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一つの「失言」で発言の場を奪われる「キャンセルカルチャー」の危うい実態
現代ビジネス[講談社] | 最新記事
安藤 隆史Canvas
アメリカの認知心理学者「スティーブン・ピンカー」氏に対して、現在アメリカ言語学会の 「アカデミック・フェロー」および「メディア・エキスパート」の立場から除名するよう、請願が出されています。 氏が明確に差別を助長するような発言をした訳ではなく、「進化心理学」と「合理的な楽観主義」といったアカデミックな議題において、BLM活動家の方と少し異なる意見を持っているため、反感を受けている、という話なのですが、 ひとまず氏の主張が正当かどうかはおいといて、この記事で注目したいのは「キャンセルカルチャー」というアクションについてです。 著名人の過去のツイートや言動を掘り返し、謝罪を求めたり、社会的な地位を剥奪するよう要求する、といった行動が「キャンセルカルチャー」とアメリカで名付けられています。 行っている多くの人は「正義の行動」と感じているかもしれませんが、「反対意見を唱える」のではなく「相手の口をふさぐ」手段に出るのは、「言論の自由」への侵害です。 日本でも、つい先日「Amazonプライム」のCMに三浦瑠麗氏が出演したことで「#Amazonプライム解約運動」といったハッシュタグが、一時twitterでトレンド入りしました。 三浦氏はテレビ番組等で徴兵制導入等を度々主張し、過去に多くの反感を買っています。 三浦氏の主張の是非はおいておくとして、このアクションも「キャンセルカルチャー」と言えるでしょう。 (おそらく)三浦氏と逆の意見をもつことが多い茂木氏も、今回のハッシュタグについては意を唱えています。
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