Picks
56フォロー
7235フォロワー


翻訳者は原作者と同じ人種でなくてはいけないの?
古田 大輔メディアコラボ ジャーナリスト/メディアコンサルタント
ある言語を他の言語に置き換えるのには限界がある。例え、同じ人種であっても、原文の意味を完全に保って翻訳するのは不可能。
今回、議論されてるのはむしろ、翻訳そのものより、誰が誰を代表または代弁して良いか、ということだと思う。例えば、中華系の役は中華系の俳優、トランスジェンダーの役はトランスジェンダーの俳優がやるべきだ、というような議論に通じるものがある。
その上で、翻訳という行為の特性を考えると、原作者が納得して、それに見合う能力があるならば、人種は気にしなくて良いのではないか、と思う。
ワクチン接種した60代女性、3日後に死亡…因果関係不明
古田 大輔メディアコラボ ジャーナリスト/メディアコンサルタント
こういう速報の仕方は、報じる側にその意図がなくても、記事を読む側はワクチンの危険性を過度に感じる結果になるため、ワクチンとの関係性や、ワクチンが持つ効能についてなど、適切な解説を加えるべきです。報じる側は客観的な事実を報じているだけだと主張するでしょうが、その報道の「副反応」に対しての意識が必要であるという議論が報道業界の中からも広がっていることを知っておくべきでしょう。
ワクチンについて報道する人や関係者は、ぜひこの資料を読んでみてください。
https://firstdraftnews.org/wp-content/uploads/2021/02/FD0102_Snapshot-3.pdf?x88288
NYタイムズ契約者、4割増 752万3千人、電子版好調
古田 大輔メディアコラボ ジャーナリスト/メディアコンサルタント
10年前には身売りが噂されたNYタイムズのDXの起点となった社内文書が2014年にまとめられたイノベーション・リポート。メディア業界だけでなく、DXに取り組む全ての業界の参考になると思って、以前、連載にまとめました。
https://note.com/masurakusuo/m/m72b6dbabc36b
NYタイムズが素晴らしいのは、コンテンツの出し先を紙からネットに変えるだけの小手先のデジタル化ではなく、デジタル技術によって、最高品質の製品を最高のUIで届けるという本質的なDXに取り組んだことです。
今ではデータ分析も、ビジュアライズも、動画も世界最高品質。これを4週間15$で読めるのは日本のサブスクサービスと比較すると安価。
ミャンマーでスー・チー氏拘束 大統領も、クーデターか
古田 大輔メディアコラボ ジャーナリスト/メディアコンサルタント
(追記)
ミャンマー国軍最高司令官ミンアウンフライン上級大将が権力の掌握を宣言。クーデターが確定。現地の記者からのライブツイートによると、Signalなどには接続できなくなり、ATMが動かないなどの状況が伝えられてる。
2010年、軍事政権だったミャンマーでの20年ぶりの総選挙と民政移管を取材した。民主化の闘士スーチーさんの人気は圧倒的で軍政派の政党はボロ負けした。あれから10年、軍政下で生まれた憲法のもとで軍は力を持ち続け、スーチーさん率いるNLDとの不安定なバランスのもとで「民政」は続いていた。
10年前、記者にとっては入国して取材することすら難しかった国に戻るとは想像もしたくない。、
TikTokは個人情報を抜き取るのか アプリを解析
トランプ大統領の投稿、永久凍結 ツイッター、暴力さらに扇動恐れ
古田 大輔メディアコラボ ジャーナリスト/メディアコンサルタント
アメリカ合衆国憲法は修正1条で次のように規定しています。
-----------------
修正第1条[信教・言論・出版・集会の自由、請願権][1791 年成立]
連邦議会は、国教を定めまたは自由な宗教活動を禁止する法律、言論または出版の自由を制限する法律、 ならびに国民が平穏に集会する権利および苦痛の救済を求めて政府に請願する権利を制限する法律は、これを制定してはならない。
--------------
憲法で真っ先に保証された言論の自由はアメリカ人が誇りにするところであり、この言論の自由には「嘘をつく自由」すら含まれていると考えられています。だからこそ、問題ある発言に関しての規制にも抑制的な議論があった。
ですが、ネット上の言論が現実の暴動や暴力に結びつく事例が目立ち、しかも、大統領自身がそれを扇動したとみなされたことで、ついに大統領のアカウント停止という前代未聞の事態に。
遅すぎたという指摘もありますが、議論の背景には憲法の重みもあります。
NHKの公式note開始は“成り行きの未来”との決別になるか
古田 大輔メディアコラボ ジャーナリスト/メディアコンサルタント
NHKの強みは「コンテンツの質と量」「それを生み出す人」、そして「基本的にマネタイズを考えなくて良いこと」だと思います。この3つ、特に後者の2つを活かす場所として、noteがある。
「あらゆる伝送路を使う」という手法は、自分たちにとってコンテンツのコントロール権を失うという面もあります。コンテンツとユーザーを囲い込めず、詳細なデータ分析も難しい。
ところが、マネタイズを考えなくてよければ、コンテンツのコントロール権がなくても、ユーザーを囲い込めなくても、詳細なデータ分析が難しくても、「とりあえずはリーチと認知を伸ばそう」という施策が打てる。
政治や民放との絡みで、デジタル施策が自由にできないNHKとしては、noteというプラットフォームの活用は願ったり叶ったりでしょう。
noteのNHK記事、非常に面白いです。そして、NHKデジタルもどんどん進化しているのでぜひ見てみてください。

【ヤフー川邊】LINEと統合し、GAFAの対抗軸になる
古田 大輔メディアコラボ ジャーナリスト/メディアコンサルタント
川邊さんの言う「そもそも10年、20年の長期でいえば、オンライン化が進んでいくのは不可逆だと思います。ただ日本の場合、その前に作られた様々なオフライン的なものが、わりと便利に出来あがっていたため、その移行が中国やアメリカなどに比べるとゆっくりだったわけです」は、その通りだと思う。
諸外国の役所や企業に行くと、日本の事務部門の方が圧倒的に手際が良いと感じてきた。でも、ここ数年はオンラインでのやりとりが増えて、その部分で日本の方が遅れている部分が増えてきた。
デジタル化がきちんと進めば、個々の処理能力や組織で働くチーム力が強い日本は、飛躍的に便利な国になれると思うし、デジタルネイティブな企業には、それを感じさせる力もある。

NORMAL