に生み出し続けるかということが重要で、そのためには背後で組織の構造（事業単位というよりも、分業やルーティンの構成体という意味で）を変革していくことが求められます。 そういう変革に取り組んできた企業としての現在地なのかなと思って読みました。