山原 勇児

マッキンゼーに聞くからダメなんですけど

内製すればいいだけですね どんなリスクがあるか調査して検証して結論に至るプロセスではなく、ただ作れば良いだけ、ですよね

売って貯まったメルカリポイントで、欲しいものを買う。 物々交換の感覚です。経済にはあまり貢献してないですね。

下手に目標管理とか面談とかパーパスとかよりも、ストックオプションの方がやる気がぜんと上がる好例かと思いました。 業績上がって株価上がれば数千万円、数億も夢じゃない、となると、やる気出ますよね。チームビルディングとか曖昧な観点よりドストライクにわかりやすいですよね。

小学生からやるべき！

電話する時はなぜか有料になるフリーダイヤルくらいで、今はお店や病院の予約もLINEのテキスト交換でできますし、LINE通話もあまり使いません。ラインのビデオ通話はスーパーでどれ買う？と聞く時などによく使いますね。単純に音声通話のやりとりが非効率かと。

いい流れだと思います。よくプログラミングを学習する意味がわからないという意見がありますが、社会人になればほぼどんな職種でもスマホを触るだけではなくパソコンでExcel使ったりシステム使ってデータ整理したりしますから、それを手動ではなく自動で処理するためにVBAやPythonはマウスやキーボードが便利なのと同じように使いこなすと生産性が何倍も上がります。プログラミングができるとこんなに楽なんだ、という経験こそ重要かと思いますがその機会や環境を子供達にどれだけ与えられるか、かと思います。とんがった子供は勝手に覚えていくがそれを知らない子供はますます置いてけぼりになります。

人は決断した後に本当に迷う、というが、閉店→解雇ではなく、閉店→住宅街への小型デリバリー店への分散多店舗化、という選択肢はなかったのだろうか。。デリバリーも根付いたし、この記事がいい広告になりさらに成長されるといいですね。

まず選挙制度に問題がある。 国政選挙なのに小選挙区に分ける意味はない。地元のためではなく国の利益を最優先で取り組むべきなのが、地盤とカバンのせいで金が無駄にかかる割には国益に直結する議員が生まれない。 東京から300人、沖縄から400人の議員が生まれても良い。 若者が選挙に行かないのは当たり前。小手先の改善では変わらない。他国の投票率の高い国は政治が皆生活に直結しているから。 日本では誰がどんな政治をしてもあまり変わらない。 つまり政治に欠けるコスパはとても悪い。 そもそも自国も自分たちで守れない国が他国の影響を受けずに自国を発展させることはできない。 そもそもこれだけ世界が密結合している世の中で、国単位で物事を考えるのは適正ではない。 納税して政治参加しない人は政治の恩恵を受けられないようにするなど極端なガバナンスがない限り、選挙に行かない人に行かせることは無理だし、その必要性もない。

地元愛の強い北海道や九州の方が大手企業の支店やニアショアの中小ITベンダーしか選択肢がなかったのが、Yahooで働こうかな、と選択肢増えますね。Yahoo社員もさらにジョブ型が加速するでしょうし、うかうかしてられませんね。競合他社は良い人材のリテンション対策を講じないといけませんが人材の流動化を後押しするとてもよい流れかと思います。

「新型コロナウイルス禍で失業した若者らに対し」とあるが、ある程度素養がないと育成は難しいと思う。アパレルや飲食店に勤務してたコロナ失業者に機械学習使いこなしビジネス貢献させるまでの道筋がだいぶ遠い気がする。教える側も、今は生き残りと一人勝ちを狙って育成してる場合ではない。この手の予算をつけるのはよいが、きちんと計画や実績も公開してほしい。

テレビより面白いですが期待値が高いので、是非2倍速ではなく通常速度で楽しめるようにしてほしい。綺麗事ではなく魂を揺さぶるような迫力を出して欲しい。PC蔓延した表だけではなく裏の重鎮をモザイクでもいいから出してほしいですね