日米給与格差が信じられないほどに開いてしまった、特に専門分野では

コメント

選択しているユーザー

• 遠藤 直紀

  株式会社ビービット 代表取締役

  ・2024年04月14日

  人材に対する需要が強く、かつ雇用の流動性が高ければ、人材獲得競争の中で給与水準がどんどん上がっていくことが想定されます。
  
  日本では雇用の流動性を抑える政策が取り続けられているので、給与水準が高まらないのは必然です。
  
  ドル対比の購買力平価以上の円安と、インフレ率も加味すれば、給与水準が大きくかわるのに納得できます。

注目のコメント

• 岡村 聡

  S&S investments 代表取締役

  ・2024年04月14日

  日本の1人あたりGDPが3万ドルちょっとに対して、米国は8万ドル、シンガポールに至っては9万ドル近くと3倍近い差があるから、もはや同じ先進国のカテゴリとするのは乱暴で、豊かさのレベルが全く違うから専門職の給与格差が10倍あってもおかしくない
• 塚本 俊太郎

  金融教育家

  ・2024年04月14日

  アメリカに限定しなくても良いかもしれませんが、専門職として海外で働く方が圧倒的に給与が高くなりますよね。そういった海外企業とタイアップして、身につけるべきスキルセットを洗い出し、大学で専門のプログラムを作ったらいいかもと思いました。企業側も採用が難しくなっていると思うので、ニーズがあると思います。
• 小野 雅裕

  NASA Jet Propulsion Laboratory 技術者・作家

  ・2024年04月14日

  円安のおかげで、円換算すると日本の会社勤めエンジニアがどれだけ出世してもほぼ不可能なような額の給料をいただいています。
  
  しかしLAの物価は恐ろしく、これだけもらっても狭い２LDKの家に4人で住んでいます。絶賛中流階級です。
  
  そしてうちは（ほぼ）政府機関にもかかわらず、２ヶ月前に所員の８％を切るレイオフがありました。次にレイオフがあったら僕の首も安泰ではないかもしれません。