いわゆる「昭和のJTC」では外国人や女性の取締役を海外事業担当や社外取締役など限定で就任させる「お化粧」レベルのダイバーシティも見受けられます。ただ本来は本体の業務執行に様々な経歴や視線の持ち主を入れることで、それまでのやり方もゼロベースで見直すことに意義があります。そうすることで、今まで気づかなかったリスクやビジネスチャンスに気付ける可能性もあるからです。
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