電通グループ4社が「2024年のインターネット広告媒体費」分析結果を発表
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先般に電通が発表した別調査も交えて、わかりやすくするために数字を丸めて考察してみると、
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＜2023年の日本の広告費＞
・全体：7兆円（+3%）
うち ①４マス：2.5兆円（-3%） ※TV・新聞・雑誌・ラジオ
②ネット：3兆円（＋8%）
③プロモ：1.5兆円（＋3%）※屋外・交通・DM等
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で、全体を押し上げているのがインターネット広告であり、今回のレポートはそのさらに詳細版と位置付けられ、
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＜2023年のネット広告費＞
・全体：3兆円（＋8％）
うち ①検索連動型：1兆円（＋10％）
②ﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ ：0.8兆円（＋5%）
③ビデオ広告：0.7兆円（＋16％）
または ①SNS以外：2兆円（＋6%）
②SNS広告：1兆円（＋13%）
うち a. SNS系：0.4兆円
b. 動画系：0.3兆円
c. その他：0.2兆円
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とのことです。
つまり、広告費が過去最高額を記録し、それを押し上げているのはインターネット広告で、特にビデオ広告／SNS広告が高い伸びを示している様子が窺えて、個人的にも肌感が一致するところがあります。
一方で、その勢いがあるSNS動画広告は、市場規模としては0.3兆円程度とまだかなり小さいことから、特定のユーザー層（若年層？）にかなり限られていることも想像できます。
広告主側のスタンスとしては、当たり前ではありますが「とりあえずSNSだ！動画広告だ！」のような動きにはなるべきではなく、適材適所のプロモーションが従来と変わらず必要なのだろうと改めて感じさせられます。
ご参考：電通発表「2023年 日本の広告費」
https://www.dentsu.co.jp/news/item-cms/2024002-0227.pdf私がこの調査を知ったのはサイバーエージェントに入社した2006年。つまり18年前。当時、広告代理事業に所属してた自分はことあるごとにこの調査をクライアントの提案資料へ貼り付けて、インターネット広告が伸びてます、と伝えてました。
マスメディアの最も規模の大きいTVは一般的に放送権があり媒体者は限定的、広告主もある一定の広告予算がある広告主にある程度限られる。インターネット広告は広告枠がある媒体を作れば誰でもメディアになれ、広告アカウントを作れば誰でもGoogleやMetaに広告出稿ができる。このビジネス構造やプレイヤーの違いを理解してこのリサーチを見ると色々と見方が変わります。
インターネット広告や広告の枠を超えデジタルマーケティングが伸びているので、MarTechやoperationの市場もかなりの大きさで影響がありますが、媒体中心のリサーチから今後どのような進化をするのか、あるいはこのままなのかも気になっています。
