IMADA KENICHI

そうかもしれませんね、とこたえます。

仕事は相手があるものだということが分かれば、普通のことだと思います。

「やること、やり方、やる人を変えずに、今日より明日が良くなることはない」 実は日々の改善活動として、この目線で日本のメーカーは強くなってきたはずだが、経営になるとこう発想できなくなる会社がいかに多いことか。 やるべきことに集中するために、権限委譲する。 分からないことを素直に認められないとこれはできないことだとも思います。 どうしたって現場から離れれば最新の技術の詳細は分かりませんし、経営者がわかる必要もない。 メーカーの社長は「技術が分かる経営者」である必要もないのではないだろうか。

つまらなくしてるのは自分なことが多いです。 組織で働く以上必要な仕事だから任されているわけで、必要かどうかを確認して必要ないなら無くせばいい。必要ならそのミッションを果たすためにできることをする。 無くすものかどうか、やるべきかどうかすらもアクションしないでつまらないというなら、たとえどこにいってもつまらないのは変わらない。

子育て支援という趣旨は理解します。 お金配りは単に甘やかすだけで、考えなくなる国民をさらに増やすだけだと思います。 また、特定の対象者だけですと、誰もが将来に亘って使えるインフラになりませんので、やってる感だけのその場しのぎだとも思います。

やりたいことではなく、なりたい姿をイメージすれば、やるべきことは自然と見えてくるでしょうし、探しやすくもなります。 手段ではなく、目的が大事なんだと思います。

どの会社にも人材に関する考え方はあるので、まずはそれを見つめ直すことだと思います。 開示は企業価値を適切に評価してもらうための手段です。 自社にとってどの指標が大事か、それが競争力の源泉にどうつながっているかのストーリーを整理することが今回の開示義務化の要諦です。 求められた数字に対し、何がしかのストーリーをのせた方が、聞き手にとって意味あるものになると考えます。 ステレオタイプの怖い、怖くないではなく、会社がどうありたいか？を考える良い機会だと思います。

話は相手に伝わって初めて意味を成すので、相手によって変えるのは当たり前だと思います。

リスキリングはいつでもやるべきものかと。 育児も色々な状況があるので、使える時間があるなら個人の裁量で好きにしたら良いと思います。 岸田さんがイマイチなのか、原稿作る方がイマイチなのかわかりませんが、この発言をしたらどう反応されるかが分からないことの方が問題な気はします。

来て欲しいと言われた時点で遅いと思いますが… そもそも挨拶しに行くわけじゃないのだから、このタイミングで行かなきゃできないことかどうかも考えて欲しいです。 他国も行ったからみたいなことではなく、日本にとって本当に必要なことかどうかも含めてはっきりしたらいいと思います。

トラブルが何を指しているかは分かりませんが… 1. 金融機関からの説明が足りない 2. 金融機関からの説明が理解できない、もしくは理解できないことに気付けない 1.は論外ですが、金融機関の責任回避のための最低限のことはどちらかと言えば、投資家が説明されるまでもなく知っておくべきことと考えています。説明書に書いてあるし。 本質的に説明すべきことはその人のリスクに関する価値観を知った上で変えていかなくてはいけません。 電化製品の説明書を読まない方ならお分かりかもしれませんが、本当に知りたいことって説明書には書いてないことではありませんか？ 説明を通じて資本市場の仕組みを理解し、正しく投資行動に移れる。金融機関も耳障りの良いことばかりでなく、保身ではないリスク説明をすべきとは思います。 2.の理解できないことに気付けないことが一番の問題かと思いますが、改善がなかなか難しい。投資するなら丸投げしないで、勉強して欲しい。 一方、気付けない人を過度に保護する現行の法制度は、守るを通り越して甘やかしになっており、この国でリテラシーが上がらない原因かと考えています。

やることありきで突っ走るのは議論していないのと同じです。