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テスラ、世界の従業員の10%以上を削減へ-EV需要が減速

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  1. 1
    テスラは世界の従業員の10%以上を削減することを発表
  2. 2
    従業員削減の理由は電気自動車(EV)需要の減速とコスト削減の必要性
  3. 3
    テスラの年間販売台数が減少する可能性があるとの見方もあり
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コメント


選択しているユーザー

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    株式会社クラフター 代表取締役社長

    筋肉質な経営が求められている現在の市況。EV車の売上台数が明らかに減った中、従業員の10%以上を減らすという決断をしたテスラ。
    元々投資家からの期待が高いので株価も乱高下しがちだったが、今年は既に31%も下落。
    いつか来るちょっとした良いニュースで躍進しそうだと思うものの、今は利益重視の経営に舵を切る必要がありそうだ。


注目のコメント

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    NASA Jet Propulsion Laboratory 技術者・作家

    2ヶ月前に8%のレイオフを生き延びた身として。

    たとえ切られなくても、レイオフ、しんどいです。精神的、組織的に。

    実際に「削減」された人はもっとしんどいです。

    もちろん利益追求が民間企業の使命で、レイオフが自由にできるのがアメリカの強さの理由の一つなのだけど、しかし人類全体の幸せを考えた時に、どうなんだろう。とはいえ解雇規制が強すぎて企業の成長を阻害している日本が幸せかといえばこれまた分からず。

    何事も、バランスですね。


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    ニューモデルマガジンX 代表取締役社長兼編集長

    成長の踊り場でエネルギーを蓄える必要をマスクさんはかんじたのでしょう。成長が鈍化しているとは言え、バッテリーEVの市場は確実の大きくなっています。BYDを筆頭とした中国ブランドの台頭により、中国市場での苦戦も報じられています。さて、ここからどのように巻き返すのか。


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    A.T. Marketing Solution 代表 VISOLAB(株)CMO マーケティング、ブランディング

    EV市場が停滞する中でテスラが小型モデルを開発中止するとのニュースが大きかった。
    廉価モデルについてはBYDを中心とした中国勢の攻勢が続くが、中華EVについては米欧が市場から排除する方向が強まっている。

    EVについては単なる「市場性の問題」だけでなく政治的な思惑も絡まり、不透明な状態になってきた。現状では中華EVに対抗できる西側EVはテスラだけだが、テスラがコケるとEV化の流れは一層不透明になってくる。

    一方、クルマの歴史にとって電動化(EV)は単なる動力源が変わることに過ぎず、ガスコンロがIHコンロに変わったのと大差がない。しかしコンロが勝手に調理してくれれば世界も変わるだろう。
    個人的には「EV+自動運転」はクルマの未来を変えてくれるとの期待を持っている。その領域で中華EVだけが先行するのは避けなくてはいけない。10年,20年のスパンで考えれば米中対立もどうなるかは分からない。米中が仲良くなったら日本車も韓国車も大変なことになる。
    その意味で西側EVの代表であるテスラへの役割は今後も大きい。マスク氏の次の一手に注目したい。


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