DaiGoが先日紹介していた研究によると、1日30分以下の昼寝をする人はアルツハイマー発症リスクが下がるそうです。昼寝すると確実にスッキリするので、体感としても良い影響はありそうと感じる。

西本さん、高岡さん、本田さんの主張は「何度も伝えた」で、溝口さんは「気づかなかった」と。この構造は、創業者とその他のコアメンバーで起こりがちな事だと思います。 創業者からすると「腹割って話したい」でも、コアメンバーは「今まで何度も伝えたので話すだけ無駄」という風になり、最終的にはコアメンバーが会社を去る事になる。 コミュニケーションは人によって得意な点、不得意な点があるので、今回のようにうまくいかない事は多いと思います。 本当に難しい。。。 ただ、他の方もコメントされていましたが、コミュニケーションできないからという理由で、溝口さんを複数で一気に叩き、吊し上げる方法はダサい。溝口さんも人間です。めちゃくちゃショックだったと思います。下手したら取り返しのつかない事になったかもしれません。 西本さん、高岡さん、本田さんのやった事は、コロナを理由に他人をいじめたり嫌がらせする、村社会の住人を彷彿とさせるもので、とても残念でした。 日本がグローバル化社会で戦い、生き抜くためには、村社会文化をぶっ壊す必要があるというのは、御三方も承知だと思いますが、自身の行動はそうなっていない。

第二次世界大戦前後の「日本の主要な失敗策」から、日本軍が敗戦した原因を追究した『失敗の本質』にある失敗原因は以下。 1 長期ビジョンの欠如
2 明確な戦略、目標の欠如 3 目標達成に向けた合理性より空気を重視 4 過去の成功体験や慣習に固執 5 自己を過大評価 6 失敗から学ぶ姿勢の欠如 今回のアプリプロジェクトやオリンピック含めて、あらゆる問題の原因は上がフィットする。 ただ、このカルチャーは長年日本で根付いているものなので、何があっても変わらないと思う。空気を読まない若手リーダーがあらゆる場所に必要だが、既存の組織がダメすぎると誰も変えようとしないだろう。 結果、優秀な日本人/希望を捨てる勇気を持った若者は国外へ行き、国内に残る大多数は「茹でガエル」のように、いつか再起不能のダメージをくらうだろう。

> 日本には、鹿児島県の屋久島、青森県と秋田県にまたがる白神山地、北海道の知床、小笠原諸島という4カ所の世界自然遺産があります。いずれも素晴らしい自然遺産ですが、その素晴らしさを体感していただけるコンテンツが未熟であり、その本当の良さを国内外に伝えきれていないと感じています コンテンツとはホテルやアクティビティ、飲食店などを意味されていると思うのですが、建築物を自然に増やすことは、自然の魅力を減らす事に繋がるので注意が必要だと思います。 特に大型ホテルは、建築や運営の面で、広義な意味で地球環境を破壊する。そういう意味では、カーボンニュートラルなホテルが世界のスタンダードになる時代がいつか来るはず。 太陽光発電をメインにし火力発電やガス発電からの電気使用はバックアップ程度に留める。そうなると、現実的に従来のホテルや旅館の設備はかなりの電気を使うため、太陽光発電だけでは賄えない。 根本的に無駄に多い照明、共有部など設備を見直し、省エネホテルこそ時代に求められていくと思う。

何度も読み返したい良記事。先進国において過去40年で最も格差が拡大しており、具体的には欧米中間層は所得があまり増えておらず、富裕層は所得が大幅に増えた。ジニ係数から見る格差はアメリカ、イギリス、日本の順に大きく、アメリカやイギリスで起きた中間層以下 vs 富裕層という構図は日本でも近いうちに明確になるはず。記事にある通り、第一次世界大戦は格差の拡大によって起き、戦後は格差が縮小したので、戦争が怒らないとは言い切れない。 持続可能な社会を目指す上で、カーボンニュートラルのような環境目標と同時に格差を減らす目標も必要になるだろう。

短期的に中長期的にもユニクロがサステイナブルを目指した経営をすると、既存マーケットでは売上を落とすリスクがある。一方で、新たな時代の業界リーダーとして世界的なブランドになりマーケットを拡大できれば売上はむしろ増える。世界市場シェア獲得を目指すからこそできる戦略。

今一番の興味は「家庭用太陽光発電」です。カーボンニュートラルを世界中の政府や大企業がビジョンに掲げており、具体的な目標値を設定しています。最も炭素を出しているのが、火力発電やガス発電なので、そこを置き換えるクリーンエネルギーは今後技術革新が進み、逆に火力発電やガス発電の電気代はどんどん増加すると思う。テスラは見た目がソーラーパネルっぽくない商品を売るなどデザイン面でも技術革新があり、非常に面白い領域だと思う。これまでの政府補助金をあてにしたソーラー投資から、中長期でみた電力コスト削減や世界的なビジョンへの貢献という意味でこの分野は変わってくる。

これから日本のビジネスでも大きなトレンドになると予想される「脱炭素」に関して、非常にまとまった記事で読みやすい。

後で見る

コロナ死者数は1月は日平均60人くらいなので1ヶ月だと1800人想定になるペース。11月の自殺者数は1798人(前年+11%)。一方年代で見ると、コロナの死者数は圧倒的に80以上が多く次に70代で、自殺者は20代から50代までそこまで差がない。国の税収を高める労働人口の年代で考えると、コロナと自殺者では大きく意味が異なる。現状は極端に言うと老人の命を救うために、労働人口の20-50代が経済的な打撃を受け仕事が減り自殺者が前年より増えている。理想は、経済を回しながら老人の死者数を減らす、トレードオフでない施策。 一つは、老人に対する外出制限、GoTo不適用、テーマパークやイベント施設への入場禁止、その代わりに出前の補助やテレビによる運動レッスン費補助、家族とのテレビ電話セットアップ費の補助など行う。 老人が有権者の大部分を占めるために政治的に不可能だが、論理的に考えるとやらない理由はない。

個人的には学費無料(試験代などで30万円くらい)のPeople of the University MBAに関して興味がある。いわゆるMBA人脈が得れるかはわからないけど、10年以上前に海外大学でしっかり学べていないので、学び直したい。